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全業種
（株）富士経済 （株）富士経済のホームページへ
健康美容食品（Ｈ・Ｂフーズ）の国内市場を調査 ( 2011/2/28 )


http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/110228_11017.pdf


化粧品国内市場の販売チャネル別動向を調査 −ネット通販急伸、通販チャネルにおけるシェア07年25%→10年35%に拡大の見込み− ( 2010/12/9 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、国内の化粧品市場を百貨店、ドラッグストア、通信販売など販売チャネル別に調査した。その結果を調査報告書「化粧品チャネル・トレンドデータ 2010」にまとめた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10120.html


産業分野のエネルギー需要実態を調査 ( 2010/12/7 )
−対象20業種エネルギー需要推定−
2007年度　空調エネルギー需要は39万371TJと推定
2015年度　1,060万TJ　省エネ･エコを目指して都市ガスや電力にシフトが拡大

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、今年7〜10月にかけて、国内の主要製造業の業種別エネルギー需要の実態を調査した。その結果を報告書「エネルギー需要家別マーケット調査要覧 2010 産業分野編」にまとめた。この報告書は、「住宅分野」「業務分野」「産業分野」のエネルギー需要実態の把握を目的としたシリーズ調査の産業分野編である。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10118.html


2010年の一般用医薬品の国内市場調査をテーマ別分析 −一般用医薬品市場調査（4）− ( 2010/11/12 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、改正薬事法により変動する国内の一般用医薬品の主要薬効73品目の市場を1月-4月にかけて調査し、結果を3回に分けて報告した。今回の「一般用医薬品データブック 2010 No.4」では、この調査市場を総合的・多面的に把握するため、カテゴリー横断的に捉えるテーマ分析や総括分析を行った。また、OTC(一般用医薬品)企業32社の事例分析と、チェーンドラッグ企業12社の改正薬事法対応を取り上げた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10109.html


主要小売チェーン10業態の調査を実施 −2010年度見込 2007年度比売上伸び率 No.1 ドラッグストア、売上規模 No.1 食品スーパー− ( 2010/11/11 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、競争力の強化とさらなる成長のためのM&Aや業務提携、そしてグループ力を活かした商品展開、新たな店舗フォーマット（業態類型）の開発を進めている小売チェーンについて調査を実施した。その結果を報告書「2010年 リテールチェーンの現状と将来性」にまとめた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10108.html


アンチエイジング、ホワイトニングなど機能性化粧品の市場を調査 ( 2010/11/8 )
?ヘアケア…2010年クレンジング・地肌ケア・地肌ケア機能：前年比38%増
?ボディケア…2010年UV（ホワイトニング）機能：同9.2%増

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、アンチエイジング、ホワイトニング、モイスチャーなど何らかの機能を訴求した化粧品（機能性化粧品）の国内市場を調査した。その結果を報告書「機能性化粧品マーケティング要覧 2010」にまとめた。この調査では、対象となる機能性化粧品の市場をスキンケア5機能、ベースメイク5機能、ボディケア5機能、ヘアケア6機能の4カテゴリ・21機能に分類して、各市場の現状を分析し今後を予測した。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10106.html


遺伝子検査やPOC検査などの国内市場を調査 −臨床検査試薬/機器に関する調査− ( 2010/10/20 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、血液や尿などの検体から病状等を調べる臨床検査を検査領域毎に分割し、昨年から2年間で国内市場を網羅する調査を行っている。今回はその第三回目で、遺伝子学的検査（遺伝子検査）とPOC※1検査、病理学的検査（病理検査）などの市場を調査した。

その結果を報告書「2010 臨床検査市場 No.3」にまとめた。この報告書では、各検査領域の検査数及び市場（試薬の売り上げ）、同時に検査に使用される分析装置（検査機器）の市場（出荷台数、金額）を分析し、将来を予測した。

※Point of Care 主に病院の外来やＩCＵ、手術室、またクリニックなどで患者のそばで迅速に行う臨床検査

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10099.html


呼吸器疾患治療剤、感覚器官用剤、抗アレルギー剤、皮膚疾患治療剤、解毒剤の 医療用医薬品の国内市場を調査 −2010年 医療用医薬品市場調査（3）− ( 2010/10/8 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、医療用薬剤全24分類の国内市場を今年1月から2年かけて6回にわたり調査を行なっている。第3回の今回は、呼吸器疾患治療剤、感覚器官用剤、抗アレルギー剤、皮膚疾患治療剤そして解毒剤市場の調査結果を、報告書「2010 医療用医薬品データブック No.3」にまとめた。

この調査では、疾病概要、患者数、エビデンス（調査研究に基づく、医薬品・治療・検査方法などの適正判断用証拠）・診療ガイドラインの動向、治療薬剤、企業の製品開発などを調査・分析した。また行政の動向やジェネリック医薬品の浸透度、スイッチOTCの現状など、この市場に影響を及ぼす要因を分析した。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10094.html


化粧品市場の調査結果、価格帯別分析を中心に総括 ( 2010/9/16 )
?化粧品全体市場…09年は2兆1,799億円（前年比2.3%減）、10年も同1.5%減の見込み
?価格帯別市場…10年の高価格帯は微減に留まる、ライフスタイル提案型ブランドなど下支え
?販売チャネル別市場…09年は通信販売が唯一拡大、上位3位入り。10年には量販店抜き2位へ

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2010年1月-5月にかけて国内の化粧品市場の調査を行い3回に分けて報告してきたが、このほど、その結果をベースとして価格帯別の分析を中心に様々な角度から2009年の化粧品市場を総括し、今後の市場を展望した。また、インターネットによる消費者調査を実施し、消費者の需要動向も分析した。これらの結果を報告書「化粧品マーケティング要覧 2010 総括編」にまとめた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10087.html


一般用医薬品の「漢方・生薬製剤」市場を調査 ( 2010/9/8 )
2010年 漢方・生薬製剤市場は前年比0.8%増の2,394億円…自然素材、新たな効果・効能などに注目
新薬的イメージ“ブランド漢方”の代表格、「肥満防止剤」「頻尿・尿もれ改善薬」は前年比5%増
一般用医薬品の「漢方・生薬製剤」市場を調査
2010年 漢方・生薬製剤市場は前年比0.8%増の2,394億円…自然素材、新たな効果・効能などに注目
新薬的イメージ“ブランド漢方”の代表格、「肥満防止剤」「頻尿・尿もれ改善薬」は前年比5%増

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、一般用医薬品（OTC:Over The Counter）の漢方処方製剤・配合剤※1と生薬製剤※2（以下、漢方・生薬製剤）の国内市場を調査した。その結果を報告書「OTC漢方マーケティング便覧 2010」にまとめた。

この調査では、漢方・生薬製剤の薬効領域11市場の分析に加え、原料や研究開発動向の分析、原料メーカー及び一般用医薬品メーカー56社の事例の分析も盛り込むことで、一般用医薬品の漢方・生薬製剤市場を川上から川下まで多様な角度から幅広く捉え、今後のポテンシャルを予測した。

※1:一般用医薬品として承認されている漢方処方エキス製剤及び同エキスの配合剤
※2:厚生労働省「一般用医薬品の区分リスト」において、生薬及び動植物成分に分類されている成分を配合した製剤に加え、製品発売元企業が生薬から抽出するなど生薬由来を訴求した製剤も対象とした

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10083.html


特定保健用食品市場を調査 −2010年 3,270億円 3年連続マイナス成長の中、高血圧予防・コレステロール値改善は好調− ( 2010/8/24 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、今年4月から6月にかけて、特定保健用食品（以下トクホ）の市場動向を調査した。その結果を報告書「特定保健用食品市場 2010」にまとめた。

この調査では、トクホ市場の動向と参入企業の展開状況を調査・分析することにより、市場の実態と今後のポテンシャルや課題を明らかにした。05年の制度改正では、新たに審査基準を緩和し、疾病リスクの低減表示を認めるトクホ、科学的根拠が蓄積されているため規格基準に基づき許可するトクホ、科学的根拠レベルには達しないが一定の有効性を確認できる条件付きトクホの3つを創設した。

5月末現在までの941商品の許可結果では、従来のトクホ894商品に加えて、疾病リスク低減表示トクホ11商品が承認されており、森永乳業「カルシウムの達人」、マルハニチロ食品「マジックカットフィッシュソーセージCaトクホ」「カルシウム育ち　ちくわ」、日本水産「エコクリップ　おさかなのソーセージ」なとが挙げられる。規格基準型は35商品で、カネボウ食品｢朝の食物繊維｣、日田天領水「日田天領水食物繊維入りのお茶」、ブルボン「ミルクココア繊維習慣」、マンナンライフ「クラッシュタイプの蒟蒻畑ライト」などが挙げられ、そして条件付は、日本サプリメント「TGバランスつぶタイプ」だけである。今回はこの疾病リスク低減表示、規格基準タイプ、条件付き特定保健用食品の状況に焦点を当てて市場を詳細に分析した。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10078.html


メイクアップ10品目、ボディケア7品目の化粧品国内市場を調査 −化粧品市場調査（3）− ( 2010/7/9 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、国内の化粧品市場の調査を実施している。このたび第3回目として、メイクアップとボディケアの市場調査結果を報告書「化粧品マーケティング要覧 2010 No.3」にまとめた。この調査では、メイクアップ10品目とボディケア7品目の各市場の現状を分析し、今後を予測した。なお、第4回目ではこれまで公表してきた調査結果を踏まえ、様々な角度から国内の化粧品市場全体を総括し発表する予定である。

◆調査結果の概要

　2009年 　　2010年見込 　　前年比
メイクアップ 　4,781億円 　　　4,589億円 96.0%
ボディケア 　1,121億円 　　　1,107億円 98.8%

（1）メイクアップ

2009年の市場は、前年比4.9%減の4,781億円となった。2008年秋以降の急速な景気後退によって、メイクアップの中心となる中価格帯商品が苦戦したことを始め、外出を控えることに伴うメイクアップの使用頻度低下、百貨店への来客数低迷など、マイナス要因が重なった。メイクアップ市場全体の50%近くを占めるファンデーションでは、メイクアップベース、日中用乳液・美容液、日焼け止めなどファンデーションに複数の機能を加えたBBクリームや、自然素材を主原料としたミネラルファンデーションが人気を集めている。しかし、両者ともまだ市場規模が小さく、ファンデーション市場全体を押し上げるまでには至っていない。アイメイク関連や、チークカラー、リップカラー、ネイルカラー・ネイルケアといったカラーバリエーションを楽しむ商品は、節約志向から買い控えの対象となりやすく、セルフセレクションの低価格商品などに需要が流れた。

2010年の市場は、BBクリームやミネラルファンデーション以外は厳しい市場環境が続く見通しであり、前年比4.0%減の4,589億円が見込まれる。ただ、BBクリームはメイクアップの手順を簡略化するという商品特性から、使用品目数を減らすことになるため、メイクアップベースやスキンケアなど他の品目の需要を奪うことにもなる。長期的にはメイクアップ市場、もしくは化粧品市場全体の縮小要因となることが懸念される。

（2）ボディケア

2009年の市場は、前年比1.6%減の1,121億円となった。「ロクシタン」（ロクシタン ジャポン）、「ラッシュ」（ラッシュジャパン）など“ライフスタイル提案型ブランド”が好調を維持し、ボディシャンプー、ボディクリーム・ローション、バスプロダクツの3品目が実績を伸ばした。しかし、市場でシェアの大きいサンタン・サンスクリーンとリップクリームが、それぞれ最需要期の天候に恵まれず実績が減少した。また、除毛・脱毛料は剃刀やシェーバー、抑毛ローションなどに需要が分散している。ボディマッサージケアクリームは痩身効果を訴求したスリミング商品が伸び悩んでいることから、それぞれ実績が減少した。

2010年の市場は、前年比1.2%減の1,107億円が見込まれる。ライフスタイル提案型ブランド各社はリラックスやアロマテラピーなど癒し効果を訴求し、季節やイベントに合わせた商品投入を積極的に行っている。一方、制度品メーカーがボディケア全般への注力度を低下していることや、低価格品へのシフトなどが、市場の縮小要因と考えられる。また、サンタン・サンスクリーンとリップクリームは、その年の最需要期の天候に市場動向が大きく左右される状況が今後も続くと考えられる。


◆注目市場

（1）ファンデーション 【メイクアップ】

2009年　2,238億円　　2010年見込　2,125億円（前年比95.0%）

皮膚のシミ、ソバカス、凹凸などをカバーし、肌を美しく見せるための肌色化粧料である。季節ごとにファンデーションを買い替える習慣が薄れたことで、1990年代後半以降は市場が縮小していたが、2000年代中頃にはエイジングケア意識の高まりに伴い、これを訴求した商品のヒットで反転する年もあった。

2009年の市場は、前年比5.2%減の2,238億円となった。各メーカーの主力である中価格帯マス向けカウンセリングブランドの多くがノープリントプライスを採用しており、店頭での値引き販売が出来ないことや、低価格商品へのシフトによって、市場は大幅に縮小した。厳しい市場環境の中、これまで韓国メーカーが中心だったBBクリームで、2008年後半以降は国内メーカーからも「ドクターシーラボ　BBパーフェクトクリーム」（ドクターシーラボ）や「フレッシェル モイストリフト　Ｗクリーム」（カネボウコスメット）などが発売、ヒット商品が生まれた。また、肌にやさしいことを訴求したミネラルファンデーションも需要を獲得しており、商品の投入が相次ぎ活性化した。

2010年の市場は、前年比5.0%減の2,125億円が見込まれる。消費者の低価格志向は強く、ノープリントプライスの中価格帯マス向けカウンセリングブランドは厳しい状況が続く見通しである。また、高価格帯商品の主力チャネルとなっている百貨店も閉店やその予定が相次いでおり、減少が見込まれる。

（2）マスカラ 【メイクアップ】

2009年　306億円　　2010年見込　304億円（前年比99.3%）

まつ毛を濃く長く見せる化粧料である。目元を強調したアイメイクのトレンドが続き、1990年代後半以降市場の拡大が続いていた。しかし、近年は若年層を中心にまつ毛をより長く、濃く見せるアイメイクも広がっており、つけまつ毛のアイラッシュや、人工まつ毛を付けるエクステンションといった、マスカラ以外の方法によるアイメイクの増加も影響し、市場の成長が鈍化していた。

2009年の市場は、前年比1.0%減の306億円となった。「ランコム」（日本ロレアル）の「オシィラシオン」から日本初の電動マスカラ（電動ブラシによってマスカラを塗布）が発売され話題となった。しかし、アイラッシュやエクステンションサロンなどが浸透してきたことや、低価格品に需要がシフトしていること、また、買い控えによって市場は縮小に転じた。

2010年の市場も低迷し、前年比0.7%減の304億円が予測される。アイラッシュやエクステンションの流行が続いているものの、エクステンションは定期的にサロンに通う必要があり経済的負担があることや、マスカラでもアイラッシュ並みのボリューム感を出す商品の投入が相次いでいることから、マスカラへの回帰も見られる。しかし、低価格品の高機能化が進む中で購入単価が低下しているため、市場の回復には時間が掛かる見通しである。

（3）ボディクリーム・ローション 【ボディケア】

2009年　89億円　　2010年見込　92億円（前年比103.4%）

首より下に使用するクリーム及びローションで、水分や油分を与えるほか、香りの付加などの機能を持つ。近年、ライフスタイル提案型ブランドが、季節に合わせたフルーツや植物などの香りを添えた商品を品揃えすると共に、各社の積極的な出店によって実績を伸ばしているため、2005年以降市場が拡大している。また、美容意識の高まりに伴い、手や脚などパーツケアを望む消費者が増加していることも成長を後押ししており、カウンセリング、セルフセレクションを問わず、ハンドクリームを中心に各メーカーが積極的に商品投入を行っている。

2009年の市場は、前年比7.2%増の89億円となった。百貨店などで扱う高価格帯ブランドは伸び悩んだものの、ハンドクリームを中心にボディクリーム・ローションの使用が定着していることや、トップメーカーのロクシタン ジャポンが実績を伸ばしたことで、不況下にもかかわらず高い成長率となった。また、販売チャネル別でも、バラエティショップやライフスタイル提案型ブランドの直営店・ＦＣ店を含むチャネルが40%以上を占めている。

2010年の市場は、前年比3.4%増の92億円が予測される。ライフスタイル提案型ブランドも成長の鈍化傾向が見られるものの、積極的な商品投入と店頭での販促活動や季節毎の売場作りなどによって需要の取り込みを図っており、引き続き市場を牽引していくと見られる。エアコンの使用などでオフィスや家庭で乾燥を感じる人が増加しており、冬季だけでなく年間を通じてボディクリーム・ローションへの需要があることや、手や脚などへのパーツケア意識が高まっていることから、今後も年率4%前後の成長が予測される。

（4）バスプロダクツ 【ボディケア】

2009年　41億円　　2010年見込　41億円（前年比100.0%）

入浴時に浴槽内に入れて使用する化粧料で、剤型別には液体、粉末、カプセル、オイルなどの種類があり、身体の洗浄、芳香効果、保湿効果、発汗作用を訴求する。ライフスタイル提案型ブランド各社の積極的な展開によって、2005年以降市場が拡大している。また、入浴による疲労回復や新陳代謝向上効果が注目を集め、若年層の間で半身浴が浸透していることも市場拡大の背景にあり、特に美容意識の高い層の需要を集めている。

2009年の市場は、前年比5.1%増の41億円となった。引き続きライフスタイル提案型ブランド各社が好調だったほか、クナイプジャパンの本格参入などが成長を後押しした。その時の気分によって使い分けたいと考える消費者が多いことから1回使い切りタイプの人気が高く、その中心価格帯となっている1,000円未満の商品が60%以上を占めている。

2010年の市場は、前年並みが見込まれる。バスプロダクツと競合するドラッグストアや量販店などで販売されているトイレタリーの浴用剤（当項目では対象外）が、温浴や疲労回復効果などの訴求に加え、香りの種類を増やしている。こうしたトイレタリーの浴用剤は需要期に割引販売を行っており、当項目の対象であるバスプロダクツが相対的に割高となるため、市場の成長は鈍化していく見通しである。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10062.html


精神神経疾患治療剤、脳疾患治療剤、消化器官用剤の国内市場を調査 −2010年医療用医薬品市場調査（2）− ( 2010/7/6 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、医療用医薬品の国内市場を今年1月から2年かけて6回に亘り調査を行なう。

第2回の今回は、市場が大きく、社会的関心の高い精神神経疾患治療剤を始め、新たに市場拡大が予測される多発性硬化症治療剤、脳疾患治療剤、消化器官用剤の市場を調査し、報告書「2010 医療用医薬品データブック No.2」にまとめた。この市場分析は、エビデンス（調査研究に基づく、医薬品・治療・検査方法などの適正判断用証拠）・診療ガイドラインの動向、患者数推計・予測、企業の製品開発力などを考慮して行なった。また行政の動向やジェネリック医薬品の浸透度、スイッチOTCの現状など、この市場に影響を及ぼすと考えられる要因を詳細に分析した。

◆調査結果の概要

（1）精神神経疾患治療剤

抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調症治療剤、他の向精神薬、抗パーキンソン病剤、抗てんかん剤、片頭痛治療剤を対象とする。

　　　　　　　　　　　　　　2009年 　　　2010年見込　 2018年予測　 2009年比
精神神経疾患治療剤　 4,324億円 　4,532億円 　　5,589億円 　　129.3%

09年実績では統合失調症治療剤が29.6%で最も大きく、これに抗不安薬・睡眠導入剤24.3%、抗うつ剤23.4%、抗パーキンソン病剤12.2%と続く。上位4つで90%近くを占める。

統合失調症治療剤は、10年にはこの分野の販売の30%を超えると見込まれる。この治療剤の実績が伸びているのは患者数や処方数の増加よりも、第一世代抗精神病剤（定型抗精神病剤）から薬価の高い第二世代抗精神病剤（非定型抗精神病剤）へのシフトによる。第二世代抗精神病剤は、第一世代に比べて、日常動作障害の副作用が少なく、感情の起伏が失われ、気力が低下する陰性症状や認知機能障害への効果がある。

抗不安薬・睡眠導入剤では、睡眠導入剤のウェイトが60%を超え、市場は拡大しつつある。抗うつ剤は、08年の薬価の引下げや、副作用報道の影響により縮小した。しかし慎重な処方・投与により副作用（自殺など）を防ぐことは可能であり、今後は再び拡大していくと考えられる。抗パーキンソン病剤は、この分野の第一選択薬であるドパミン受容体刺激剤が販売の50%近くを占めている。

精神神経疾患は、治療患者に比べ潜在患者が非常に多い特徴がある。症状が軽度の場合、自分が罹患している認識が薄く、医療機関で受診するケースが少ないといわれる。今後は潜在患者の中から要治療患者を医療機関に受診させる機会を増やす取り組みが求められる。10年2月には内閣府から「いのちを守る自殺対策緊急プラン」が発表されている。こうした対策により潜在する要治療患者が表面化すると期待される。

注目治療剤市場

■抗不安薬・睡眠導入剤

　　　　　　　　　　　　　　　2009年 　　　2010年見込 　2018年予測 　2009年比
抗不安薬・睡眠導入剤　 1,051億円 　1,074億円　　　 1,305億円 　124.2%

睡眠障害、不安障害、脚の内部に不快な異常感覚が生じるむずむず脚症候群の動向とその治療薬の市場動向をまとめる。いずれも潜在患者の多い疾患で患者は微増すると予測される。今後はその掘り起しが必要であると考えられる。睡眠導入剤は、アステラス製薬が販売する「マイスリー」が高いシェアを占める。10年に発売予定の入眠困難改善薬「ロゼレム」（武田薬品工業）が副作用も少ないという特長を持ち、第一選択薬になる可能性もある。抗不安剤では、「デパス」（田辺三菱製薬）がシェアトップである。

■統合失調症治療剤

　　　　　　　　　　　　　2009年 　　　2010年見込 　2018年予測 　2009年比
統合失調症治療剤 　1,280億円　 1,401億円　　　 1,870億円　　 146.1%

統合失調症は思考・行動・感情をひとつにまとめる能力が長期間に亘り低下してまとまりの無い行動などが見られる病態で、自立支援医療費を受けることが出来る。統合失調症の薬物治療は多剤併用療法から単剤療法に移って来ており、単剤での効果と副作用の少なさから第二世代抗精神病剤が薬物療法の中心となっている。09年には第二世代抗精神病剤で「クロザリル」（ノバルティスファーマ）が発売され、従来の第二世代抗精神病剤では治療効果がなかった患者にも有効性が認められることとなった。長期治療による患者の経済的負担を考慮して第一世代と第二世代薬の使い分けがなされていくが、金額ベースでは今後も第二世代薬の市場が90%を占めると考えられる。

（2）多発性硬化症治療剤

　　　　　　　　　　　　　　2009年　 2010年見込　 2018年予測 　2009年比
多発性硬化症治療剤　 78億円　 86億円　　　　　 245億円　　 314.1%

この疾患は中枢神経系の慢性炎症性脱髄疾患で、視力障害、四肢の麻痺、感覚障害などの症状が起こる。現状では、完治させる治療薬、治療方法はない。現状はインターフェロンβ（注射剤）が治療薬の中心で、しばらくは第一選択薬剤である。今後最も注目される治療薬は、田辺三菱製薬とノバルティスファーマが共同開発している経口治療薬である。患者の身体的負担が少なくて済む経口剤がこの市場の中心になると予測される。

（3）脳疾患治療剤

2009年 2010年見込 2018年予測 2009年比
脳疾患治療剤 1,525億円 1,563億円 3,040億円 199.3%

抗認知症剤と抗脳卒中急性期治療剤を対象とする。団塊世代の高齢化が進む今後25年間は患者数の大幅な拡大に繋がる。高齢化が進むと共にアルツハイマー型認知症患者が増加して市場は拡大している。抗認知症剤、特に抗アルツハイマー型認知症剤「アリセプト」（エーザイ）が市場の約60%と圧倒的シェアで市場を牽引している。ただ患者数の拡大する領域であることから、数年以内にジェネリック医薬品の発売が見込まれ更にその後、競合新薬の発売も予測されるなど多くの企業の参入と激しい販促活動が予測される。

注目治療剤市場

■抗認知症剤

　　　　　　　　2009年 2010年見込 2018年予測 2009年比
抗認知症剤 1,085億円 1,138億円 2,700億円 248.8%

認知症対策としては、「認知症の医療と生活の質を高める緊急プロジェクト」（厚生労働省）が08年に開始されている。団塊世代の高齢化が本格化する今後25年は患者の急増が予測され、その潜在患者数も非常に大きい可能性がある。特にアルツハイマー型認知症は高齢化が影響すると予測される。そのためアルツハイマー型認知症の患者数の急増が認知症全体の患者数を押し上げていくと予測される。このアルツハイマー型認知症治療薬は「アリセプト」のみである。一人当たりの用量の高い患者数が増加しており、実績が拡大している。07年8月取得した高度アルツハイマー型認知症での高用量での患者取り込みや処方量の切り替えによる実績拡大も当面プラス要因となると見込まれる。

（4）消化器官用剤

　　　　　　　　　　 2009年　 2010年見込　 2018年予測 　2009年比
消化器官用剤 6,215億円 6,236億円 　　6,938億円 　　　111.6%

上部消化管疾患治療剤、肝疾患治療剤、膵疾患治療剤、その他消化器官用剤の市場をまとめる。上部消化管では、消化性潰瘍が代表的疾患であり、ピロリ菌除菌療法の保険適用や除菌療法の普及によって患者数は減少しつつある。一方で胃食道逆流症の増加が推察される。特定疾患指定の潰瘍性大腸炎とクローン病の08年の医療受給者交付件数が10年前と比較してそれぞれ83.4%、73.5%も増加しており、市場に大きな影響を与えている。消化管治療剤では、上部消化管治療剤の実績が66%と最も大きい。上部消化管治療剤のPPI製剤はジェネリック医薬品が発売されて実績拡大が続いている。海外で、改良型PPI製剤に切り替えることで実績の拡大を図っており、国内でも今後PPI市場を中心に市場が形成されると予測される。過敏性腸症候群では「イリボー」（アステラス製薬）が08年に発売されテレビでも疾患啓発活動を積極的に行い、潜在患者の掘り起しを図っている。また、「レミケード」（田辺三菱製薬）は潰瘍性大腸炎、「ヒュミラ」（エーザイ）は、クローン病と潰瘍性大腸炎の適応拡大で開発中となっており、更なる市場拡大が予測される。

注目治療剤市場

■その他消化器官用剤

　　　　　　　　　　　　　　 2009年 　2010年見込　 2018年予測 　2009年比
その他消化器官用剤 850億円 　862億円　　　 1,085億円　　　 127.6%

下部消化器官治療剤を中心に、自己免疫疾患である潰瘍性大腸炎及びクローン病治療剤、ストレス等が要因となっている過敏性腸症候群治療剤、そして胆道疾患治療剤を対象とする。潰瘍性大腸炎及びクローン病の患者数は増加し続けており、08年の潰瘍性大腸炎とクローン病の特定疾患医療受給者証交付件数はそれぞれ104,721件、29,301件となっている。また、炎症成長疾患治療剤「ペンタサ」（杏林製薬）は08年12月に用法・用量の追加を行っており、09年に潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」（ゼリア新薬、協和発酵キリン）が発売されている。さらに、クローン病治療剤「レミケード」は使用が既存の治療薬が効かない患者に限られるが、非常に高薬価となっているため、市場規模の拡大に寄与している。過敏性腸症候群の潜在患者は病気と認識しているものが少ないため、未受診患者が非常に多くなっている。

◆調査対象領域

精神神経疾患治療剤
　 1）抗不安薬・睡眠導入剤　2）抗うつ剤　3）統合失調症治療剤　4）他の向精神薬（抗躁剤､精神刺激剤）　5）抗パーキンソン病剤　6）抗てんかん剤　7）片頭痛治療剤
多発性硬化症治療剤
脳疾患治療剤
　1）抗認知症剤2）脳卒中急性期治療剤
消化器官用剤　
　1）上部消化管疾患治療剤　2）肝疾患治療剤　3）膵疾患治療剤　4）その他消化器官用剤（クローン病・潰瘍性大腸炎・過敏性腸症候群を含む）

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10060.html


総合感冒薬、尿もれ改善薬、ドリンク剤、肥満防止剤などの国内市場を調査 −一般用医薬品市場調査（2）（3）− ( 2010/6/22 )
−一般用医薬品市場調査（2）（3）−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、改正薬事法により変動する国内の一般用医薬品の主要薬効73分野の調査を今年1月から4月にかけて実施し、分析の結果を3回に分けてまとめた。今回は、報告書「一般用医薬品データブック 2010 No.2」および「一般用医薬品データブック 2010 No.3」から、その概要を紹介する。

調査対象は、感冒関連用薬、循環器・血液用薬、泌尿器官用薬、歯科口腔用薬、ドリンク剤、ビタミン剤、その他精神神経用薬、それに漢方薬などの10分野50品目の市場を明らかにすると共に13年に向けて市場を予測した。改正薬事法（09年6月施行）は、一般用医薬品を副作用リスクの高い順から第1類、第2類、第3類に分け、第1類は薬剤師に取り扱いを限定し、第2類は薬剤師の他に新たに登録販売者の取り扱いも可能としている。第3類は、通信販売も可能となる。ただし、通信販売の取り扱いが第3類に限定されることに対して日本オンラインドラッグ協会や全国伝統薬連絡協議会が反対の姿勢を表明しており、紆余曲折が予想される。また、第1類の取り扱いについてさまざまな課題が明らかになりつつある。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10055.html


食品･化粧品などの生物由来成分･素材の国内市場を調査 ( 2010/6/11 )
* コラーゲン　2015年 172億円（09年比138.7%）ロコモティブシンドローム対応にも展開
* ヒアルロン酸　2015年 138億円（09年比142.3%）健康食品と化粧品需要の伸び顕著
* グルコサミン　2015年 48億円（09年比154.8%）膝痛・腰痛への体感効果に美容の新規需要
* アンセリン・カルノシン　12億円（09年比6倍）ジョギングなど筋肉疲労サポートに期待

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2010年1-3月にかけて、食品や化粧品、トイレタリー、医薬品などの原料に使われる生物由来有用成分・素材の国内市場を調査した。その結果を報告書「2010 年版 生物由来有用成分・素材市場徹底調査」にまとめた。この報告書では、生物由来有用成分・素材55品目の市場規模、メーカーシェア、価格動向、有望応用分野などを調査分析し、方向性を明らかにした。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10051.html


胃腸薬、目薬、外皮用薬、消毒薬の国内市場を調査 一般用医薬品市場調査（1） ( 2010/5/18 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、改正薬事法全面施行により変動する国内の一般用医薬品の主要薬効73分野の調査を今年1月から4月にかけて実施し、3回に分けてまとめる。今回の報告書「一般用医薬品データブック 2010 No.1」は、胃腸薬、その他消化器官用薬、目薬、外皮用薬それに消毒薬の5分野23品目の市場実態を明らかにすると共に13年にかけての市場を予測した。
　
改正薬事法（09年6月施行）では、一般用医薬品を副作用リスクの高い順から第1類、第2類、第3類に分け、第1類は薬剤師に取り扱いを限定し、第2類は薬剤師の他に新たに登録販売者の取り扱いも可能となっている。第3類は第2類と同様だが、通信販売も可能となる。ただし、通信販売を巡っては取り扱いが第 3類に限定されることに対して日本オンラインドラッグ協会や全国伝統薬連絡協議会が反対の姿勢を表明しており、今後も紆余曲折が予想される。

09年6月の改正法全面施行に伴い、薬局・薬店では、薬剤師不足に起因する第1類医薬品取扱店の減少や、薬剤師不在時の販売機会ロス、リスク分類別の店頭陳列変更などが生じ、各社の販売実績にも影響を及ぼしている。また同年は春から世界的に新型インフルエンザが流行し、日本国内でも全国各地に広がったため、薬局・薬店店頭では関連製品特需が発生した。改正薬事法施行、新型インフルエンザの流行という2大トピックスが重なったことで09年の一般用医薬品市場は薬効別・リスク分類別にも複雑な動きを示しており、この報告書では、各薬効分野における改正薬事法施行の影響についても詳述する。

◆調査結果の概要

（1）胃腸薬

2009年　406億円（前年比95.8%）　2010年見込　406億円（前年並み）

総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液を対象とした。胃腸薬領域では飲みすぎ・食べ過ぎ対策における健康美容食品（H・Bフーズ）との競合が強まる中で、一般用医薬品としては症状・シーン別対応の強化がトレンドとなっている。改正薬事法が施行された09年は制酸薬を中心とした第1類医薬品の実績減少が響き、全体としては前年比4.2%減の406億円となった。10年は前年並みの推移が予測される。

第1類医薬品全体の販売不振を受けて、日本チェーンドラッグストア協会は独自の販売マニュアルを策定し、09 年秋以降、第1類拡販に向けた取り組みを強化している。しかし薬剤師不足は6年制新卒薬剤師が輩出される12年まで解消する見通しはなく、今後は登録販売者でも対応可能な第2類製品に注目が高まり、各社から新製品の投入がなされ、市場の活性化につながることが期待される。

　■制酸薬　（第1類医薬品構成比28.6%）

2009年　84億円（前年比88.4%）　2010年見込　87億円（前年比103.6%）

09年の改正薬事法施行に伴い、「ガスター10」を始めとする第1類医薬品は、取扱店数の減少、薬剤師不在時の取扱時間の減少というダブルの販売機会ロスが響き、大幅な実績減少となっており、第2類を含めた制酸薬全体でも市場規模は2桁減となった。ファモチジンなどH2ブロッカーは第1類、テプレノン、スクラルファートなどは第2類となったが、薬剤師による対面販売が義務付けられた第1類医薬品は6月以降販売不振が続いており、リスク分類が明暗を分けた。H2ブロッカーの需要回復には時間がかかると見られ、同成分が第2類に変わるか、薬剤師配置体制が整う12年以降まで市場の本格的回復は持ち越される可能性が高い。

（2）目薬

2009年　404億円（前年比101.0%）　2010年見込　408億円（前年比 101.0%）

一般用点眼薬、抗菌性点眼薬、人工涙液、アレルギー用点眼薬と目の洗浄を訴求する洗眼薬を対象とした。市場は PＢ製品などの低価格製品と高機能訴求の高価格製品の2極化が進んでいる。09年は、特にアレルギー用製品の伸長が目立っており、花粉飛散時期が早まったために、アレルギー対策製品が46億円（前年比104.5%）と好調に推移した。6月の改正薬事法施行後も、目薬全体としてもともと第1類目薬の構成比が 1.2%と少なかったことに加え、高機能製品の好調により全体は微増を維持し、前年比1.0%増の404億円となった。

一般用点眼薬（09年172億円）は、前年に続き09年も疲れ眼対策の高機能訴求製品が実績を伸ばし、主として中高年層の開拓に成功している。中高年用では、PC利用による眼の酷使も影響しドライアイ対策需要が高くなっている。アレルギー用点眼薬では、春先に限られる花粉症だけではなくハウスダストなどのアレルギーによる通年需要の取り込みが進んでいる。罹患者は価格よりも機能性を重視する傾向にあり、引き続き高機能訴求製品が今後の市場拡大の鍵となると予測される。

　■コンタクトレンズ用点眼薬

2009年　133億円（前年比102.3%）　2010年見込　134億円（前年比 100.8%）

コンタクトレンズユーザーの増加を追い風に、コンタクトレンズ用点眼薬が伸びている。これまでメインターゲットとしてきた40代に加え、30代、20代でもドライアイ、疲れ目が広がっており、今後も需要拡大が続くと予測される。その半面「レーシック手術」と呼ばれる“角膜屈折矯正手術”による視力矯正が人気となり、将来的にはコンタクトレンズ利用者数の減少要因として挙げられる。コンタクトレンズユーザーを対象に展開して来たコンタクト用点眼薬市場への長期的なマイナスの影響も考えられる。

（3）外皮用薬

2009年　1,342億円（前年比100.3%）　2010年見込　1,353億円（前年比 100.8%）

外用消炎鎮痛剤、水虫薬、育毛剤、鎮痒剤、外用殺菌消毒剤、乾燥皮膚用薬、皮膚治療薬、救急絆創膏、口唇ヘルペス治療薬など12品目を対象とした。外用消炎鎮痛剤が501億円で規模が最も大きく、次いで育毛剤、救急絆創膏、皮膚治療薬、水虫薬、鎮痒剤がそれぞれ 100億円以上の規模である。09年は外用消炎鎮痛剤、皮膚治療薬、あかぎれ用薬、育毛剤が実績を伸ばしたが、水虫薬、乾燥皮膚用薬などは不振が続き、外皮用薬全体では前年比0.3%増の1,342億円となった。10年も前年比0.8%増の1,353億円が見込まれる。

外皮用薬領域における第1類医薬品の代表的製品である大正製薬「リアップ」シリーズは、有効成分が5倍となった｢リアップX5｣を発売して、指名買い需要の高さから改正薬事法施行後も影響を受けることなく好調に推移した。また、外用消炎鎮痛剤では、09年にジクロフェナクナトリウムが新たにスイッチOTCに承認され、ノバルティスファーマ、久光製薬、大正製薬、エスエス製薬が参入したことにより、市場は一定の規模を維持したが、改正薬事法施行後の6月以降は伸びを欠くこととなった。

高齢者人口の増加に伴って、関節痛などを患う潜在的な患者増加が予想され、この需要を取り込むことが出来れば、市場は中長期的には安定した成長が期待される。しかし、薬局・薬店の外用消炎鎮痛剤の店頭スペースは既に一定の規模に達しており、市場を牽引してきたフェルビナク含有製品の間でも競争が激化していることから、新製品投入が活発化していることと相まって、棚割り競争が収益悪化につながる可能性も見込まれる。

　■育毛剤　（第1類医薬品構成比83.2%）

2009年　149億円（前年比104.9%）　2010年見込　156億円（前年比 104.7%）

医薬品では近年大型ブランドの投入が見られなかったが、大正製薬が09年2月にリアップシリーズでミノキシジル5%の「リアップX5」を投入し、第1類医薬品でありながら09年125億円と実績を拡大している。また、第2類でも第一三共ヘルスケアにおけるトライアルユーザー獲得を狙った価格優位性のある新製品も投入されていることから、今後も市場拡大が続くと予測される。店舗側も第1類医薬品の対応に苦慮しており、指名買いが見込める｢リアップ｣への期待は大きく、今後も注力度強化がプラス要因として挙げられる。

（4）消毒薬

2009年　27億円（前年比108.0%）　　2010年見込　27億円（前年並み）

公衆衛生用薬に属する一般用医薬品の消毒薬のうち、一般消費者が使用する哺乳瓶・哺乳瓶用乳首などの消毒の際に用いられる消毒薬を対象とする。代表的製品は杏林製薬「ミルトン」であり、ピジョン「ミルクポン」と2製品で市場が構成されている。09年も出生数は 106万9,000人（前年比▲2万2,000人）と落ち込みを見せているが、政権交代により誕生した民主党政権が“子ども手当”支給など子育て支援の方針を打ち出して後押し、また新型インフルエンザの流行により母親層の衛生意識が高まったことを受け「ミルトン」も実績を回復させており、市場はプラスに転じている。

今後の課題は、通信販売の取扱がある。改正薬事法施行に伴い消毒薬は第2類医薬品に分類され、経過措置期間終了後は原則として通販が禁止される方向にあるが、両社とも他の関連製品と共に自社サイトにおいてインターネット通販に注力しており、必ずしも医薬品販売に拘泥しているわけではないが、通販不可となることは医薬品実績拡大という観点ではマイナス要因となる。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10043.html


生化学検査と血液検査の国内市場を調査 ( 2010/5/17 )
* 2010年　生化学検査市場　検査数:32億2,221万件（前年比0.9%増）、金額:534億円（同1.3%増）
* 2010年　血液検査市場　検査数:30億751万件（前年比0.7%増）、金額:329億円（同 2.8%増）

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、血液や尿などの検体から病状等を調べる臨床検査を検査領域毎に分割し、2009年から2年間で国内市場を網羅する調査を行っている。今回はその第二回目として生化学的検査（生化学検査）と、血液の凝固・線溶系検査をはじめとする血液学的検査（血液検査）の市場を調査した。その結果を報告書「2010 臨床検査市場 No.2 生化学検査・血液検査市場」にまとめた。

この報告書では、生化学検査と血液検査の検査数及び金額（試薬の売り上げ※）の市場、同時に各検査領域で使用される分析装置の市場を分析し、将来を予測した。なお、生化学検査は、生化学的測定法に基づくものであるが、HbA1c（糖尿病関連検査）については例外的にラテックス定量法、TIA法といった免疫学的測定法を含んでいる。また、血液検査は、血液の凝固線溶系検査と血球計数検査、血液像分類検査を対象としている。

※生化学検査の一部の検査項目及び血球計数検査、血液像分類検査に関しては分析装置の試薬（消耗品）を試薬の売り上げとしている。

◆調査結果の概要

2009年の生化学検査は、検査数が前年比1.7%増の31億9,263万件、金額（試薬の売り上げ）が前年比1.2%増の527億円の市場となった。市場が前年を上回ったのは、脂質や糖質関連の検査項目の伸びによるところが大きく、特に金額では一部例外的に含めている糖質関連の免疫学的測定法の試薬の売り上げが大きく貢献している。純然たる生化学検査の金額の伸びは前年比0.8%増程度である。

2010年は、検査数が前年比0.9%増の32億2,221万件、金額が前年比1.3%増の534億円の市場が見込まれる。2年に一度実施される保険改定では、生化学検査の実施料の前回比マイナス改定が繰り返され、その度に試薬の価格は低下を余儀なくされてきたが、2010年の保険改定では、実施料のマイナス改定がほぼ無く、金額市場には好材料となりそうである。しかし、競合による試薬の低価格化、自動化学分析装置の試薬消費量の微量化が進んでおり、2011年以降検査数は微増、金額は検査数の伸びを更に下回り推移すると予想される。

（2）血液検査市場

2009年の血液凝固線溶系検査は、検査数が1億502万件、金額が109億円の市場となった。既に飽和している市場だが、2007年、2008年と分析装置や参入企業が増えたことなどにより、一部の検査項目で実績が伸びている。また、血液の抗凝固剤・ワーファリン製剤投与患者の管理指標として発売されたPT-INR（血液の凝固因子に関する検査項目の一つ）の実績が伸びている。

血球計数検査は検査数27億3,010万件、金額204億円、血液像分類検査は検査数1億5,068万件、金額7億円の市場となった。両検査は飽和しており、検査数及び金額ともに横ばいにある。検査の自然増により今後もこの傾向は続くと予想される。

◆注目検査項目市場

（1）LDLコレステロール（LDL-C）、HDLコレステロール（HDL-C）　＜生化学検査＞

コレステロールは、血中のコレステロール値を見て脂質代謝異常の診断や治療の判断に用いられる脂質関連の検査項目である。コレステロールは成分別に LDL、HDLなどに分けることができる。HDLは、体内の血管や組織から余分なコレステロールを集め肝臓に転送する。余分なコレステロールを肝臓に運ぶことで血管内の掃除を行い、その結果として動脈硬化を予防することから「善玉」とされる。LDLは、肝臓から体の中で必要とされる組織（細胞）にコレステロールを運ぶが、細胞内に取り込まれなかった余剰なコレステロールが血管内に残り、動脈硬化を引き起こす原因となることから「悪玉」とされる。2008年に開始された特定健診では、脂質の検査項目としてHDL-C、LDL-Cとも検査実施が義務付けられた。

先発して開発され、普及した試薬はHDL-Cであるが、2006年頃から検査数の伸びが鈍化し、LDL-Cの検査数が急激に伸び始めた。脂質異常症の診断基準にLDL-Cの値が採用されたことや、スタチン系薬剤（血液中のコレステロール値を低下させる薬物の総称）の投与でLDL-C値が変動することからその薬効評価に採用されるなど、LDL-Cの検査を実施する機会が増えたためである。2009年は、LDL- Cの検査を実施する機会が増えたことや、LDL-Cの評価が高まったことでHDL-Cに代わりLDL-Cの検査を第一選択とするケースが増えたことで、 LDL-Cの検査数は引き続き大きく伸びた。一方でHDL-Cの検査数は減少に転じている。

（2）HbA1c　＜生化学検査＞

HbA1cは、糖尿病の診断や治療の判断に用いられる検査項目である。HbA1cの値で過去1-2ヶ月の血糖値の状態がわかる。測定方法は、 HPLC法と酵素法の他、免疫的測定法であるラテックス定量法、TIA法がある。最初にHPLC法が普及し、続いてラテックス定量法が普及した。精度の高いHPLC法は主に病院、自動化学分析装置で測定できる大量処理に適したラテックス定量法は主に検査センターで採用されており、両測定法でHbA1c全検査数の90%近くを占める（2009年）。2008年に開始された特定健診では、糖尿病関連として選択される検査項目の一つとなっている。

2006年に発売された酵素法が自動化学分析装置で測定できるためラテックス定量法と競合し、一部のユーザーではラテックス定量法から酵素法への移行が進んでいる。しかし、特定健診の開始で酵素法だけでなくラテックス定量法の検査数も伸びている。また、この特定健診により顕在化した患者の病院での治療の増加に伴い、HPLC法の検査数も伸びている。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10042.html


循環器官用剤、感染症治療剤の国内市場を調査 −2010年医療用医薬品市場調査（1）− ( 2010/5/6 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、医療用医薬品の国内市場を今年1月から2年かけて6回に亘り調査を行なう。第1回の今回は循環器官用剤と感染症治療剤の市場を調査し、報告書「2010 医療用医薬品データブック No.1」にまとめた。

この市場分析は、エビデンス（調査研究に基づく、医薬品・治療・検査方法などの適正判断用証拠）・診療ガイドラインの動向、患者数推計・予測、企業の製品開発力などを考慮して行なった。また行政の動向やジェネリック医薬品の浸透度、スイッチOTC薬品の現状などこの市場に影響を及ぼすと考えられる要因を詳細に分析した。

08年のリーマンショックに端を発した世界的な金融危機は、世界最大の医薬品市場アメリカの成長を鈍化させた。また国内では09年8月に政権交代した民主党が高齢社会に向けて今後の医療制度をどう展開するか注目される。既に医薬品市場に直接影響を与える課題として10年4月の薬価改定から新薬創出・適応外薬解消等加算と長期収載品2%引き下げをセットとした改正薬価制度が実施されている。さらに、大型製剤の特許期限が相次いで失効する「2010年問題」の始まる年を迎えている。

参入企業の動きも活発化している。10年にはファイザーとワイス、万有製薬とシェリング・プラウの合併が予定されている。またファイザー、第一三共、富士フイルムなど大手企業が今後ジェネリック医薬品事業に本格参入する見込みである。


厚生労働省がジェネリック医薬品推進策をとっていることもあり、これらの動向は、国内医薬品市場に大きな影響を及ぼすと予測される。このほかこれまで参入していなかった領域や分野へ、新薬の投入や他企業との提携などによって参入している。

◆調査結果の概要

（1）循環器官用剤

この分野は、降圧剤、梗塞治療剤・血栓溶解剤・末梢血管拡張剤、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤を対象とする。10年の市場見込みは1兆 3,591億円、前年比1.6%増、その内降圧剤の市場が約67%を占める。また18年の市場は1兆5,449億円（09年比15.5%増）に達すると予測する。

厚生労働省の各種調査や各疫学調査から、循環器疾患は年齢と共に発症率が上昇する事が明らかにされており、ほとんどの循環器疾患の患者数が増加している。特に高血圧患者は厚労省「2006年国民健康・栄養調査」から推計すると、09年に約1,900万人、19年には2,400万人に達すると予測される。そこで08年4月から高血圧や糖尿病などの生活習慣病を予防するため特定検診、保健指導が開始されている。

高血圧を始め循環器官用剤は国内外で活発に大規模な臨床試験が行われており、今後もエビデンス重視の新たな知見を盛り込んだ治療ガイドライン改定が続くと見込まれる。

降圧剤は、ARB（アンジオテンシンII受容体拮抗薬=血管収縮などを抑制し血圧を下げる薬）に加え、配合剤が複数製品化されている。これまでの、ひとつの効能に特化した製品から、さまざまな高血圧治療に対応できるラインナップを充実させる複合製品に移行すると予測される。

梗塞治療剤、血栓溶解剤、末梢血管拡張剤は、エビデンスが充実していることからも既存製剤の実績が堅調に推移すると見込む。さらに、海外で大きな実績を持つ新製品が国内でも実績を伸ばし市場を拡大すると予測する。

■注目治療剤市場　-降圧剤-
降圧剤は、ARB・配合剤、Ca拮抗剤、ACE阻害剤、β遮断剤・αβ遮断剤・α遮断剤、利尿剤などに分類される。10年には9,144億円と前年比1.9%増が見込まれ、11年以降は年平均1.2%で伸びる結果18年には1兆円市場になると予測する。国内医療用医薬品市場の約20%弱を占める国内最大市場であり、患者数が増加しているため、今後も市場は一貫して拡大する。08年の薬価改定ではARBを中心に大幅に薬価を引き下げられたにも関わらず一貫して成長している。また、今後更に高齢化が進む社会において高血圧を含む生活習慣病の予防は国家的な課題であり、降圧剤の市場は注目度が高い。

日本高血圧学会による「高血圧治療ガイドライン2009年版」では、CKD（慢性腎臓病）、メタボリックシンドロームがリスク因子に追加され、両疾患を合併する場合は正常高値血圧でも原則的に直ちに降圧剤療法を開始すべきとして早期の降圧剤投与を推奨している。今後、早期治療が必要な患者数の増加が見込まれ、これまで以上に増加すると予測される。

ARB・配合剤は05年にCa拮抗剤の実績を抜いて以降、一貫して市場を拡大し10年見込5,200億円（前年比6.9%増）とけん引役を担っている。各社とも新製品や利尿剤との配合剤を製品化するなど複合的な製品への移行が予測され、今後もさらに競争激化が予想される。また、様々な様態段階の高血圧に対応できるため、市場の活性化にもつながると予測される。さらに開発中の配合剤が出揃うことで、製品の種類が更に増加するとともに各社が積極的にエビデンスを示すことで、ARB・配合剤市場が更に拡大し、降圧剤市場に占めるARB配合剤の割合もいっそう増加する。

Ca拮抗剤の売上高はARB・配合剤についで大きく安定した実績を示していたが、08年7月に最大規模を持つアムロジピン製剤（先発品：「ノルバスク」（ファイザー）、「アムロジン」（大日本住友製薬））のジェネリック医薬品が約30社から発売されCa拮抗剤市場全体の規模縮小を余儀なくされている。

（2）感染症治療剤　（軟膏、クリームなど外用剤は除く内服薬・注射剤を対象とする）

この市場では、抗生物質市場の縮小は続くが、抗ウイルス剤市場（09年）及びワクチン製剤市場（10年）が急拡大し、10年は7,934億円、前年比10.7%増のピーク年になる見込みである。一旦11年に6,550億円規模に縮小し、15年以降増加に転じると予測される。HIV感染者や抗がん治療者だけでなく、免疫力が低下した高齢者が増加して、感染症患者数は増加している。

今回の調査では、新型インフルエンザのワクチンが新たな市場を形成し、需要が拡大している。抗インフルエンザウイルス薬「タミフル」（中外製薬）及び「リレンザ」（グラクソ・スミスクライン）は、新型インフルエンザの流行により、実績が急伸している。また今後も政府及び自治体の備蓄用として一定の需要が見込まれる。ワクチン製剤市場は、Hibワクチン「アクトヒブ」（第一三共）や子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」（グラクソ・スミスクライン）など注目度の高い新製品が多数発売されて、新たな需要を創出している。

■注目治療剤市場　-抗ウイルス剤（内服、注射剤）-

抗ウイルス剤は、抗インフルエンザウイルス剤、抗ヘルペスウイルス剤、抗HIV/AIDS剤、抗RSウイルス剤などを対象としている。09年 1,733億円（前年比2.4倍）、10年1,330億円は、新型インフルエンザ薬の備蓄の影響が大きいが、その他のウイルス感染症（HIV/AIDS、 RS（乳児急性気道感染症）、水痘症など）の患者数の増加もあり、市場は拡大が続くと予測する。18年の予測は新型インフルエンザ薬の備蓄で拡大した09 年に近い1,720億円の市場に拡大する。11年から7年間の伸びは年6.3%と予測する。

抗インフルエンザウイルス剤市場は、季節性インフルエンザおよび新型インフルエンザの流行に左右されるため市場の予測は困難である。流行に備えた政府および自治体の備蓄により一定の需要が存在し続ける。抗HIV/AIDS剤市場は、患者の増加及び抗HIV治療対象患者の拡大により10年の市場見込みは195億円（前年比22%増）に拡大している。抗ヘルペス剤市場は、患者数が増加しており、同312億円（前年比 1.3%増）と需要が伸びる。また、抗RSウイルス剤・その他市場は、「シナジス」（アボットジャパン）の実績拡大により、市場規模が同248億円（前年比6.9%増）に拡大の見込みである。

■注目治療剤市場　-ワクチン製剤（内服、注射剤）-

感染症の流行や啓発活動によるワクチンへの関心の高まり及び新規ワクチン製剤の発売により、市場は拡大している。10年には2,483億円、前年比 2.3倍と急拡大が見込まれる。その後は11年をベースに毎年4.4%程度拡大して18年、1,800億円の市場を予測する。その背景には次のような要因がある。

現在、水痘ワクチン、Hibワクチン、子宮頸がん予防ワクチンなどの定期接種化も視野に入れて接種方法が検討されており、将来的な医療費削減の視点からも社会的ニーズが高まっている。子宮頸がん予防ワクチンやHibワクチンはメディアに取り上げられ認知度が急上昇して需要が拡大している。疾患啓発活動による接種希望者数の大幅な増加が予測される。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10038.html


健康美容食品（明らか食品・ドリンク類・健康食品・サプリメント）市場調査を分析 ( 2010/3/26 )
-2009年見込み 1兆7,939億円（2008年比100.1%）、サプリメントが健闘-

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2010年1月から2月にかけて、健康美容食品（H・Bフーズ）調査全体を総括分析した。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2010 No.3 総括編」にまとめた。

富士経済は09年8月から健康美容食品市場を調査し、味覚を重視する「健康志向食品（明らか食品･ドリンク類）」と健康美容の効果を重視する「機能志向食品（健康食品･サプリメント）」市場について09年10月23日と09年11月27日の2回に分けて発表して来た。なお、富士経済は、各種ビタミン・ミネラルを取り揃えてシリーズ展開するサプリメントを「シリーズサプリメント」として報告書をまとめているが、ここではサプリメントと記述する。

◆調査結果の概要

健康美容食品全体市場推移　（健康志向食品と機能志向食品の20効能分野合計）

2009年見込 2010年予測 前年比
明らか食品 5,126億円 4,953億円 96.6%
ドリンク類 6,651億円 6,538億円 98.3%
健康食品 4,809億円 4,781億円 99.4%
サプリメント 1,353億円 1,399億円 103.4%
合　　計 1兆7,939億円 1兆7,671億円 98.5%

09年の健康美容食品市場は1兆7,939億円とほぼ前年並みになったと見込む。広告表示を規制され、大型のヒット商品や成分が登場しにくい環境の中で成分認知度が高く効果を体感しやすい訴求効能分野が好調で市場全体を牽引した。またサプリメントが前年比6.4%の高い伸びで健康美容食品市場全体が微増に転じる要因となり、明らか食品、ドリンク類、健康食品も減少を小幅に留めて下支えした。

4種の健康美容食品の内、09年の販売構成の66%を占めるドリンク類と明らか食品にはヒット商品がなかった。ブームのような激しい需要変動がなくなっているだけに、発売から2、3年目以降もしっかりと定着するロングセラー商品を育成することが課題となっている。サプリメントは、09年の販売構成の8%を占めるに過ぎず最小規模ながら、サントリーグループ、DHCなどの大幅な実績拡大が高い伸びに貢献している。
　　
◆調査対象

健康志向食品調査（No.1）および機能志向食品調査（No.2）で調査を行なった20効能分野

滋養・強壮、肝機能改善、美肌効果、整腸効果、ダイエット、生活習慣病予防、免疫賦活作用、血行促進、栄養バランス、骨・関節サポート、覚醒効果、貧血予防・改善、 喉の不快感除去、虫歯予防、エチケット、アイケア、マルチバランス、ホルモンバランス、リラックス、グリーンチャージ

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10028.html


再生医療の核となる「ティッシュエンジニアリング」関連市場を調査 ( 2010/3/9 )
−再生医療の実用化・産業化へ　基礎研究に必要な「培養機器・機材」が市場を牽引−
ティッシュエンジニアリング関連市場　422億円（2009年見込）→705億円（2020年予測）

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、病気や事故などで損なわれた組織や臓器の機能回復を目的とする再生医療において、再生組織を用いて治療を試みる「ティッシュエンジニアリング（組織工学）」関連の国内市場を調査した。その結果を報告書「ティッシュエンジニアリング関連市場の最新動向と将来性 2010」にまとめた。

ティッシュエンジニアリングとは、ヒトに本来備わっている自己治癒力を活用し、細胞によって組織を復元する手法である。この人工的に生み出された再生組織を患者に適用するのが再生治療の一手段となっている。この調査では、「生体デバイス」「人工生体材料用補填材」「ヒト細胞」「細胞培養設備※1」「細胞培養・保管施設」「細胞培養機器・設備」「セルカルチャーウェア/試薬」の7市場を“ティッシュエンジニアリング関連市場”と捉え、現状と将来性を分析した。

※1　施設件数のみで金額は算出していない

◆調査結果の概要

2009年見込 2020年予測
生体デバイス・関連素材 生体デバイス（培養皮膚のみ※2） 1.7億円 16億円
人工生体材料用補填材 98億円 171億円
細胞（ヒト細胞） 10億円 29億円
細胞培養・保管施設（各種細胞・組織バンク） 7億円 63億円
培養機器・機材 細胞培養機器・設備 222億円 328億円
セルカルチャーウェア/試薬 83億円 98億円
ティッシュエンジニアリング関連市場　合計 422億円 705億円

※2　培養軟骨、培養角膜、心筋シートは市場が形成されていないため、金額は算出していない

2009年のティッシュエンジニアリング関連市場は422億円と見込まれる。市場を牽引しているのは、再生医療の実現に欠かせない基礎研究に必要な「培養機器・機材」である。基礎研究の成果が再生医療の実用化や産業化に繋がっていくことで、ティッシュエンジニアリング関連市場は裾野を広げながら拡大が続く見通しである。2020年には2009年比67.1%増の705億円が予測される。

また、体内の様々な細胞のもととなる「幹細胞」を活用した再生医療の研究も進められている。ヒトの受精卵から作製する「胚性幹細胞（ES細胞）」が拒絶反応や倫理上の問題を抱える中、2007年に京都大学の山中伸弥教授がヒトの皮膚細胞から「新型万能細胞（iPS細胞）」を樹立したことを発表した。ES細胞の懸念材料の多くを解消したiPS細胞への期待は高く、再生医療における実用化に向けて研究開発が活発化している。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10022.html


医薬部外品市場の調査結果 ( 2010/2/12 )
−新型インフルエンザ特需で2009年の手指殺菌消毒剤市場は前年比3.9倍の70億円に−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、医薬部外品として承認されている品目のうち、化粧品/トイレタリーグッヅに該当する品目、衛生材料である生理処理用品及び2004年に医薬品から移行された"新・医薬部外品"の市場を調査分析し、その結果を報告書「医薬部外品マーケティング要覧 2010」にまとめた。

◆調査結果の概要

2009年 2010年見込 前年比
医薬部外品市場（21分野） 1兆977億円 1兆811億円 98.5%

2009年は、景気後退により消費マインドが急激に低下したことから、メーカー、小売各社は消費者の購買意欲を刺激するため製品価格を下げ需要喚起を図った。そのため日用雑貨や衣料品などの価格が下がり始め、医薬部外品市場を取り巻く化粧品市場やトイレタリー市場、一般用医薬品市場などは高価格帯製品の不振や廉価品への需要シフト、価格訴求の強いＰＢ製品の増加などにより縮小傾向にある。厳しい状況の中で、2009年の医薬部外品市場は、新型インフルエンザが流行し、殺菌・消毒関連製品の市場が大きく増加したものの、景気後退や夏季の天候不順により季節商材や殺虫剤の需要が減少した。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10012.html


−新型インフルエンザ特需で2009年の手指殺菌消毒剤市場は前年比3.9倍の70億円に− ( 2010/2/10 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、医薬部外品として承認されている品目のうち、化粧品/トイレタリーグッヅに該当する品目、衛生材料である生理処理用品及び2004年に医薬品から移行された"新・医薬部外品"の市場を調査分析し、その結果を報告書「医薬部外品マーケティング要覧 2010」にまとめた。

◆調査結果の概要

2009年 2010年見込 前年比
医薬部外品市場（21分野） 1兆977億円 1兆811億円 98.5%

2009年は、景気後退により消費マインドが急激に低下したことから、メーカー、小売各社は消費者の購買意欲を刺激するため製品価格を下げ需要喚起を図った。そのため日用雑貨や衣料品などの価格が下がり始め、医薬部外品市場を取り巻く化粧品市場やトイレタリー市場、一般用医薬品市場などは高価格帯製品の不振や廉価品への需要シフト、価格訴求の強いＰＢ製品の増加などにより縮小傾向にある。厳しい状況の中で、2009年の医薬部外品市場は、新型インフルエンザが流行し、殺菌・消毒関連製品の市場が大きく増加したものの、景気後退や夏季の天候不順により季節商材や殺虫剤の需要が減少した。

主要薬効分類市場

2009年 2010年見込 前年比
薬用オーラルケア 808億円 809億円 100.1%
　-薬用歯磨剤 631億円 629億円 99.7%
　-薬用洗口液 158億円 161億円 101.9%
薬用スキンケア 4,084億円 3,976億円 97.4%
薬用ボディケア 1,049億円 1,040億円 99.1%
　 -薬用石鹸（固形・液体） 200億円 201億円 100.5%
手指殺菌消毒剤 70億円 46億円 65.7%
薬用ヘアケア/スカルプケア 1,962億円 1,980億円 100.9%

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10010.html


健康食品とサプリメントの機能志向食品16効能市場を調査 ( 2010/1/15 )
−全体市場は6,162億円 3年連続の前年割れから回復 サプリメントの6%成長が貢献−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2009年10月から11月にかけて健康美容食品（以下、H・Bフーズ）のうち、16効能分野の機能志向食品を調査した。これは8月から10月にかけて行なった健康志向食品（19効能分野）調査に続くものである。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧2010 Ｎｏ.2 -機能志向食品編-」にまとめた。

富士経済は、H・Bフーズの全体市場を、味覚を重視する「健康志向食品」と味覚より効能・効果を重視する「機能志向食品」の領域に分けて継続して調査を行っている。今回は、この機能志向食品を「健康食品」と「サプリメント」に分類して対象とした。なお、富士経済は、各種ビタミン・ミネラルを取り揃えてシリーズ展開するH・Bフーズを「シリーズサプリメント」として報告書をまとめているが、ここではサプリメントと記述する。

◆調査結果の概要

機能志向食品市場推移（16効能分野合計）

2009年見込 2010年予測 前年比
健康食品 4,809億円 4,781億円 99.4%
サプリメント 1,353億円 1,399億円 103.4%
合　　計 6,162億円 6,180億円 100.3%

09年の機能志向食品市場見込は、6,162億円、前年から1.3%拡大し、H・Bフーズ（1兆7,939億円）全体の34.3%まで成長した。08年後半からの景気低迷が続く中で、05年から4年ぶりに増加し、10年に向けては08年比10%増のサプリメントの成長により市場は更に拡大すると予測される。

16効能のうち10分野で販売実績が増加し、機能志向食品で最大の滋養強壮分野は、成分認知の高さや栄養補給の効果を期待して利用され、846億円（08年比1.1%増）と安定して来た。通販のニンニク商品の実績（183億円）が好調で3年ぶりに増加が見込まれる。また、グルコサミン、コンドロイチンを含む骨・関節サポート分野が343億円（08年比7.4%増）、ゴマエキスの積極展開が続く肝機能改善分野が348億円（08年比6.3%増）、コラーゲン、ヒアルロン酸を含む美肌効果分野が778億円（08年比2.5%増）などと伸びており、説明不要の分かり易い効能成分が市場を牽引する傾向が更に顕著になっている。

これまで低迷の大きな原因であったダイエット（09年見込707億円）、免疫賦活作用（同294億円）の2分野も減少が小幅になっており、安定した販売動向を見せる品目が多くなっている。しかし、好調分野には企業の参入が続き競争が激化しており、商品の独自性と品質や、発売元の信頼性が求められる傾向は更に強まっている。今後はH・Bフーズの拡大期のような全企業右肩上がりの状況は望めず、効能成分や品目間の格差が拡大すると見られる。

機能志向食品は通信販売、訪問販売、薬局・薬店、量販店、CVSなどを通じて販売されて来たが、09年の販売見込みは通販チャネルが2,397億円（08年比4.5%増）と成長し、一方で訪販チャネルは2,239億円（08年比1.8%減）に減少するうえ、10年に向けては2つの実績差は300億円に拡大すると予測する。なかでもサプリメント通販は08年比8.4%伸びて892億円、10年も08年から13.4%拡大すると予測する。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10002.html


美肌効果、生活習慣病予防など19効能の健康志向食品市場を調査 ( 2009/12/8 )
2009年 健康志向食品市場は1兆1,777億円 「エコナ」特保返上もあり2年続きの前年割れ
2009年 魚肉ソーセージのカルシウム特保食品が参入 骨・関節サポート市場は1,141億円

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、医薬品と医薬部外品を除く健康美容食品（以下、H・Bフーズ）のうち、19効能分野の健康志向食品を8月から10月にかけて調査した。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2010 No.1 -健康志向食品編-」にまとめた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09107.html


化粧品市場の販売チャネル別動向を調査 ( 2009/11/24 )
−不況下でも拡大する通販　2008年実績、09年見込とも前年比6%増−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、国内の化粧品市場を百貨店、ドラッグストア、通信販売など販売チャネル別に調査した。その結果を調査報告書「化粧品チャネル・トレンドデータ 2009」にまとめた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09102.html


ジェネリック医薬品の国内市場を調査 ( 2009/11/16 )
−ジェネリック医薬品は医療用医薬品全体を上回る伸び　2011年は08年比24.1%増−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、医療費抑制を目指し行政による促進策が活発なジェネリック医薬品（後発医薬品）の国内市場を調査した。その結果を調査報告書「2009 ジェネリック医薬品データブック」にまとめた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09100.html


モイスチャー、アンチエイジングなど機能性化粧品の市場を調査 ( 2009/10/7 )
?機能性化粧品市場…景気後退と夏季の天候不順が影響、2009年は前年割れの見込み
?注目市場…ヘッドスパなど地肌ケア意識が高まり、「クレンジング・地肌ケア」が急拡大

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、モイスチャー、アンチエイジング、ホワイトニングなどの機能を訴求した「機能性化粧品」の国内市場を調査した。その結果を報告書「機能性化粧品マーケティング要覧 2009」にまとめた。この調査では、対象とする機能性化粧品の市場をスキンケア5機能、ベースメイク5機能、ボディケア5機能、ヘアケア6機能の4カテゴリー・21機能に分類、各市場の現状を分析して今後の方向性を明らかにした。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09087.html


バス、トイレ関連など28品目のトイレタリー用品の調査結果 ( 2009/9/9 )
2009年 新型インフルエンザ流行でハンドソープ市場が二桁増の106億円
夏需要の開拓で冷用枕市場が急成長　前年比13%増の2009年44億円

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、原材料・包装材料・物流コストの上昇、景気後退による消費者の買い控えや低価格志向の進行など取り巻く環境が厳しさを増すトイレタリーグッヅ（日用・雑貨品など）市場を本年4月から8月にかけ調査分析し、その結果を3回に分けて報告する。その第2回目として、バス関連12品目、オーラルケア関連6品目、トイレ関連4品目、ベビー・その他6品目、計28品目の調査結果を報告書「トイレタリーグッヅマーケティング要覧 2009 No.2」にまとめた。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09079.html


関節・骨疾患治療剤などの国内市場を調査、医療用医薬品市場全体を総括 ( 2009/8/31 )
−医療用医薬品市場調査（6）−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、国内の医療用医薬品市場を6分割し2年間で網羅する調査を行ってきた。今回の第6回目はその最終回として、関節・骨疾患治療剤、女性疾患治療剤、泌尿器疾患治療剤、腎疾患治療剤、痔疾患治療剤、ヒト成長ホルモン剤の市場を調査した。また、第1回〜第6回の調査を踏まえて、27疾患・74薬剤領域の市場からなる国内の医療用医薬品市場を総括した。これらの結果を報告書「2009 医療用医薬品データブック No.6」にまとめた。

◆調査対象

関節・骨疾患治療剤 抗リウマチ剤、骨粗鬆症治療剤、変形性関節症治療剤、外用消炎鎮痛剤
女性疾患治療剤 子宮筋腫・子宮内膜症治療剤、経口避妊薬、排卵障害治療剤、切迫早産治療剤・陣痛促進剤、更年期障害治療剤・月経障害治療剤
泌尿器疾患治療剤 過活動膀胱・神経因性膀胱治療剤、前立腺肥大症治療剤、性機能改善剤
腎疾患治療剤 腎疾患治療剤
痔疾患治療剤 痔疾患治療剤
ヒト成長ホルモン剤 ヒト成長ホルモン剤

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09076.html


市場規模別分析や品目横断分析など、2008年の一般用医薬品市場を総括 −一般用医薬品市場調査（4）− ( 2009/8/19 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、一般用医薬品の市場調査を行い3回に分けて報告してきたが、このほど、その結果をベースとして2008年の一般用医薬品市場を総括した。

OTC企業32社やドラッグストア12社の事例分析を中心に、2008年実績を元に区分した市場規模別分析、一般用医薬品以外の分野も含めた品目横断的なテーマ別分析と、スイッチOTC、リスク分類別、医薬部外品の各カテゴリー別分析によって、一般用医薬品市場を総合的・多面的に捉えた。これらの結果を報告書「一般用医薬品データブック 2009 No.4」にまとめた。
詳細は下記

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09072.html


免疫血清検査の国内市場を調査 ( 2009/8/10 )
−2009年 免疫血清検査市場　検査数 6億4,550万件、金額 1,681億円−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、国内で実施されている臨床検査市場を検査領域毎に分割し、2年間で網羅する調査を行う。今回はその第一回目として免疫血清検査（イムノアッセイ検査）の市場を調査した。その結果を報告書「2009 臨床検査市場 No.1 イムノアッセイ市場」にまとめた。

この報告書では、免疫反応を用いる検査項目を対象としている。輸血検査関連、癌マーカー、ホルモン、感染症、自己免疫疾患、血漿蛋白、TDM（血中薬物濃度検査）、その他の検査分野を対象とするが、血液凝固・線溶系の検査項目で免疫反応を利用した検査項目については、次回の「2009 臨床検査市場 No.2 生化学検査・血液検査市場」で報告する。
■癌マーカー
市場規模は300億円弱で、ほぼ横ばいである。化学発光法への切り替えが一段落したこと、抗p53抗体を最後に、保険収載された新規マーカーが無いことも市場が横ばいの原因である。市場の40%以上を化学発光法が占めているが、化学発光法では先行している富士レビオに、アボットジャパン、ロシュ・ダイアグノスティックス、シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクス、オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス、ベックマン・コールターなどの外資がどこまで肉薄するかが注目される。
■ホルモン
BNp、NT-proBNpの伸びが市場拡大を牽引している。2007年にNT-proBNpが保険収載され、心不全の病態把握に加え、診断への適用も可能になったことで今後も市場拡大が期待される。国内では使用経験、期間の差もありNT-proBNpに比べBNpの実績の方が圧倒的に大きい。
■感染症
肝炎ウイルス関連を中心とした市場にインフルエンザウイルス抗原A/B迅速検査が加わったことは、感染症市場全体に好影響をもたらした。また以前から叫ばれていたpOCT※の具体化でもある開業医への院内検査導入の契機にもなり、臨床検査全体に対しても大きく貢献した。シーズン外で新型インフルエンザの需要が発生したことで、今シーズンは過去最大の実績が見込まれる。他の検査項目への影響も考えると感染症市場は、かなりの底上げが期待される。
※Point Of Care Testing…「患者に接して行う検査」というのが正確な意味であるが、患者に出来るだけ近いところで、迅速に行なう検査というのが実態としての解釈である。
■自己免疫
特異IgE、RFを中心に、その他各種の検査項目が概ね堅調であり、市場は着実に成長している。加えて抗CCP抗体（関節リウマチ診断の検査項目）が保険適用されたことで今後の市場拡大が期待される。また、特異IgEでは、イムノクロマト法製品やアレルゲン33項目を測定するシステムなどが発売され新たな展開がみられる。
詳細は下記を参照

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09069.html


2008年の化粧品市場を総括、消費トレンドを分析 ( 2009/7/29 )
化粧品市場…景気後退の影響でマイナス…2兆2,316億円（前年比0.3%減）
価格帯別市場…高価格帯はプラスを維持、中価格帯と低価格帯はマイナスに転落
消費者トレンド調査…美容情報の入手先、全年齢層で「ドラッグストア」がトップ

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2009年1月〜5月にかけて化粧品7カテゴリー（スキンケア、フレグランス、ヘアケア・ヘアメイク、メンズコスメティックス、ベースメイク、ポイントメイク、ボディケア）の市場調査を行い3回に分けて報告してきたが、このほど、その結果をベースとして価格帯別の分析を中心に様々な角度から2008年の化粧品市場を総括した。また、インターネットによる消費者調査を実施し、化粧品市場のトレンドを分析した。これらの結果を報告書「化粧品マーケティング要覧 2009 総括編」にまとめた。

◆2008年の化粧品市場総括

■高価格帯

高い機能性やファッション性など重要視されるポイントを満たす高価格帯製品に需要が集まっていることから、全てのカテゴリーで拡大が続いている。2008年も前年比3.2%増の5,836億円となった。スキンケアやベースメイクは、アンチエイジング効果を中心に高品質・高機能製品が需要を集めた。ヘアケアは、ライフスタイル提案型ブランド※2や、通信販売を中心とする「ラサーナ」（ヤマサキ）などが実績を伸ばした。ボディケアは、近年「ロクシタン」が市場を牽引しており、2008年も定番品や限定品が需要を取り込んだことや積極的な出店によって実績を伸ばし、市場の拡大に貢献した。メンズコスメティックスは、「ヘアメディカル　スカルプD」（アンファー）や「黄金樹」（日本かんきつ研究所）などスカルプケア関連製品が好調だった。

■中価格帯

2008年は前年比2.1%減の1兆142億円となった。ベースメイクが、「コフレドール」（カネボウ化粧品）、「ソフィーナ　プリマヴィスタ」（花王）の投入や、ファンデーションにメイクアップベース、日焼け止め、日中用乳液・美容液などの機能を備えたBBクリームのヒットにより好調に推移した。しかし、それ以外のカテゴリーでマス向けブランドなどが低迷し前年割れとなった。

■低価格帯

2008年は前年比0.8%減の4,931億円となった。スキンケアが、トイレタリー系の洗顔料・クレンジングが定期的なリニューアルやアイテム追加、価格訴求により需要を取り込んだ。また、ポイントメイクは、上位ブランドの一部が苦戦したものの、景気後退の中で中価格帯製品から需要がシフトしプラスとなった。しかし、それ以外のカテゴリーが実績を落としたことで、低価格帯全体としては微減となった。

※1 カテゴリー別価格帯の定義…基本的には各カテゴリーの中で主力となる品目での標準的容量の平均価格をもって各々のカテゴリーにおける価格帯分類を決定したが、単品で実績の高いブランドや売上が突出した品目を持つブランドについては、その主力品の価格を最優先として価格帯を決定している。
詳細は下記を参照

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09066.html


健康美容食品消費者調査と特定保健用食品市場調査を実施 ( 2009/7/10 )
−首都圏の健康食品利用者は、老化防止、肩こり・腰痛回復、記憶力などに期待−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、09年4月から6月にかけて、特定保健用食品の各訴求効能の市場規模、市場占有状況などを明らかにする調査を実施するとともに、Ｈ・Ｂフーズ中心に健康目的で利用するヘルスケア関連商品の消費者特性分析やニーズを探った。その結果を報告書「2009 特定保健用食品&Ｈ・Ｂフーズ消費者動向編」にまとめた。

なお特定保健用食品は、訴求効能による1. 整腸効果（オリゴ糖、乳酸菌、食物繊維）　2. コレステロール値改善　3. 高血圧予防　4. ミネラル吸収　5. 虫歯予防　6. 血糖値改善　7. 中性脂肪値改善の市場を対象とした。

※健康美容食品（Ｈ・Ｂフーズ）は、健康（Health）の維持増進・回復の目的や美容（Beauty）目的で飲食する食品。即ち、何らかの効能・効果（機能性）を期待できる食品及び期待されるイメージを持つ食品。

特定保健用食品の注目市場

（1）ミネラル吸収市場

09年見込　176億円（前年比189.2%）　2010年予測　185億円（08年比198.9%）

カルシウムや鉄分などミネラル成分の吸収を目的とした商品である。07年まで大型ブランドの撤退により市場は減少した。08年、高齢者層をターゲットとした商品が増え、森永乳業｢カルシウムの達人｣が伸びて市場は再び増加した。09年はマルハニチロ食品が魚肉ソーセージを特定保健用食品に切り替えて発売し、初の特保水産練り製品｢カルシウム育ち　ちくわ｣と合わせて大規模な実績が見込まれ、この市場は大幅な増加が見込まれる。08、09年は販売実績の大きな商品が登場しており、ミツカン｢金のつぶ　ほね元気｣、森永乳業｢カルシウムの達人｣のように、摂取頻度の高い納豆、乳飲料や魚肉ソーセージなどが多く、浸透すれば安定した需要が期待できる。

（2）コレステロール改善市場

09年見込　216億円 （前年比106.9%）　10年予測　219億円（08年比108.4%）

コレステロール値は消費者の関心が高いが、使用効果を実感することは難しく、商品化や市場の発展が遅れた。市場拡大には健康油の存在が大きく、コレステロール摂取が気になる食用油で商品化された味の素製油（現・J-オイルミルズ）「健康サララ」（02年発売）が消費者の支持を得て、コレステロール値改善のヘルスクレームがクローズアップされた。その後も健康油で日清オイリオグループ「ヘルシーコレステ」が投入され、味の素「ピュアセレクトサラリア」に代表されるマヨネーズタイプ調味料も加わって市場は急激に拡大し、05年には100億円を突破した。

08年に伊藤園が「引き締った味 カテキン緑茶」を投入し、緑茶飲料という商品設計により幅広いユーザーを獲得し、市場は再び上昇に転じた。08年は前年比で150%を超える202億円に達した。景気低迷により高価格品が敬遠されるなど市場を取り巻く環境は必ずしも良好ではないが、健康油やマヨネーズタイプ調味料では商品価値が浸透し、確実にリピーターが増えている。また低迷を続けた豆乳も需要を回復しつつあり、09年も順調な推移が期待できる。

植物ステロールを関与成分とした健康油・マヨネーズタイプ調味料が市場に定着したうえ、伊藤園によって緑茶飲料が商品化されて、より幅広い層に受け入れられる土壌が整いつつある。ただし、コレステロール値改善は効果が実感し難いだけに継続利用を促すには様々な施策が必要であり、健康情報の提供や機能告知を含む啓発活動、商品露出を高めるためのプロモーション活動、商品鮮度を保つための定期的なテコ入れなど、参入企業が多面的且つ継続的に注力することが求められる。

（3）中性脂肪値改善市場

09年見込　756億円 （前年比98.6%）　2010年予測　753億円（08年比98.2%）

この市場は花王「エコナ」が開拓し、03年に日清オイリオグループ「ヘルシーリセッタ」、花王「ヘルシア緑茶」と大型ブランドの登場によって04年には600億円台まで市場規模を拡大した。06年にはサントリー（現：サントリーグループ）「黒烏龍茶」の大ヒットによって市場規模は大幅に拡大し、700億円弱までに成長した。

07年には「黒烏龍茶」が通年販売初年となり260億円強の販売実績に達して市場は800億円台へと生活習慣病予防の特定保健用食品の領域として群を抜く規模に達した。08年は大ヒットの反動からサントリー「黒烏龍茶」の実績が減少するなどドリンク類は発売開始から年数が経つと実績増加が難しいこと、また、健康油として定着している主要商品も経済環境の悪化やＰＢ商品の台頭による価格面での競合の影響を受けて需要が減退していること、大型の新商品が登場しなかったことなどが重なり、市場は前年比94.5%まで減少した。

09年も油脂関連商品は経済環境が好転せず前年からの需要減退が続き、ドリンク類もサントリーグループ「黒烏龍茶」、花王「ヘルシア」の実績減少が続くが減少幅が鈍化しつつあることや、花王と味の素ゼネラルフーヅが新商品を投入してブランド全体で実績が増加して、前年比98.6%で下げ止まる兆しが見込まれる。

（4）特定保健用飲料市場

09年見込1,822億円 （前年比99.6%）　10年予測1,806億円（08年比98.7%）

08年は大型ヒット商品がなくこの飲料市場は減少した。09年も乳酸菌飲料、ドリンクヨーグルトなどの大きな商品が多い整腸効果−乳酸菌市場の減少や「ヘルシア」「黒烏龍茶」などの大型ブランドの影響が強い中性脂肪値改善市場の減少が響き、全体でも微減となる見込みである。09年は、コレステロール値改善市場で伊藤園「引き締まった味　カテキン緑茶」の増加や、血糖値改善市場でキリンビバレッジ「午後の紅茶　ストレートプラス」による増加によりこの2市場では増加する見込みである。市場間での増減傾向の差が大きくなっている。

09年のシェアが高まる企業は5社の見込みで、市場の減少基調が続く中でもシェア上位企業の中から実績が増加する企業が複数現れていることが減少率を小幅に留めている。

08年から09年にかけても新商品の投入がプラス要因となるが、ヤクルト本社「ヤクルト400LT」（08年9月発売）、花王「ヘルシアスパークリング」（09年5月発売）、伊藤園「引き締まった味　カテキン緑茶」（08年3月発売）、キリンビバレッジ「午後の紅茶　ストレートプラス」（09年6月発売）の実績がオンとなる。伊藤園「引き締まった味　カテキン緑茶」はコレステロール値改善市場では初となる茶系飲料の大型商品として期待され、競合の激しい茶系飲料の中でも機能面からの差別化が実績増加に寄与している。
詳細は下記を参照

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09060.html


ドリンク剤、ビタミン剤、その他保健薬、漢方薬など23品目の国内市場を調査 −一般用医薬品市場調査（3）− ( 2009/6/30 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2009年6月の薬事法改正で販売方法が大きく変わった一般用医薬品市場の調査を行って来た。今回、ドリンク剤、ビタミン剤、その他保健薬、循環器･血液用薬、および漢方薬あわせて23品目の市場動向と、主要薬効69品目の集計を報告書「一般用医薬品データブック 2009 No.3」にまとめた。

◆主な品目市場推移

（1）肥満防止剤

08年　115億円　09年見込　120億円　12年予測126億円（08年比110%）

肥満防止剤は脂肪燃焼などの効能効果を表示してH・Bフーズ市場から需要を取り込み、小売店の取り扱い意欲も高く順調に推移している。06年の小林製薬「ナイシトール85」発売によって男性層を開拓し肥満防止剤市場に新たな需要を創出した。市場は倍増し一般用医薬品市場の中での注目度も高まった。07年は一般用医薬品だけでなく家電やサービス業までメタボ対策に注目した。このメタボ対策の需要拡大を追い風に、小林製薬「ナイシトール85」を中心にメタボ対策商品が増加し、市場は100億円を突破した。08年は特定健診の開始によってメタボ対策の需要が一層高まることが見込まれたが、肥満防止剤への特需効果は限定的で、市場全体では2%程度の伸びに留まった。

09年は販売促進活動に注力する上位商品に需要が集約され、さらにはフィットネスクラブなどのサービス業の台頭もあり、伸び幅も縮小に転じると見込まれる。08年から始まった特定検診制度も各健保の取り組みに温度差があり、肥満防止剤市場にとっては大きな追い風として期待出来ないため、今後は女性のメタボ対策が鍵を握り、基礎代謝の向上など特定部位ではなく全体の引き締め効果を訴求した商品がどこまで牽引力を発揮するか注目される。

（2）関節痛治療薬 （ビタミンB1主薬製剤の競合薬品として）

08年　60億円　09年見込　63億円　12年予測　69億円（08年比115%）

関節痛治療薬は、コンドロイチン硫酸ナトリウムの配合によってビタミンB1主薬製剤の関節痛訴求商品と直接競合する。関節痛訴求商品市場は、08年に100億円を突破した。この市場はゼリア新薬工業「コンドロイチンZS錠」によって形成された。同社では、主に口コミによる広がりによって他の広告展開とは一線を画し順調に推移した。07年まで店頭展開で体感性を訴求して順調に伸び、08年にはTVCMを連動させて圧倒的なブランドを確立した。今後も順調に伸びる見込である。関節痛の大きな潜在需要をめぐっては、H・Bフーズ（健康美容食品）のグルコサミン商品が薬局・薬店だけでなく通販展開によって顧客を囲い込んでおり、ここから更に需要を取り込むことが成長に必要となる。

（3）薬用酒

08年　118億円　09年見込　119億円　12年予測　122億円（08年比103%）

薬用酒は歴史ある商品ゆえに若者層から老舗イメージ自体が敬遠され、ロイヤルユーザーによって支えられる推移が続いた。07年の養命酒酒造「薬用養命酒」の未病（自覚症状を検査確認できぬ健康状態）アプローチによって市場を巻き返すまでH・Bフーズ（健康美容食品）の攻勢を受けて厳しい状況であった。養命酒造は08年も引き続きTV、新聞、Webのメディアミックスによる宣伝を展開して浸透度を高め、店頭の取り扱い意欲の向上に貢献した。東洋医学的なアプローチの未病訴求は漢方に対する市場のニーズの高まりもあって30代女性にも受け入れられ、今後も堅調な市場が続くと予測される。ただ、インターネット通販などで販売を行なっているケースがあり改正薬事法リスク第2類の通販不可規制でマイナスに転じる可能性もある。

◆調査結果の概要　一般医薬品市場全体の動向

3回に分けて報告した実績全集計を見ると、08年の一般用医薬品69品目市場は、前年比わずか0.2%増の6,277億円となった。07年は漢方処方の防風通聖散によるメタボ需要開拓やアシクロビルなどスイッチ成分の解禁によって前年比3%と盛り上がり08年も伸びが続くと見込まれたが、一転して冷え込んた。

08年は原料高、100年に一度の世界的な経済危機と、一般用医薬品に限らず各産業が厳しい状況に陥った。そんな中で、年々漢方処方への期待は高まり、08年も漢方処方トップシェアの防風通聖散は好調に推移し、一般用医薬品における漢方処方の位置付けを高めた。同じく20%シェアで堅調の葛根湯のほか、小青竜湯が花粉症薬として浮上しセルフ販売に適したイメージ訴求の動きを強めている。

スイッチ成分では、08-09年にフラボキサート塩酸塩（頻尿・尿漏れ抑制薬）、イソコナゾール硝酸塩（膣カンジダ治療薬）、ニコチンパッチ（禁煙補助剤）などが解禁され、ジクロフェナクナトリウム（外用消炎鎮痛剤）が続く。今後もスイッチ成分の増加が見込まれる。

改正薬事法による販売制度の変更を機に一般用医薬品は保健薬から治療薬の位置付けが高まり、将来的には治療薬が牽引する安定した市場になると予測する。07年の4･13事務連絡が食品表示規制となり一般用医薬品の保健薬にとって追い風となったが、08年はその代表であった関節痛訴求やしみ訴求商品の店頭価格が下落し、原料高の影響を受けて苦戦、さらに新たに登場したスイッチ薬品が十分に認知されず、市場への貢献が限定的であった。また各種原料の高騰、世界的な経済危機から生活防衛意識が各産業で強まり、一般用医薬品は保健薬を中心にその影響を受けた。

詳細は下記

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09057.html


総合感冒薬、頻尿・尿もれ、膣カンジダ治療薬などのスイッチＯＴＣが注目の 感冒関連用、精神神経用、泌尿器官用など一般用医薬品２４品目の国内市場を調査 ( 2009/5/21 )
【２００９年見込】
●総合感冒薬　　　　　　　第１類　　４３．５億円（前年比１１１．５％）スイッチＯＴＣの実績拡大で
●鼻炎治療剤　　　　　　　第１類　　２３．６億円（前年比１２７．６％）スイッチＯＴＣ新製品続々
●膣カンジダ治療薬　　　第１類　　１５．０億円（前年比２００．０％）女性の認知拡大が鍵
●頻尿・尿もれ改善薬　　第１類　　　４．５億円（前年比１５０．０％）市場開拓新薬が上乗せ効果

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、０９年６月の改正薬事法施行から販売方法が大きく変わる一般用医薬品市場の調査を行っている。今回、感冒関連用薬、その他精神神経用薬、泌尿器官用薬、歯科口腔用薬およびその他医薬品あわせて２４品目の市場動向を報告書「一般用医薬品データブック２００９　Ｎｏ．２」にまとめた。

　この調査では、０９年６月施行の改正薬事法規制のリスク分類第１、２類医薬品市場への影響を分析した。
　改正薬事法で一般用医薬品を第１類、第２類、第３類とリスク分類し、第１類の取り扱いは薬剤師に限定し、第２類は薬剤師と登録販売者による取り扱いを可能とした。通信販売は当初、第３類のみ可能としていたが、０９年５月には離島居住者や同一医薬品の継続使用者に限定して第３類以外の通信販売を２年間の期限を設ける省令改正案が提出されている。


＜調査結果の概要＞

１．感冒関連用薬
　０８年、この市場は風邪とインフルエンザの流行が大きく影響してスイッチＯＴＣの伸びや主力ブランドの実績増加によって拡大し、総合感冒薬が６００億円台に達した。感冒関連用薬の中で４０％強の構成比を占める主力薬効で全体への影響が大きい。市場規模の大きな総合感冒薬、解熱鎮痛剤の主要商品の殆どが第２類であるため、改正法施行で店頭棚割りの変化は少ない見込みである。
　総合感冒薬は０８年に発売されたスイッチＯＴＣによって大幅に実績が拡大したが、第１類取扱店が減少する可能性もあり第１類の総合感冒薬実績が減少する可能性もある。規模２番目の解熱鎮痛剤市場は微増、３番目の鼻炎治療剤市場は花粉飛散量の増加や長期化とスイッチＯＴＣの登場によって大幅な伸びが続いており、鼻炎治療剤の好調も感冒関連用薬市場全体の増加要因となっている。含嗽剤は感冒関連用薬市場の構成比５％に過ぎないが、インフルエンザの対策意識が急速に高まる中で０９年は規模が拡大する見込みである。

２．その他精神神経用薬
　全商品が第３類に該当する眠気倦怠防止剤は、運転者のニーズが大きく、法改正によって登録販売者を置く店舗で販売が可能なため、薬局・薬店以外の高速道路のサービスエリアなどへも市場が拡大する可能性もある。また鎮暈（ちんうん：吐き気防止）剤も、乗り物酔いのニーズから、同様のチャネル展開が行われれば、ニーズにマッチしたチャネル展開による需要喚起が期待出来る。

３．泌尿器官用薬
　この市場は痔疾用薬の構成比が圧倒的に高かったが、０４年に大幅に市場規模を拡大した頻尿・尿もれ改善薬がこの市場の構成比を変えた。０８年にはスイッチＯＴＣの興和新薬「レディガードコーワ」によって頻尿・尿もれ改善薬の構成比は更に高まった。頻尿・尿もれ改善薬や膣カンジダ治療薬の第１類市場は、スイッチＯＴＣ解禁から日が浅く、需要の開拓途上にあるためにまだ規模拡大が見込まれる。しかし第１類取扱店の減少次第では、０９年見込み値まで拡大が難しくなる可能性もある。
　０９年には、新スイッチＯＴＣ膣カンジダ治療薬が伸びており、この市場構成比は更に変化する見込である。

４．歯科口腔用薬
　中高年人口の増加やオーラルケアへの関心の高まりから歯槽膿漏治療剤の構成比が半数を占めるまでになり、同市場の増加を牽引して来た。０８年の歯槽膿漏治療剤市場は減少したが、０９年にはオーラルケア意識の高まりと上位２社の販売注力から市場は回復して増加を続ける見込である。口内炎治療剤はスイッチＯＴＣの実績増加や第一三共ヘルスケア「トラフル錠」のヒットによって市場規模が前年比１１４．３％と大幅に拡大しており、歯科口腔用薬市場の増加に貢献する見込である。

＜主な品目市場推移＞

●総合感冒薬　　（全体規模　　２００９年見込　６０７．０億円（前年並））
　第１類２００７年　　　３億円　　２００９年見込　　４３．５億円（前年比１１１．５％）
　第２類２００７年　５８６億円　　２００９年見込　５６３．５億円（前年並）

　総合感冒薬は、かぜの諸症状の緩和に使用されるため、解熱／鎮咳／去痰／鼻炎などの成分が総合的に配合されている。かぜの初期あるいは複合症状に総合感冒薬が使用されファミリーユースとしての需要が大きいが、さらに特定の症状を重点的に抑える商品やパーソナルユースを目指した商品が好調など、生活スタイルの変化に合わせて総合感冒薬のラインナップは多様化している。今後も更に多様化が進んで競合が激化していく可能性が高い。
　０７年１２月から０８年１月にはエスエス製薬、大正製薬が医療用成分アンブロキソール塩酸塩を配合したスイッチＯＴＣを発売し大型ブランドへの育成に取り組み実績を高めたことや、競合激化による主力企業の製品切り替えや積極的な販促活動による実績拡大もあり市場が拡大した。
　０９年１月には風邪とインフルエンザの流行により需要が拡大したが、花粉飛散開始が２月に早まった影響で店頭では鼻炎治療剤主体の展開に変わり、０９年前半の伸びは前年よりもやや鈍化する可能性が高い。アンブロキソール塩酸塩が第１類になり、エスエス製薬、大正製薬が販売を伸ばして０９年も構成比が高まる見込みである。
　上位企業もファミリーユース商品だけでなく、目的や効き目の強さでバリエーションを拡充し、これまでの高いブランド力を生かし、０７年１２月〜０８年１月に発売されたスイッチＯＴＣの実績を拡大した。しかし、スイッチＯＴＣは、リスク分類が導入される０９年６月以降には第１類取扱店が減少する可能性も見込まれ、その場合は伸び率が予測値より鈍化する可能性もある。また、０８年以降はパンデミック対策、予防への取り組みが一般化し始めており、関連商品の市場性が高まる可能性はあるが、総合感冒薬はパンデミック発生などで医療機関受診者が急増して需要が減退する可能性がある。

●鼻炎治療剤　　（全体規模　　　　２００９年見込　１９３．５億円（前年比１１３．２％））
　第１類２００７年　　１５．８億円　　２００９年見込　　２３．６億円（前年比１２７．６％）
　第２類２００７年　１４３．２億円　　２００９年見込　１６９．９億円（前年比１１１．４％）

　０７年は飛散開始時期が早まり飛散期間が長かったことや好調なスイッチＯＴＣの新商品も加わり、市場は１６％増と大幅に増加した。０８年、飛散開始時期は遅れたが大量に飛散し、更にノバルティスファーマの新規参入など新商品投入や主要企業の参入により高い伸び率を維持した。０９年には花粉飛散が２月初めから始まって店頭での大量陳列も早い時期から開始されて２桁以上の伸びを示している。これまでのようにシェア上位ブランドが軒並み成長するというより、スイッチＯＴＣをはじめとした新商品の増加により競合が激化し、またＰＢが価格訴求で販売実績を伸ばす傾向も見られ、ブランド間格差が拡大して行くと見られる。
　第１類成分、フマル酸ケトチフェン、塩酸アゼラスチン、エメダスチンフマル酸塩は、０７年までに大正製薬、エーザイ、ノバルティスファーマが新商品を発売して実績を拡大した。０８年１２月にはロート製薬がエメダスチンフマル酸塩を配合した「アルガード　抗アレルギーカプセル」を発売し、既存商品も増加していることから、第１類の構成比が高まっている。
　０８年８月に医療用医薬品から転用が決まった７成分のうち、４成分がアレルギー用鼻炎薬成分であり、これら成分を配合したスイッチＯＴＣの登場によって市場は拡大の可能性を秘めている。現状では承認申請は不明だがアレルギー患者は増加するとの見方が強く、大型商品への育成も期待できる。

●頻尿・尿もれ改善薬（全体規模　２００９年見込　　２６．０億円（前年比１１３．０％））
　第１類２００８年　　３億円　　２００９年見込　　　４．５億円（前年比１５０．０％）
　第２類２００７年　１８億円　　２００９年見込　　２１．５億円（前年比１０７．５％）

　０８年１月にフラボキサート塩酸塩が第１類医薬品として承認され、８月に興和新薬がこれを主成分としてスイッチＯＴＣ「レディガードコーワ」を発売してこの市場に新規参入した。過敏な症状の膀胱機能を正常に調整し女性の頻尿、残尿感に効果をもたらす商品である。０８年は興和新薬「レディガードコーワ」、小林製薬「ユリナールＪ」が好調だったことに加え、各社の新規需要開拓が進んで市場は増加に転じた。
　この市場は新規需要を開拓しても継続利用層を広げられず０５年以降増減を繰り返えしてきた。改正薬事法施行によって買いやすい店頭、相談しやすい環境を創るなど改善に努めれば、泌尿器関連というデリケートな部分だけに相談を敬遠してきた層を取り込むことが可能となり、更に潜在需要の開拓が進む可能性もある。この商品の多くは第２類でり、カウンセリング対応の規制はないが、きめ細かな対応が求められる。。

●膣カンジダ治療薬（全体規模　２００９年見込　　１５億円（前年比２００％））
　第１類２００８年　　７．５億円　　２００９年見込　　１５億円（前年比２００％）

　０８年４月にロート製薬「メンソレータム　フレディＣＣ膣錠」発売を機に市場が形成され始め、０８年１０月に大正製薬が「メディトリート」を発売して参入企業が増え本格的な市場展開が始まった。０９年３月にこの２社がクリームタイプを発売し、剤形の多様化など商品の拡充を行なった。膣カンジダ治療薬は再発治療という制限付きの医薬品であり、対象となる層への啓発を着実に行う必要性が高いため、一気に実績を拡大することは難しいが、０９年には１５億円に達する見込みである。
　女性特有症状への認知拡大と治療を行う層が増加するような市場に発展していくことが出来れば、更に市場が拡大する可能性が高い。

以上

＜調査対象＞
　※　関連資料参照

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体などへのヒアリング調査及び関連文献を併用

＜調査期間＞
　２００９年２月〜４月

資料タイトル　：「一般用医薬品データブック２００９　Ｎｏ．２」
体　　　　裁　　：Ａ４判　　　２６８頁
価　　　　格　　：１００，０００円　（税込み１０５，０００円）
調査・編集　　：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部
　　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８３１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９７７８
発　行　所　　：株式会社　富士経済
　　　　　　　　　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８１１　（代）　ＦＡＸ：０３−３６６１−０１６５
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がん関連用剤、栄養補助剤、体内診断薬などの国内市場の調査結果を公開しました ( 2009/5/11 )
がん関連用剤、栄養補助剤、体内診断薬などの国内市場を調査
−抗がん剤市場　2009年見込　6,186億円、2017年予測　9,800億円−

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、国内の医療用医薬品市場を6分割し2年間で網羅する調査を行っている。今回はその第5回目として、がん関連用剤、栄養補助剤、体内診断薬、免疫抑制剤、麻酔・筋弛緩剤、消毒剤の市場を調査した。その結果を報告書「2009 医療用医薬品データブック No.5」にまとめた。この報告書では、薬剤分類に応じた疾患概要、患者動向、治療薬の市場概況と開発状況を調査・分析し、今後の市場を予測している。

◆調査結果の概要

（1）がん関連用剤

　　　　　　　　　　 2008年 　　2009年見込 　2017年予測
がん関連用剤 　6,545億円 　7,075億円 　1兆694億円

抗がん剤、CSF（コロニー刺激因子）、制吐剤、がん疼痛治療剤を対象とした。2008年の市場は前年比6.1%増の6,545億円となった。高齢化の進展で国内のがん患者数は増加しており、市場の拡大が続いている。抗がん剤が市場の85%以上を占めており、2007年、2008年に新製品が発売された分子標的治療剤の実績が寄与した。

CSF、制吐剤、がん疼痛治療剤は、がん治療における補助療法剤、周辺用剤である。CSFは、ガイドラインで適正使用の遵守・徹底を明記していることや、外来でのがん化学療法施行の増加により、市場が縮小している。制吐剤は、化学療法時の悪心・嘔吐に対する処方数が伸びているものの、上位ブランドにジェネリック医薬品が発売されたことから実績を落とした。がん疼痛治療剤は、化学療法施行患者に対する緩和ケアへの取り組みが積極的に行われていることや、使用できる薬剤が増えてきたことから、堅調に推移している。

2009年の市場は前年比8.1%増の7,075億円が見込まれ、2017年には2008年比63.4%増の1兆694億円が予測される。がん患者数の増加は確実であり、市場の拡大が続くと見られる。

・主な市場の動向−抗がん剤−

　　　　　　　 2008年 　　2009年見込 　2017年予測
抗がん剤 　5,625億円 　6,186億円 　　9,800億円

抗がんホルモン剤、分子標的治療剤、代謝拮抗剤、微小管阻害剤、白金製剤、抗がん抗生物質、免疫強化薬、その他抗がん剤を対象とした。2008年の市場は前年比7.7%増の5,625億円となった。適応拡大や併用療法の研究の進展に伴い実績を伸ばした製品が多い。中でも分子標的治療剤は、2007年に「アバスチン」（中外製薬）、「タルセバ」（中外製薬）、2008年に「ネクサバール」（バイエル薬品）、「スーテント」（ファイザー）と新製品が相次いで発売され、その実績が市場拡大に貢献した。また、白金製剤は、トップブランドの「エルプラット」（ヤクルト本社）が結腸・直腸がんの多剤併用療法の処方で実績を伸ばした。2009年は前年比10.0%増の6,186億円が見込まれ、2017年には2008年比74.2%増の9,800億円が予測される。新薬の開発や併用療法の研究の進展により化学療法の位置付けが高まっており、抗がん剤の投与患者数は今後も増加する見通しである。

・主な市場の動向−がん疼痛治療剤−

　　　　　　　　　　　　 2008年 　　2009年見込 　2017年予測
がん疼痛治療剤　 372億円 　383億円 　　　445億円

医療用麻薬（オピオイド系薬）と非麻薬性鎮痛薬（非オピオイド薬）を対象とした。2008年の市場は前年比2.5%増の372億円となった。1996年にWHO方式がん疼痛治療法が発表されたことや、緩和ケアに対する認知度が高まっていることで、市場は拡大を続けている。2009年は前年比3.0%増の383億円が見込まれ、2017年には2008年比19.6%増の445億円が予測される。世界的に見ても日本の投与量はまだ低い水準であり、今後、緩和ケアの取り組みが更に進むことで、投与患者数、投与量が増加すると考えられる。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09041.html


胃腸薬など消化器官用薬、眼科用薬、外皮用薬の国内市場を調査 −一般用医薬品市場調査（1）− ( 2009/4/9 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2009年6月の改正薬事法施行によって販売方法が大きく変わる国内の一般用医薬品市場の調査を行っている。今回、胃腸薬、その他消化器官用薬、眼科用薬、外皮用薬の4分野、全22品目の市場動向を報告書「一般用医薬品データブック 2009 No.1」にまとめた。

改正薬事法では、一般用医薬品を成分リスクに応じて第1類、第2類、第3類と分類し、第1類は薬剤師に取り扱いが限定され、第2類は薬剤師の他に新たに登録販売者による取り扱いが可能となっている。第3類は第2類と同様だが、通信販売も可能となる。通信販売を巡っては、第3類に限定されることに対して日本オンラインドラッグ協会や全国伝統薬連絡協議会が反対の姿勢を表明している。この報告書では、各薬効群における改正薬事法の影響についても詳述している。

◆調査結果の概要

（1）胃腸薬

2008年　424億円（前年比96.8%）　　2009年見込　413億円（前年比97.4%）

総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液を対象とした。治療薬から保健薬的な位置付けへと進んだことで健康美容食品（H・Bフーズ）との競合が強まり、近年はマイナス推移が続いている。2008年も前年比3.2%減の424億円となった。2009年も前年比2.6%減の413億円が予測される。

総合胃腸薬は胃腸薬市場の60%以上を占めている。食べ過ぎ・飲み過ぎ対策におけるH・Bフーズとの競合が強く影響し、年々実績を減らしている。新たな需要を取り込むため乳酸菌を配合した製品による中高年層に絞り込んだ展開もあったが、市場全体は保健薬化の流れが続き伸び悩んでいる。

次いで構成比が高く20%以上を占める制酸薬は、H2ブロッカーの「ガスター10」（第一三共ヘルスケア）が牽引しているが、胃腸薬市場全体での競合激化によって市場規模が縮小している。2009年は改正薬事法の施行によって第1類に属する「ガスター10」の販売方法が変わるため、その店頭におけるポジションを巡りロート製薬などから胃痛訴求の第2類の新製品が投入されている。また、「セルベール」（エーザイ）は飲み過ぎ食べ過ぎ対策とは一線を画した加齢に伴う胃粘膜の保護を訴求し、2008年は実績を伸ばした。

（2）その他消化器官用薬

2008年　256億円（前年比98.5%）　　2009年見込　254億円（前年比99.2%）

胃腸薬を除くその他消化器官用薬として、整腸薬、止瀉薬、便秘薬、駆虫薬を対象とした。2008年は、前年比1.5%減の256億円となった。便秘薬や止瀉薬は、乳酸菌配合の胃腸薬や大腸訴求の整腸薬などとの競合が見られる。駆虫薬は、少子化による検査回数の減少が影響している。2009年は、大腸訴求の整腸薬も落ち着きを見せ、前年比0.8%減の254億円が予測される。

■注目市場−整腸薬

2008年　32億円（前年比103.2%）　　2009年見込　32億円（前年比100.0%）

2005年に「新ビオフェルミンS」（武田薬品工業）など主力製品が医薬部外品に完全移行したことで、一般用医薬品の市場規模は大きく縮小した。このような市場環境の中で、大腸訴求の「ザ・ガードコーワ整腸錠」（興和新薬）やお腹のハリの解消を訴求した「ガスピタン」（小林製薬）など、医薬部外品、あるいは整腸効果を訴求するH・Bフーズとの差別化を図りターゲットを明確にした製品が牽引し、2008年は前年比3.2%増の32億円となった。しかし、大腸訴求製品も参入企業の増加によって飽和感が生じている。このため、2009年は横ばいの32億円が見込まれる。

（3）目薬

2008年　400億円（前年比101.8%）　　2009年見込　411億円（前年比102.8%）

一般用点眼薬、抗菌性点眼薬、人工涙液、アレルギー用点眼薬と、目の洗浄を訴求した洗眼薬を対象とした。2008年は前年比1.8%増の400億円となった。市場の40%以上を占める一般用点眼薬で「サンテメディカル10」（参天製薬）をはじめ、有効成分の配合量や配合成分数を増やすことで差別化した高価格帯製品の投入が相次ぎ、中高年層の疲れ目対策需要を開拓した。一般用点眼薬市場は価格訴求がひと段落し、実績を伸ばしている。次いで構成比が高く20%以上を占める人工涙液は、コンタクトレンズユーザーの拡大を追い風にドライアイ訴求で順調に推移している。2009年も、一般用点眼薬の高価格帯製品や人工涙液、また、アレルギー用点眼薬が牽引し、前年比2.8%増の411億円が予測される。

■注目市場−アレルギー用点眼薬

2008年　44億円（前年比104.8%）　　2009年見込　50億円（前年比113.6%）

2008年の花粉の飛散量は前年並みだったものの、スイッチOTCとして解禁されたフマル酸ケトチフェン製品が投入され、前年比4.8%増の44億円となった。アレルギー用点眼薬は花粉の飛散量に左右されやすい市場であるため、ハウスダストなど通年のアレルギー対策として安定した需要の取り込みが課題となっている。第1類に分類されるフマル酸ケトチフェン配合製品が登場したことで、低価格化が進んでいる第2類のクロモグリク酸製品が通年のアレルギー対策向け製品としてすみ分けが図れるか注目される。

2009年は、花粉の飛散開始時期が早まったことや飛散量が多くなると見られていることから、花粉症対策需要によって大幅に伸長し、前年比13.6%増の50億円が見込まれる。

（4）外皮用薬

2008年　1,338億円（前年比99.4%）　　2009年見込　1,330億円（前年比99.4%）

外用消炎鎮痛剤、水虫薬、ニキビ用薬、イボ・ウオノメ薬、育毛剤、鎮痒剤、外用殺菌消毒剤、あかぎれ用薬、乾燥皮膚用薬、皮膚治療薬、救急絆創膏、口唇ヘルペス治療薬を対象とした。多くの分野が実績を落とし、2008年は前年比0.6%減の1,338億円となった。2009年も前年比0.6%減の1,330億円が見込まれる。

外用殺菌消毒剤が500億円近い市場で規模が最も大きく、次いで育毛剤、救急絆創膏、水虫薬、皮膚治療薬、鎮痒剤がそれぞれ100億円以上の規模である。外用殺菌消毒剤は、フェルビナク製剤が増加しているものの、それ以外が落ち込んでいる。救急絆創膏は、創傷保護剤を使用した製品でアイテム数が増加したことや、ひびわれ、あかぎれへの訴求を行った製品が投入されたことで、拡大している。

■注目市場−育毛剤

2008年　142億円（前年比109.2%）　　2009年見込　152億円（前年比107.0%）

「リアップ」シリーズ（大正製薬）が市場の80%以上を占め牽引している。2008年は「リアッププラス」が発売され前年比9.2%増の142億円となった。2009年は有効成分を5倍量配合した「リアップＸ5」の発売が予定されていることもあり、前年比7.0%増の152億円が見込まれる。

■注目市場−水虫薬

2008年　127億円（前年比95.5%）　　2009年見込　120億円（前年比94.5%）

水虫薬市場は、塩酸ブテナフィン等の指定医薬品解除によって複合製品が投入されたものの、単味剤からの切り替えが進まず、2008年は前年比4.5%減の127億円となった。2009年も前年比5.5%減の120億円が予測される。2007年から2008年にかけて、塩酸アモロルフィンや塩酸テルビナフィンの複合剤が参入各社から相次いで発売され、激しいシェア争いが繰り広げられている。

■注目市場−口唇ヘルペス治療薬

2008年　6.5億円（前年比406.3%）　　2009年見込　7億円（107.7%）

2007年7月にアシクロビルがスイッチOTC成分として承認され、10月に口唇ヘルペスの再発治療薬として「アクチビア軟膏」（グラクソ・スミスクライン）、「ヘルペシア軟膏」（大正製薬）が同時発売され、市場が形成された。参入企業が少ないだけでなく、再発治療薬という縛りもあって、市場規模は10億円に届かず、市場は育成的な側面が強い。口唇ヘルペスの症状をまず周知することで、需要の顕在化を進めている。

◆調査対象

分　野 品　目
胃腸薬 　　　　　　総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液
その他消化器官用薬 整腸薬、止瀉薬、便秘薬、駆虫薬
眼科用薬 　　　　　目薬
外皮用薬 　　　　　外用消炎鎮痛剤、水虫薬、ニキビ用薬、イボ・ウオノメ薬、育毛剤、鎮痒剤、外用殺菌消毒剤、あかぎれ用薬、乾燥皮膚用薬、皮膚治療薬、救急絆創膏、口唇ヘルペス治療薬

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高脂血症、糖尿病治療剤などの国内市場を調査 −医療用医薬品市場調査（4）− ( 2009/4/2 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2008年〜2009年にかけて、国内の医療用医薬品市場を6分割し2年間で網羅する調査を行っている。今回はその第4回目として、高脂血症治療剤、代謝系疾患治療剤、解熱消炎鎮痛剤、血液関連製剤、漢方製剤の市場を調査した。その結果を報告書「2009 医療用医薬品データブック No.4」にまとめた。

この報告書では、薬剤分類に応じた疾患概要、患者動向、治療薬の市場概況と開発状況を調査・分析し、今後の市場を予測している。

◆調査結果の概要

（1）高脂血症治療剤

2008年　3,404億円　2009年見込　3,659億円 2017年予測　4,085億円（2008年比 120.0%）

高脂血症とは、血液中の総コレステロールや中性脂肪が常に正常値より高い状態を指す。必ずしも症状に直接つながるものではないが、動脈硬化をもたらし、虚血性心疾患（狭心症、心筋梗塞）、脳血管障害（脳梗塞、脳出血等）の原因となる。また、高脂血症や肥満、高血圧などの複数の要因が重なってメタボリックシンドローム（以下「メタボ」）が定義されている。

メタボの概念が定着してきたことや、高脂血症に対する認知度の向上によって、治療患者数は増加傾向にある。さらに2008年4月より、医療保険者に40〜74歳の被保険者・被扶養者を対象とした特定健康診査・特定保健指導が義務付けられたことで、潜在患者の掘り起こしが進んでいる。治療患者数の増加が市場へ与える影響は大きく、2008年は前年比3.0%増の3,404億円となった。

市場は、LDLコレステロール低下薬のHMG-COA還元酵素阻害剤が70%以上を占めている。中でも各企業の注力度が高い「リピトール」（アステラス製薬）、「リバロ」（興和創薬、第一三共）、「クレストール」（アストラゼネカ、塩野義製薬）が伸ばしており、市場拡大に寄与している。

また、2007年発売の「ゼチーア」（バイエル薬品、シェリング・プラウ）は、日本では18年ぶりに承認された新しい作用メカニズムを持つ薬剤であり、重点的にプロモーションを行うことで処方や効果の知識向上を図っている。単独療法とHMG-COA還元酵素阻害剤との併用療法で処方が増えている。

2009年は前年比7.5%増の3,659億円が見込まれ、2013年には4,000億円を超えると予測される。しかし、メタボ予防意識の高まりで薬物治療にまでは至らず食事療法や運動療法で留まるケースも増えていることから、薬剤を処方される患者の伸びは鈍化し、市場の成長率も低下していくと考えられる。

（2）代謝系疾患治療剤

2008年　3,052億円　2009年見込　3,222億円 2017年予測　4,351億円（2008年比 142.6%）

糖尿病治療剤、糖尿病合併症治療剤、痛風・高尿酸血症治療剤、抗肥満剤を対象とした。糖尿病を中心に同領域が対象とする生活習慣病患者の増加が市場の拡大に繋がっている。市場の80%以上を占める糖尿病治療剤の増加が牽引し、2008年は前年比4.6%増の3,052億円となった。2009年は前年比5.6%増の3,222億円、その後も成長を続け2013年には4,000億円を超えると予測される。

■主な市場（疾患分類）の動向

糖尿病治療剤

2008年　2,556億円　2009年見込　2,725億円 2017年予測　3,770億円（2008年比 147.5%）

高齢化に伴う糖尿病患者数の増加だけでなく、重症例の増加や罹患期間の長期化により処方が増加しているほか、経口剤では2006年に「セイブル」（三和化学研究所−大日本住友製薬）、インスリン製剤では2007年に「レベミル」（ノボ　ノルディスク　ファーマ）など、共に新製品の発売が活発なことから、市場の拡大が続いている。2008年は前年比6.4%増の2,556億円となった。また、2008年の市場構成比は経口剤が70.4%、インスリン製剤が29.6%となった。

経口剤は、最も市場規模の大きいαグルコシダーゼ阻害剤がジェネリック医薬品の影響や他の経口剤との競争激化の影響から実績を減らしている一方、国内唯一のチアゾリジン誘導体である「アクトス」（武田薬品工業）は2桁増を続けている。「アクトス」は単独療法のほか、他剤との併用療法の適応追加により治療の幅が広がっており、更なる拡大が見込まれる。

インスリン製剤は、トップシェアのノボ　ノルディスク　ファーマを中心として、日本イーライリリー、サノフィ・アベンティス共に注力度が高く、実績を伸ばしている。また、従来型の遺伝子組み換え型製剤からインスリンアナログ製剤への移行が進んでおり、2009年には両者の市場規模が逆転すると見込まれる。

2009年の市場は前年比6.6%増の2,725億円と見込まれる。2008年に実績を減らしたαグルコシダーゼ阻害剤は、「セイブル」が好調なことから2009年は増加に転じると見られる。2017年には2008年比47.5%増の3,770億円まで市場が拡大すると予測される。

痛風・高尿酸血症治療剤

2008年　238億円　2009年見込　239億円　2017年予測　290億円（2008年121.8%比 ）

新薬が40年近くも登場していないことから、薬価の低い古くからの薬剤が処方の中心となっている。2008年は前年比1.7%減の238億円、2009年は0.4%増の239億円が見込まれる。

他の生活習慣病や代謝系疾患と同様、高齢化に加え食生活の欧米化などにより、高尿酸血症の患者数は増加傾向にある。高尿酸血症の患者が必ず痛風になるということではないが、代謝異常には変わりがないため早期治療が重要視され始めている。また、最近では参入企業がメタボと高尿酸血症の関係性をアピールするなど、潜在患者の掘り起しが進んでいる。このような流れを受けて市場は緩やかに拡大し、2017年には2008年比21.8%増の290億円が予測される。

（3）解熱消炎鎮痛剤

2008年　1,250億円　2009年見込　1,262億円　 2017年予測　1,254億円億円（2008年比 100.3%）

非ステロイド系とステロイド系の消炎鎮痛剤、解熱鎮痛剤のうち、経口剤、注射剤、坐剤等を対象とした。外用剤は対象外とした。非ステロイド性消炎鎮痛剤（NSAIDs）の「セレコックス」（アステラス製薬）が発売された2007年以降、市場は拡大しており、2008年は前年比2.0%増の1,250億円となった。2009年は前年比1.0%増の1,262億円が見込まれる。しかし、2009年をピークに微減推移となり、2017年は2008年比0.3%増の1,254億円が予測される。

■主な市場（疾患分類）の動向

NSAIDs・解熱鎮痛剤

2008年　1,063億円　2009年見込　1,075億円　 2017年予測　1,081億円（2008年比101.7% ）

NSAIDsは、鎮痛・解熱・抗凝固などの作用から様々な疾患に対して使われており、使用頻度の高い薬剤のひとつである。2008年の市場は前年比2.9%増の1,063億円となった。主に軽度〜中程度の疾患に処方されるため、患者数の増減が市場に与える影響は限定的である。そのため、市場規模は大きく変わることなく推移すると見られる。2009年は前年比1.1%増の1,075億円、2017年は2008年比1.7%増の1,081億円が予測される。

このような市場環境の中、前述の「セレコックス」を中心に、胃腸障害などの副作用が少ないと言われるシクロオキシゲナーゼ−2（COX-2）選択的阻害薬が大きく実績を伸ばしている。今後もCOX-2選択的阻害薬への切り替えが進み、そのシェアを広げていくと考えられる。

（4）血液関連製剤

2008年　3,206億円　2009年見込　3,201億円　2017年予測　3,343億円（2008年比104.3%）

血液製剤・止血剤と貧血治療剤を対象とした。市場は縮小推移が続いており、2008年は前年比4.8%減の3,206億円、2009年は前年比0.2%減の3,201億円が見込まれる。糖尿病患者の増加と高齢化に伴い透析患者数は引き続き増加が予想されることから貧血治療剤が回復へ転じ、2017年は2008年比4.3%増の3,343億円が予測される。

（5）漢方製剤

2008年　865億円　2009年見込　879億円　 2017年予測　1,025億円（2008年比118.5% ）

漢方医学のカリキュラムが全大学医学部に導入されたことや、大学病院内の漢方外来設置により、市場は拡大を続けており、2008年は前年比1.6%増の865億円、2009年も前年比1.6%増の879億円が見込まれる。漢方製剤の処方が今後さらに進むと考えられ、2017年の市場規模は1,000億円超が予測される。

◆調査対象

疾患領域　　　　　 疾患分類
高脂血症治療剤 　　高脂血症治療剤 高脂血症治療剤
代謝系疾患治療剤　 糖尿病治療剤、糖尿病合併症治療剤、痛風・高尿酸血症治療剤、抗肥満剤
解熱消炎鎮痛剤（外用剤を除く） NSAIDs・解熱鎮痛剤、ステロイド系消炎鎮痛剤
血液関連薬剤 　　　貧血治療剤、血液製剤・止血剤
漢方製剤 　　　　　漢方製剤

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有力ドラッグチェーン50社の調査を実施 出店数の増加や異業種からの参入による競争の激化などにより、 差別化を図るドラッグチェーンはHBC（ヘルス&ビューティケア）関連商品と調剤機能の強化へ ( 2009/3/11 )
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、ここ数年出店数の増加による競争の激化、既存店の収益性の悪化、大手ドラッグストアによる業務提携やM&A、また、薬事法の改正で異業種からの参入による競争の激化が予想されるなど、転換期を迎えつつあるドラッグ業界の調査を実施した。その結果を報告書「今こそ変革の時!! ドラッグ業界徹底調査 2009」にまとめた。

この報告書では、有力ドラッグチェーン50社（ドラッグチェーン36社と調剤薬局14社）の商品カテゴリー別売上構成、商品戦略、店舗戦略、サービスの導入状況を詳細に分析した。また、ドラッグチャネル関連企業50社（メーカー41社、卸9社）におけるドラッグチャネルの位置付けと取り組み状況などを明確にし、今後のドラッグ業界の新展開の方向性を展望した。

◆調査結果の概要

（1）ドラッグストアの動向
　
2008年見込 　　2009年予測　　　 前年比
ドラッグストア全体市場 　6兆8,200億円 　6兆9,000億円 　101.2%

2008年のドラッグチェーンと個人薬局、調剤薬局を対象とするドラッグストア全体市場は前年比1.9%増の6兆8,200億円と見込まれる。各小売業態が低迷を続けるなかで、着実に成長を続けてきた数少ない市場である。これまで順調に市場拡大を続けてきた要因は、厚生労働省主導の啓発活動によって生活者の「セルフメディケーション」意識が高まったことが第一に挙げられる。第二に医薬品や健康食品、化粧品だけでなく、食品や日用雑貨なども品揃えをする事によって、生活者への利便性と地域密着型の店舗展開を行ってきた点が挙げられる。

今後、高齢化の進展、生活習慣病患者・予備軍の増加など、生活者のヘルスケアニーズの高まりが続く可能性は高く、ドラッグストア市場は成長を続けていくと推定される。しかし、2009年から施行される改正薬事法で｢登録販売者制度｣が導入されるため、OTC（一般用医薬品）の販売にSM（スーパーマーケット）、CVS、HC（ホームセンター）、家電量販店など異業種からの参入障壁が低くなり、競争が激化し市場成長が鈍化する可能性も高い。一方で、異業種の参入による業界の再編によって、従来のドラッグストア、調剤薬局の枠組みを越えた新たな業態の誕生も予想される。

ドラッグ業界に求められる新ドラッグチェーンのあり方　−店舗コンセプトの今後−

ドラッグチェーンは、医薬品・化粧品・健康食品といったHBC関連商品と日用雑貨や一般食品をバランスよく品揃えした「スタンダードタイプ」、HBC関連商品に重点を置いた「HBC強化タイプ」、消費者のワンストップショッピングニーズに対応し、日用雑貨や一般食品の売上比率が高い「コンビニエンスタイプ」、調剤薬局の併設店を増やしていこうとする「調剤機能強化タイプ」の4タイプに大別される。同業との競争激化に加え、日用雑貨や一般食品などの分野ではSMやCVSなどの異業種との競争が激化し、従来型の「スタンダードタイプ」や「コンビニエンスタイプ」は収益性が低下しつつある。そのため「HBC強化タイプ」や、収益性の向上と異業種参入に対する差別化を目的として「調剤機能強化タイプ」に移行している。「調剤機能強化タイプ」は、調剤を強化することで専門性の追求、顧客の囲い込みなどを目指している。

（2）調査対象有力50ドラッグチェーンの動向

　　　　　　2008年度見込　 2009年度予測 　　前年比
売上高推移 　3兆4,739億円 　3兆7,293億円 　107.4%

今回の調査対象有力ドラッグチェーン（ドラッグチェーン36社、有力調剤薬局14社）50社の売上高の合計は2008年度に前年比9.2%増の3兆4,739億円と見込まれる。これはドラッグストア全体市場の51%※を占める。1店舗当りの売上高は微増であるが、店舗数が6%程度増加することで、2009年度は前年比7.4%増の3兆7,293億円が予測される。

※ドラッグストア全体市場は年次数値、有力50ドラッグチェーンの売上高の合計は年度数字

　　　　2008年度見込　 構成比
化粧品　　　 7,175億円 　　20.7%
OTC 　　　　6,122億円　　 17.6%
調剤　　　　 5,980億円 　　17.2%
その他　 1兆5,462億円　　 44.5%
合　計　 3兆4,739億円　　 100.0%

2008年度見込の商品カテゴリー別売上構成は、化粧品が20.7%、OTCが17.6%、調剤が17.2%である。その他は日用雑貨や一般食品、健康食品などで、1兆5,462億円の41%が日用雑貨、35%が一般食品となっている。

■注力商品カテゴリー

有力ドラッグチェーン36社のうち、今後最も注力する商品として8割がOTCを挙げている。また、2009年6月の改正薬事法の施行を見据え、「調剤」に注力するとの回答が7割弱となっており、調剤を併設した店舗の拡充を重点政策と捉えている。「OTC」と「調剤」に注力する事によって、調剤による治療と、OTCと健康食品の組み合わせによる（予防、治療後の）健康維持・管理が今後のドラッグチェーンの2本柱となる。女性の利用者が多い特性上、「化粧品」も重要な商品カテゴリーである。また、高齢社会の進展に対応するため「介護関連商品」を挙げるところも多く、今後は各店で介護関連商品の品揃えの強化が図られると予想される。

有力調剤薬局では「調剤」に注力する他、「健康食品」（特にサプリメント）への関心が高く、約6割が注力商品としている。サプリメントや健康食品は、処方医薬品との飲み合わせを薬剤師が指導することでドラッグチェーンなどとの差別化した販売を図ろうとしている。また、介護支援を今後の新しい事業として捉えていることから、3割以上が「介護関連用品」を挙げているが、現段階では服薬指導などのサービス提供に留まっている。

■注力サービス

有力ドラッグチェーンが注力するサービスとして最も多くの回答があったのが「健康相談サービス」と「医薬品販売時の情報提供」である。「健康相談サービス」は利用者の囲い込みを行なうための差別化戦略の一環としている。化粧品がドラッグチェーンの中核をなすことから、「美容カウンセリング」への注力も重要な戦略の一つとなっている。

調剤薬局もその約8割が「医薬品販売時の情報提供」を注力サービスとして挙げている。また、ドラッグチェーンとの差別化の一つとして薬剤師の「服用指導」が挙げられており、今後はより積極的なサービス提供が行なわれると予想される。2008年4月に始まった特定保健指導に関しては、2009年2月現在でも測定基準値の見直しなどが行なわれている状況であるため、現段階では各調剤薬局ではその取り組みに慎重な姿勢をとっている。

◆調査対象

有力ドラッグストア 有力ドラッグストア36社、調剤薬局14社の合計50社
ドッグチャネル関連企業 メーカー41社、卸9社の合計50社

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09025.html


健康美容食品（H・Bフーズ）市場を総合分析 ( 2009/3/9 )
H・Bフーズ市場は2008年見込 1兆8,260億円 「Wii Fit」など他分野との競合もアンチエイジング市場は2008年見込 5,073億円 骨・関節サポートが高成長

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2008年から2009年にかけて、健康・美容に良いというコンセプトの健康美容食品（以下「H・Bフーズ」）市場を調査した。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2009 No.3 -総括編-」にまとめた。この調査では、「（同） No.1 -健康志向食品編-」と「（同） No.2 -機能志向食品編-」を合わせて総合的な分析を行った。

詳細は下記を参照

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09022.html


機能志向食品（健康食品、シリーズサプリメント）16分野の市場を調査 ( 2009/1/29 )
機能志向食品市場は2008年見込5,978億円
コラーゲンの成分認知度が高まり、美肌効果市場は2008年見込722億円

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総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、2008年10月から12月にかけて、健康・美容に良いというコンセプトの健康美容食品（以下、H・Bフーズ）のうち「健康食品」と「シリーズサプリメント」を対象とした「機能志向食品」を調査した。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2009 No.2 -機能志向食品編-」にまとめた。

この調査では、機能志向食品を訴求効能から、滋養・強壮、肝機能改善、美肌効果、整腸効果、ダイエット、生活習慣病予防、免疫賦活作用、血行促進、栄養バランス、骨・関節サポート、貧血予防・改善、エチケット、アイケア、マルチバランス、ホルモンバランス、リラックスの16分野に分け、市場動向を分析した。

◆調査結果の概要

機能志向食品市場推移（16カテゴリー合計）

2008年見込 2009年予測 前年比
健康食品 4,780億円 4,748億円 99.3%
シリーズサプリメント 1,198億円 1,214億円 101.3%
合計 5,978億円 5,962億円 99.7%

2008年のH・Bフーズ市場のうち機能志向食品市場は5,978億円、前年比0.8%減が見込まれる。市場が大きいダイエット分野でヒット商品が不在だったことが影響している。また、表示等への行政指導（2007年のいわゆる「4・13事務連絡」）の強化に伴い効能や特徴をアピールすることが難しい状況と、コエンザイムQ10などがヒットしたように新規成分による市場の底上げを図れないことも減少の要因となっている。

分野別では、700億円以上の市場規模であるダイエットやマルチバランスを始め10分野が実績を落とす見込みである。一方、実績を伸ばしている分野は、ダイエットと同様に700億円以上の市場規模の滋養・強壮や美肌効果を始め、アイケア、骨・関節サポート、肝機能改善、エチケットである。これらはアンチエイジングをキーワードに、成分認知度の高さと効能・効果の体感しやすさなどから支持を得ている。

種類別では、健康食品市場が構成比の高いマルチバランス、ダイエット、生活習慣病予防が前年割れとなった影響で、前年比1.4%減の4,780億円と見込まれる。一方、シリーズサプリメント市場は構成比の高い生活習慣病予防、美肌効果、肝機能改善、骨・関節サポートなどが軒並み実績を伸ばしたことから、前年比1.6%増の1,198億円と見込まれる。

販売ルート別では、通信販売が実績を伸ばしている。一方、最大のウエイトを占める訪問販売はネットワーク販売での会員数減少に伴う販売組織の弱体化が続いており、実績減少が止まらない。また、薬局・薬店を始めとした店頭販売でも実績の減少が見込まれる。好調な通信販売も参入企業が全般に伸びるという状況ではなく、販売戦略によって格差が拡大している。

◆分野別注目市場

（1）美肌効果

2008年見込　722億円　　2009年予測　750億円（前年比103.9%）

ビタミンC、コラーゲン、ヒアルロン酸等の成分を含有し、内服することで美肌効果を訴求する商品を対象としている。 大型ヒット商品のエバーライフの「皇潤」（成分：ヒアルロン酸）と明治製菓の「アミノコラーゲン」によって、市場は2004〜2005年に2桁成長を遂げた。若年層の予防的な需要に加え、中高年層のエイジングケア需要が顕在化し、2006年には市場が600億円を超えた。2007年はコラーゲンを中心に引き続き順調に推移した。コラーゲンは美肌効果としての成分認知度が高く、効能が分かりやすいため、参入企業は注力度を高めている。

2008年は健康食品、シリーズサプリメントが共に実績を伸ばし、前年比5.7%増の722億円が見込まれる。健康食品が7割以上を占めており、「皇潤」や「アミノコラーゲン」、キューサイの「ヒアルロン酸コラーゲン」など、コラーゲン、ヒアルロン酸の牽引効果が高まっている。シリーズサプリメントは、上位企業であるディーエイチシー、ファンケルのコラーゲン商品の実績増加が寄与している。今後もエイジングケア需要をプラス要因として市場の拡大が見込まれる。

（2）アイケア

2008年見込　362億円　　2009年予測　368億円（前年比101.7%）

ブルーベリー、ルテイン、カシス等の素材を中心に視覚改善を訴求する商品を対象としている。ブルーベリーの臨床試験による視覚改善効果の実証と、OA機器多用による眼精疲労対策ニーズの高まり、また、参入各社が中高年層の需要を顕在化させたことで市場は拡大してきた。

2008年もブルーベリーの成分認知度の高さが寄与し、市場は2.8%増の362億円が見込まれる。ブルーベリーが市場の6割近くを占めており、残りの大半がルテインである。健康食品ではナチュラリープラスの「スーパー・ルテイン」、わかさ生活の「ブルーベリーアイ」がそれぞれ実績100億円以上の大型商品となっており、市場を牽引している。また、シリーズサプリメントではブルーベリーに続いてルテインへの注力も見られる。ブルーベリーの素材認知度の高さ、また、中高年層の需要増加に伴って、今後もプラス推移が予測される。

（3）骨・関節サポート

2008年見込　305億円　　2009年予測　312億円（前年比102.3%）

カルシウム、グルコサミン等を主成分として、骨の形成や関節痛対策を訴求する商品を対象としている。近年、市場はプラス成長が続いており、2008年も前年比3.0%増の305億円が見込まれる。グルコサミンは、関節痛対策向けで中高年層の需要を獲得し実績の増加が続いている。シリーズサプリメントでトップシェアのサントリーと、健康食品でトップシェアの三基商事が、それぞれグルコサミン商品の実績を伸ばしている。

一方、 カルシウムは不足している必須ミネラルとして認知度は圧倒的に高いが、成分自体の新奇性が薄れ実績の減少が続いている。今後も中高年層のグルコサミン需要が高まり市場の拡大が予測される。しかし、医療用医薬品、一般用医薬品、ヒアルロン酸、サポーターなどとの競合の中で、差別化を図れない商品は需要開拓が難しい状況になっており、一部商品に集約し始めている。

（4）肝機能改善

2008年見込　302億円　　2009年予測　307億円（前年比101.7%）

牡蠣やシジミ、ウコン等より抽出したエキスをベースに加工した商品で、即効性が期待できる「二日酔い対策」を訴求する商品と、継続使用による「滋養強壮的な肝機能改善効果」を訴求する商品を対象としている。シリーズサプリメントのサントリー「セサミンEプラス」が市場を牽引してきた。

2008年の市場は、前年比2.7%増の302億円が見込まれる。健康食品とシリーズサプリメントの市場規模が拮抗している。シリーズサプリメントは「セサミンEプラス」が引き続き実績を伸ばしプラスであるが、健康食品は健康志向食品（明らか食品、ドリンク類）との競合でマイナスが見込まれる。常日頃から臓器へのダメージを軽減し肝機能を強化するという予防的な側面は機能志向食品の訴求ポイントといえ、市場拡大には健康志向食品や一般用医薬品と差別化を図ることが求められる。

（5）エチケット

2008年見込　49億円　　2009年予測　51億円（前年比104.1%）

エチケットは、一時的な口臭予防商品と体臭予防商品で、主に粒およびカプセルタイプの商品を対象としている。小林製薬の「ブレスケア」を始めとする胃の中から口臭・体臭予防を訴求する商品（=胃中消臭）、健康の杜の「爽臭革命」を始めとするシャンピニオンエキス配合の便臭・体臭抑制を訴求する商品（=便臭・体臭抑制）、また、ローズエキスなどの香気成分を配合し体臭マスキング&フレグランス効果を訴求する商品（=体臭マスキング&フレグランス）の3種類を対象としている。

2008年は胃中消臭、体臭マスキング&フレグランスが伸び悩んでいるものの、便臭・体臭抑制が認知度向上に伴い実績を伸ばし、市場は6.5%増の49億円と見込まれる。健康食品が市場の大部分を占めており、シリーズサプリメントは僅かである。便臭・体臭抑制は介護対策や加齢臭対策の需要により、当面市場は拡大すると予測される。一方、胃中消臭は機能ガムなどとの競合が激化しており、新コンセプトのオーラルケアシリーズを展開している森下仁丹の「お口の礼節」（2007年発売）のような差別化を図る取り組みが他企業にも広がっていくかどうかが注目される。また、体臭マスキング&フレグランスは一時的なブームに留まる可能性が高く、リピート需要の獲得が課題と思われる。


■H・Bフーズの定義
H・Bフーズは、健康（Health）維持増進・回復目的や美容（Beauty）目的で飲食する食品。即ち、何らかの効能・効果（機能性）を期待できる食品、及び、期待されるイメージをもつ食品。また、法的区分上、医薬品・医薬部外品扱いのものは対象としない。

■H・Bフーズの分類
全体を健康志向食品と機能志向食品の2分野に分けた。健康志向食品は機能よりも味覚を重視した、一般加工食品との競合が予想される商品。機能志向食品は味覚より機能を重視した、一般用医薬品との競合が予想される商品｡さらにこの2分野を以下のように4つに区分した｡

（1）健康志向食品（「H・Bフーズマーケティング便覧 2009 No.1」に掲載）

・明らか食品…一般加工食品と呼ばれる「通常の形態をした、日常的に食べられる食品」に機能成分を添加、強化して、商品の機能性を訴求する食品群を対象とした。

・ドリンク類…明らか食品のうち飲料分野に属するものは、（医薬品/新・医薬部外品のドリンク剤と区分するために）本資料では「ドリンク類」と呼称するものを対象とした。

（2）機能志向食品（「H・Bフーズマーケティング便覧 2009 No.2」に掲載）

・健康食品…（財）日本健康・栄養食品協会で定めるＪＨＦＡ規格品に加え、規格外の健康食品でも違法性が明らかな成分を使用していないものも対象とした。

・シリーズサプリメント…健康食品のうちビタミン・ミネラル類などのアイテムを各種取り揃えた健康食品（剤型は医薬品形状が主体）を「シリーズサプリメント」と呼称した。

■「保健機能食品」とH・Bフーズの関係
特定保健用食品は、何らかの機能性（特定保健目的）を有しているため全てH・Bフーズの対象に含んだ。栄養機能食品は、機能性訴求を行っている商品のみをH・Bフーズの対象とした。

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調味料、調味食品、育児用食品など71品目の市場を調査 ( 2009/1/28 )
−2008年の加工食品市場調査（4）−

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総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　阿部界 代表取締役）は、08年9月から08年の食品産業界について調査を行なっている。その第4回目の結果を報告書「2009年 食品マーケティング便覧 No.4」にまとめた。

この報告書では、調味料45品目、調味食品21品目、育児用食品3品目、ペットフード2品目、計71品目の市場動向を分析した。

◆調査結果の概要

2008年見込 2009年予測 前年比
調味料 1兆5,437億円 1兆5,561億円 100.8%
調味食品 4,704億円 4,819億円 102.4%
育児用食品 682億円 679億円 99.6%
ペットフード 2,556億円 2,551億円 99.8%

調味料は、食用油において、原料高騰と原油高騰による重いコスト負担を強いられた参入各社が07年以降度重なる価格改定を行い、金額ベースでは増加となっているが、数量ベースでは買い控えなどによる減少が続いている。醤油を始めとした基礎調味料は、つゆの素やたれなど、加工度の高い調味料へと需要がシフトしている。近年一貫して右肩上がりの鍋つゆは、「内食回帰」の恩恵を受け引き続き拡大している。08年はカレー鍋の素に新規参入が相次いだことで一層の活性化が見込まれる。また、07年の味の素とヤマキの資本・業務提携に続き、09年4月より協和発酵フーズとキリンフードテックが合併して新会社となることが決定しており、調味料業界においても再編の波が押し寄せている。

調味食品は、「内食回帰」「米飯回帰」の追い風を受け、インスタントカレー、レトルトカレー、インスタントシチュー、レトルトシチュー、お茶漬け、ふりかけ、おむすびの素などが好調である。育児用食品は、出生数が減少しており市場拡大は難しい状況にあるが、07年に厚生省が発表した「授乳・離乳の支援ガイド」で離乳完了期が3ヶ月伸びたことで、離乳後期のベビーフード開発が期待される。ペットフードは、飼い犬、飼い猫の寿命が伸びており、ドッグフード、キャットフードともにペットの健康維持のためにライフステージや犬種、飼い方に合わせた商品の好調さが目立っている。

◆注目市場

（1）おむすびの素

2008年見込　32億円　　2009年予測　34億円（前年比106.3%）

おむすびの素は市販用で商品名に「おむすび」「おむすびの素」とあるものだけを対象としている。07年は、丸美屋食品工業が春に「ポケモンおむすび」を終売して市場から撤退し、また永谷園も秋に「おむすび10個」シリーズを終売した。また、トップシェアのミツカングループも「おむすび山」発売25周年を迎え消費者キャンペーンを実施したものの売上には直結せず2桁減となり、トータルでも引き続き前年実績を下回った。08年は、ミツカングループが年初からの「米飯回帰」「内食回帰」の恩恵を受けて既存品の売上を伸ばしている。さらに新商品の「こうばし醤油」「赤飯風味」がヒットしており、大幅な実績増が見込まれることから、市場は久々のプラスとなる前年比18.5%増の32億円が見込まれる。

（2）鍋つゆ

2008年見込　230億円　　2009年予測　250億円（前年比108.7%）

鍋つゆは、すき焼きやしゃぶしゃぶのたれ、ぽん酢を除いた鍋料理向けの専用調味料を対象としている。07年は最需要期の冬場の気温が低かったことで需要が拡大し、上位を中心に好調な企業が多かった。また、新たに永谷園などがカレー鍋用の商品を発売して市場が活性化したこともあり、前年比13.9%の2桁増を達成した。08年は、外食を減らして家庭で鍋を食べようという需要が増えると見られる。またカレー鍋の素でカレー大手ハウス食品やエスビー食品などの新規参入により好調を維持し、市場は前年比12.2%増の230億円と見込まれる。

（3）白だし

2008年見込　 60億円　　2009年予測　61億円（前年比101.7%）

白だしは、白醤油や淡口醤油にだしを加えて調味したものを対象としている。つゆの素と同様に汎用性の高さが受け入れられている。07年は需要に飽和感が漂いつつあったが、キッコーマンの参入もあって市場は伸びた。08年は、白だしがTV情報番組で取り上げられ、多様な和食メニューで使用できる点が紹介されたことで、小売店では一時的に欠品となるほど人気が上昇している。それにより各社は軒並み実績を伸ばし、市場は前年比9.1%増の60億円が見込まれる。地域の独自色が強い商材であるため、認知向上を進めることに加え、各エリアの需要を着実に獲得していくメニュー提案の継続が求められる。

（4）お茶漬け

2008年見込　185億円　　2009年予測　194億円（前年比104.9%）

お茶漬けはドライ商品のみを対象としている。07年は、約7割のシェアを占める永谷園の実績が、「わさび茶づけ」のリニューアルや、「冷やし烏龍茶づけ」のヒットで上向きに転じたことから、市場も3年ぶりに伸長した。08年は、年初にパンや麺類が値上げされた。さらにガソリン高や景気が悪化してきたことで、「米飯回帰」「内食回帰」が鮮明になり、その恩恵を受け上位企業の多くが実績増になると見られ、市場は前年比8.8%増の185億円が見込まれる。しかし永谷園をはじめ、上位企業の多くが値上げを実施していないため、売上は増加しても利益面では厳しい状況にある。

（5）レトルトカレー

2008年見込　765億円　　2009年予測　800億円（前年比104.6%）

レトルトカレーは、「内食回帰」「米飯回帰」の追い風を受けて、08年の市場は前年比7.7%増の765億円と見込まれる。上位各社は主力商品を中心に実績を伸ばしている。ハウス食品は「ククレカレー」が苦戦したものの、主力の低価格な商品が消費者からの支持を受け実績を伸ばしている。大塚食品は主力の「ボンカレー」を始め全体的に順調で、07年に発売した「銀座ろくさん亭　六三郎のまかないカレー」の好調も続いている。また、2月に発売された「黄金のレシピ」シリーズの「卵＜オム＞カレー」の実績も上乗せされ、前年実績を上回る見込みである。明治製菓は主力商品の「銀座カリー」シリーズが伸びていることに加え、「まるごと野菜なすとトマトのカレー」も続伸しており、実績の2桁増は確実である。

（6）風味調味料

2008年見込　679億円　　2009年予測　680億円（前年比100.1%）

風味調味料は、だしを調味化した商品のうち、顆粒と粉末タイプのみを対象としている。近年は洋食化が進んだことや、即席味噌汁の台頭もあって調理機会が減少しており、市場は伸び悩んでいる。参入各社は、特売や増量セールを頻繁に実施して需要を喚起してきたものの、かつおの原料価格が高騰していることで価格を見直しし始めている。07年は、シマヤや理研ビタミンは無添加タイプが好調で、ヤマキは粉末・顆粒が堅調、マルトモは配荷の拡がりや増量キャンペーンなどにより実績を伸ばすなど、市場は微増となった。08年は、味の素がプロモーションの強化で実績増となると見られ、07年に減量もしくは値上げで苦戦した企業も安定した実績を上げている。和食・内食回帰のトレンドも需要を底支えしており、市場は拡大し前年比5.1%増の679億円と見込まれる。

◆調査対象

調味料 食用油、オリーブ油、ごま油、健康油、味噌、しょうゆ、塩（特殊製法塩）、つゆの素、白だし、うどんスープ（市販用）、風味調味料、液体風調味料、食酢、すし酢、ぽん酢、本みりん、みりん風調味料、発酵調味料、マヨネーズ、ドレッシング、マヨネーズタイプ調味料・市販用、ノンオイルドレッシング、コンソメ・ブイヨン、焼肉のたれ、ステーキソース、ソース、お好み・焼そばソース、トマトケチャップ、トマトピューレ・ペースト、スパイス類、わさび・からし、純カレー、ペッパーソース、機能性甘味料、浅漬けの素（市販用）、オイスターソース、豆板醤、キムチのたれ、ガラスープ、ラーメンスープ（業務用）、しゃぶしゃぶのたれ、すき焼きのたれ、鍋つゆ、おでんの素、うま味調味料
調味食品 インスタントカレー、レトルトカレー、缶詰カレー、インスタントシチュー、レトルトシチュー、インスタントハヤシ、レトルトハヤシ、ピザソース、パスタソース、ブラウン・ホワイトソース、トマトソース、メニュー専用合せ調味食品、チルドメニュー専用調理済食品、炒飯の素、お茶漬け、ふりかけ、おむすびの素、すしの素、釜飯の素、どんぶりの素、ぞうすいの素
育児用食品 育児用調製粉乳、ベビーフード、ベビーフード菓子
ペットフード ドッグフード、キャットフード

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09009.html


メカトロニクスパーツ市場の調査を実施 ( 2009/1/26 )
２０１１年の市場予測
　対象３６品目の市場、０８年比４．２％増の１兆３，３６０億円、回復は１０年以降
　省エネ効果で不況を乗り切る汎用インバータ市場、０８年比１４．５％増の１，８８５億円

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界）は、コンピュータ＆コントローラ領域９品目、モータ＆メカ領域１１品目、センサ領域９品目、受配電機器領域７品目、製造業向けパッケージソフト領域２品目（集計には含まず）の５領域３８品目のメカトロニクスパーツ市場（国内市場と日系メーカーの海外市場）の調査を実施した。その結果を報告書「２００９年　注目メカトロニクスパーツ市場実態総調査」にまとめた。

　今回で２６回目となるこの調査では、新たに静電気除去装置、製造業向けパッケージソフトのＳＣＡＤＡソフト関連、スケジューラソフトを調査対象に加え、国内市場シェア、海外市場シェア、各社の主力機種・新製品投入状況、アプリケーション動向、製品トレンド／技術動向などを分析した。

＜調査結果の概要＞
　家電製品から光学機器、ＯＡ機器、ＦＡ機器、交通機関、ロボットなどほとんどの電気機械製品には、メカトロニクスの技術が使われている。メカトロニクスとは、機械工学（Ｍｅｃｈａｎｉｃｓ）と電子工学（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ）を合わせた和製英語である。機械の制御などに電子技術を応用し、機械の高性能化・自動化を図るために利用される。現在は、半導体技術の発展により日常使われる多くの機械が電子制御化されている。

　・対象３６品目のメカトロニクスパーツ総市場（国内市場と日系メーカーの海外販売分の合計）
　　＊関連資料を参照してください。

　メカトロニクスパーツ総市場は、２００７年に１兆３，２６３億円（前年比２．７％増）となった。ハイテク分野では、液晶パネルの在庫調整の影響により液晶製造装置関連分野の需要が激減したものの、半導体製造装置が堅調に推移した。また、工作機械、産業用ロボット、繊維機械などの一般産業機械分野が外需を中心に比較的受注が好調だったことや日系自動車メーカーの設備投資が旺盛だったことも追い風になったと考えられる。
　２００８年は、大手電機メーカーの液晶パネル事業への大型投資が相次いだものの、半導体製造装置の市況が序盤から厳しい様相を呈し、秋口にかけてさらに厳しさを増し、そこに米国発の金融危機が世界経済に大きな影響をもたらしたため、前半は比較的好調に推移していた制御機器市況も大きな影響を受けたと推測される。新興国の経済・生産活動の停滞により、日系メーカーが世界をリードする自動車、工作機械分野でも軒並み設備投資抑制・減産を検討・計画している。原油高騰は年末にかけて大分落ち着いてきたものの、材料・部品の高騰は制御機器メーカーの利益率を大きく低下させる要因となっている。このため、２００８年のメカトロニクスパーツ総市場は、前年比３．３％減の１兆２，８２０億円と、ＩＴバブル崩壊の２００２年以来の大幅なマイナス成長を記録すると見込まれる。
　２００９年は、汎用インバータや産業用パソコンなど増加する市場もあるものの、半導体業界をはじめとするハイテク分野、一般産業機械分野の設備投資は２００８年を下回る可能性が高く、メカトロニクスパーツ総市場は、前年比１．２％減の１兆２，６６２億円と２年続けて前年を下回り、回復に転ずるのは２０１０年以降と予測される。
　市場拡大要因としては、（１）中国・インドを中心としたＢＲＩＣｓ・新興国市場での需要拡大、（２）太陽電池・ＣＯ２削減・省エネ対策関連市場の拡大、（３）セーフティ制御機器の市場拡大、（４）合理化・効率化を目的とした構内可視化・見える化ニーズの拡大、（５）産業用イーサネットを軸にシームレス化が進むオープンネットワークの普及、が挙げられる。一方、市場阻害要因としては、（１）各国の輸出入規制・税制強化の動き、（２）海外市場（特にアジア地域）での模造品・コピー品対策、（３）原材料・部品調達価格の高騰と利益率低下、（４）国内の市場拡大ポテンシャルの低下（顧客の海外進出増）、（５）欧米系・ローカル系メーカーとの競争激化、が挙げられる。

詳細は下記をご覧ください。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09007.html


富士経済、２００８年の加工食品市場調査結果を発表 デザート、めん類、乳油製品など６９品目の市場を調査 ―　２００８年の加工食品市場調査（その３）　― ( 2009/1/19 )
―　２００８年見込　―
　●市販用マーガリン類
　　バター不足で需要がシフトし、市場は前年比１４．４％増の３１７億円
　●栄養バランス食（ソリッドタイプ）
　　「ソイジョイ」「バランスアップ」の好調で、市場は前年比１０．２％増の３９９億円

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界）は、０８年９月から今年の食品産業界について調査を行なっている。その第３回目の結果を報告書「２００９年　食品マーケティング便覧　Ｎｏ．３」にまとめた。
　この報告書では、チルドデザート１１品目、フローズンデザート７品目、ドライデザート７品目、乳油製品１３品目、米飯類８品目、めん類１３品目、その他ステープル１０品目、計６９品目の市場動向を分析した。


＜調査結果の概要＞

　●カテゴリー／２００８年見込／前年比／２００９年予測／前年比
　　＊参考資料は、関連資料を参照してください。

　めん類は、乾麺で小麦粉価格の上昇により値上げを行なったメーカーがあったが、それでも割安感から伸びている。また、その他にも伸びている品目は多い。チルドそば・うどん、冷凍そば・うどんは夏場に冷やしメニューが好調でプラス成長が見込まれる。しかし、市場構成比の高いスナックめん、即席めんが１月の値上げ直後大幅に需要が減少した。秋以降は徐々に回復しているものの、価格の安いプライベートブランドが増加していることから実績が減少しており、市場は減少と見込まれる。
　その他ステープルは値上げや量目の減量が行われているが、伸びている品目は多い。特に市場規模が最も大きいパンは、０７年末と０８年の２度の値上げが実施されたが、想定よりも数量ベースの減少幅が小さく収まると見られ、金額ベースはプラスが見込まれる。また、栄養バランス食（ソリッドタイプ）も上位企業が積極的な商品投入とプロモーション活動を継続していることから伸びている。
　乳油製品は、原料価格の高騰や生乳生産の減少から、バターが供給不足となり、チーズは軒並み値上げが行われた。国内の生乳生産量の回復の目処は立っておらず、原料確保が重要な課題となっている。しかし、バターの代替としてマーガリン類の需要が増加しており、特に市販用マーガリンが大きく伸びている。また、ナチュラルチーズやプロセスチーズは、数量ベースで減少しているが、値上げにより金額ベースでは伸びている。チーズフードは低価格であることからナチュラルチーズやプロセスチーズからのシフトもあり拡大している。
　フローズンデザートは、主力のアイスクリーム類で商品の値上げや量目の変更が行われた影響で数量ベースで減少しているが、金額ベースでは増加しており値上げが成功したといえる。
　チルドデザートは、原料価格の高騰により値上げが相次ぎ、需要の減退、更には売り場の棚の縮小など厳しい局面に立たされている。しかし、０８年もヨーグルト、手作り風デザートを始め、大半の品目が堅調に伸びており、市場は前年を上回ると見込まれる。また、ヨーグルトでは、脂肪ゼロパーセントといった今後の商品の広がりを期待させる新ジャンルも登場している。
　米飯類は、冷凍食品を取り巻く市場環境の悪化により冷凍米飯類が苦戦を強いられているが、無菌包装米飯が常備食需要や、国産訴求が奏功して実績を伸ばしている。包装餅は、積極的な販促も行なわれるなど、実績増が見込まれる。
窒息死亡事故が発生した一口タイプの蒟蒻ゼリーの生産中止が相次いだことから、店頭では代替品としてドライゼリーが置かれるところもある。そのためドライゼリーは大きく伸びているが、他の品目はブームの終焉や、ギフト需要の低迷、少子化による需要の減少などで縮小している。

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用


＜調査期間＞
　２００８年９月〜１０月

　資料タイトル：「２００９年　食品マーケティング便覧　Ｎｏ．３」
　体裁：Ａ４判　２３１頁
　価格：８５，０００円（税込み８９，２５０円）
　調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第一事業部
　発行所：株式会社富士経済

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富士経済、食品検査市場の調査結果を発表 食の安全を担保する 食品検査市場の調査を実施 ( 2009/1/14 )
−２００８年の６分野１８品目の食品検査市場は１５６億円（０５年比１８％増）−
−２０１３年は１８３億円（０８年比１７％増）−

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界）は、有害物質混入、産地偽装などの問題からその必要性が高まっている食品検査市場を調査し、その結果を報告書「２００９　食品検査市場」にまとめた。

　この報告書では、微生物検査を中心に６分野１８品目の食品検査市場の現状を明確にしたうえで今後の市場を予測するとともに、主要企業１２社の販売政策、取り組み状況などの事例研究を行った。


＜調査結果の概要＞
　・６分野１８品目の食品検査市場
　　※関連資料を参照してください。

　今回対象とした６分野１８品目の食品検査市場は、ここ３年年率５％超で成長し２００８年には１５６億円に達したと見込まれる。食品検査市場は、検査制度、食品の安全等に関連する事件への対応により拡大し、業界の対応一巡後横這いに向かう、あるいは以前の状態に戻るというパターンを繰り返しながら成長してきた。最近の食の安全に関わる事件は、企業倫理、コンプライアンスなどに関わるものであり、直接、食品検査のあり方を問い直すものではないため、これらの事件によって市場が大きく拡大するという状況にはなっていない。

＜調査方法＞
　　富士経済専門調査員による対象企業への直接面接取材を基本に、電話ヒアリング、公的データ・公表資料等文献調査により補完

＜調査期間＞
　２００８年１０月〜１２月

資料タイトル：「２００９　食品検査市場」
体裁：Ａ４判　２１６頁
価格：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第三事業部
発行所：株式会社　富士経済

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富士経済、生活習慣病予防など１８カテゴリーの健康志向食品市場調査結果を発表 生活習慣病予防など１８カテゴリーの健康志向食品市場を調査 −２００８年見込− ( 2008/12/26 )
●健康志向食品市場は１兆２，２８２億円（前年比０．４％減）。メタボ対策需要の恩恵受けず前年割れ
●大人向けカルシウム訴求商品が牽引し、骨・関節サポート市場は１，１１５億円（前年比７．６％増）

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、０８年９月から１０月にかけて、健康・美容に良いというコンセプトの健康美容食品（以下、Ｈ・Ｂフーズ）のうち健康志向食品を訴求効能から１８カテゴリーに整理し、各カテゴリーの動向を実査、分析した。その結果を報告書「Ｈ・Ｂフーズマーケティング便覧２００９　Ｎｏ．１　−健康志向食品編−」にまとめた。

　富士経済では、Ｈ・Ｂフーズの市場全体を効能・効果より味覚を重視する「健康志向食品」と、味覚より効能・効果を重視する「機能志向食品」に分けて調査している。今回は、「明らか食品」と「ドリンク類」、それにこの２種類で許可された「特定保健用食品」を対象とした健康志向食品の調査結果を報告する。

　なお、この調査では約１，５００億円と大規模な市場に成長した生活習慣病予防を、従来までのカテゴリー全体に加え、（１）中性脂肪値・コレステロール値改善、（２）血糖値改善、（３）高血圧予防、（４）その他、と４つの訴求効能別カテゴリーに再編し、各カテゴリー別に詳細な市場動向を把握できるよう情報量を増やしている。

＜調査結果の概要＞
　健康志向食品市場推移（１８カテゴリー合計）
　関連資料をご参照ください。

　１兆２，２８２億円、前年比０．４％減が見込まれる。市場は０５年に初めて前年割れしたが、０６年、０７年は肝機能改善、高血圧予防などで大型新商品の登場もあり増加に転じた。しかし、０８年は再び前年割れする見通しである。健康志向食品市場の２２．５％を占め最も構成比の高い整腸効果は実績を伸ばしているが、次いで構成比が高く１２．２％を占める生活習慣病予防や、美肌効果、ダイエット、栄養バランス、喉の不快感除去などの実績の減少が要因として挙げられる。

　商品種類別に見ると、０８年の明らか食品市場は前年比１．３％増の５，２０５億円が見込まれる。新商品投入が相次ぐ栄養バランスや、近年高い成長率を遂げているエチケットが前年比１０％以上伸ばしているほか、整腸効果、生活習慣病予防などが微増している。アイケアや貧血予防・改善が急成長していることも注目される。
　一方、０８年のドリンク類市場は前年比１．７％減の７，０７７億円が見込まれる。ダイエットや免疫賦活作用、栄養バランスが大きく減少している。高成長したウコンドリンクが大半を占める肝機能改善や、大人の健康需要を喚起している骨・関節サポートは、前年比１０％以上増加している。

　０８年は４０歳以上を対象とした特定健康診査の義務化がスタートし、メタボリックシンドローム（以下、メタボ）対策商品の需要が高まる可能性があった。しかし、実際には消費者が動かず、新甘味料（ダイエット）や健康油（生活習慣病予防）は店頭での取り扱いの増加により実績を伸ばしているものの、多くの品目でメタボ対策需要の恩恵を受けていない。糖類・糖質ゼロのアルコール飲料のようなＨ・Ｂフーズ以外の一般加工食品ではメタボ対策商品が実績を伸ばしているが、健康志向食品はメタボ対策を目的に選択される商品としての需要が高まっていないことが窺える。

資料タイトル　：「Ｈ・Ｂフーズマーケティング便覧２００９　Ｎｏ．１　−健康志向食品編−」
　体　　　裁　　：Ａ４判　２８１頁
　価　　　格　　：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　調査・編集　　：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部
　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８３１　ＦＡＸ：０３−３６６１−９７７８
　発　行　所　　：株式会社　富士経済



チャネルを見直し新編成への動き 化粧品の販売チャネル別市場調査を実施 ( 2008/11/20 )
―０８年見込み―
●　通信販売　インターネット、モバイル利用増から前年比４．３％増の２，３４１億円
●　ドラッグストア　０９年の改正薬事法は？だが前年比１．９％増の６，１７８億円

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は、百貨店、ドラッグストア、通信販売など化粧品市場の販売チャネルを調査・分析した。その結果を調査報告書「化粧品チャネル・トレンドデータ　２００８」にまとめた。
　この報告書では、店舗販売を化粧品店・薬局・薬店、ドラッグストア、量販店（ＧＭＳ・ＳＭ）、百貨店、バラエティショップ、コンビニエンスストア（ＣＶＳ）の６チャネルほかと、無店舗販売の訪問販売と通信販売の２チャネルに分け、それぞれの市場規模推移、シェア、現状の問題点／課題、今後の方向性などを明らかにした。合わせて、注目５０ブランドのケーススタディから今後のトレンドを分析した。

＜調査結果の概要＞

　　　　　　　　　　　　　２００８年見込　　　前年比　　　２０１０年予測　　１０／０８年比
化粧品市場全体　２兆２，４６３億円　１００．３％　２兆２，５７５億円　１００．５％
店舗販売　　　　　　１兆７，９５２億円　１００．２％　１兆８，０１５億円　１００．４％
無店舗販売　　　　　　　４，５１１億円　１００．７％　　　４，５６０億円　１０１．１％

　０７年の化粧品市場はスキンケアとメイクアップ分野に大型ブランドが相次いで投入されたことやトイレタリー系の洗顔料・クレンジングの好調な売れ行き、プレミアム訴求ブランドの増加によるヘアケア分野の活性化などにより前年から１．１％伸びて２兆２，３９０億円となった。０８年には、直営店を中心にライフスタイル提案型ブランドを展開する企業（ロクシタン　ジャポン、ラッシュ　ジャパンなど）が新規出店を加速し実績を拡大しており、化粧品購入チャネルがより複雑化している。
　通信販売は、異業種も含めた新規参入が続いていること、既存の各社も主軸としてきたスキンケアからベースメイクやポイントメイクにアイテムを拡充していること、高機能訴求スキンケア商品に力を入れることなどで実績の拡大につながって最も伸長率が高くなっている。
　ドラッグストア、百貨店は、業態を取り巻く環境が厳しい中で化粧品は実績を伸ばしており、バラエティショップもトレンドに合致したメイクアップブランドやＢＢクリーム、ミネラルファンデーションなど話題商品を取り扱って市場の成長に寄与している。しかし化粧品店・薬局・薬店や量販店、ＣＶＳは依然として低迷が続いている。
　ドラッグストアは特に店舗の過密化に伴う同業態内での競合に加えて、０９年から改正薬事法の施行で一般用医薬品の販路が拡大し、環境がさらに厳しさを増すため化粧品販売への影響が懸念される。
　９０年代後半から、各メーカーはチャネルごとに特色を出し棲み分けを図るため販売チャネル別に専用商品を展開する戦略を進めてきた。しかし０８年１０月、資生堂が新たに"リレーショナル・マスマーケティング"の方向を打ち出した。これまでチャネル別に分散していたコストを集約し、より大規模な宣伝を展開できるメリットを生かす新チャネル方式として注目される。新発売の「リバイタル　グラナス」（資生堂）は、カウンセリングを重視する店舗に限定して化粧品店、量販店、百貨店の複数チャネルに同一商品を展開し、高いブランド力とカウンセリング技術で顧客の囲い込みを図っている。

＜主なチャネルの動向＞
　店舗販売では０７年も化粧品店・薬局・薬店、量販店、ＣＶＳが縮小を続け、百貨店、ドラッグストア、バラエティショップは実績を伸ばした。無店舗販売の訪問販売と通信販売では、訪販が縮小し通販が拡大する傾向が１０年以上続いており、０４年以降は通販の成長幅が訪販の縮小幅を上回っている。

●通信販売
０８年見込　２，３４１億円（前年比１０４．３％）　　１０年予測　２，４８９億円（０８年比１０６．３％）
　化粧品通販はディーエイチシー、再春館製薬所、オルビス、ファンケルなど上位メーカーが安定して推移している。インターネットやモバイル通販の利用者の急増により需要が拡大している。プロモーションを強化して大幅に拡大したメーカーもあり０７年も前年比１０６．３％と大幅な伸びを示した。
　インターネットの急速な普及とともに、インターネット通販は通販市場において構成比が大きくなっており、自社サイト上にオーダーフォームを設けてサイトから直接注文できるシステムを取り入れるメーカーも多く、オンライン通販の実績は毎年大幅に拡大している。
　通販の特色は、実際に試して購入できないため無料サンプル提供や有償のサンプルサイズ販売、トライアルキット展開である。さらに使用開始後も返品できるサービスを設けて新規ユーザーの獲得を図り、機能性を謳った化粧品では効果を感じなかった場合全額返金を保証するメーカーも見られることである。
　化粧品通販は、８１年にファンケルが無添加化粧品の販売を開始し、その後カタログや新聞、雑誌広告などで通販を行う企業が増加した。核家族化や女性の社会進出など社会環境の変化にマッチし、働く女性の需要を獲得して０７年には化粧品市場の１０％を占めるまでに成長して化粧品チャネルとしての地位を確立した。０６年以降は富士フイルム、大正製薬、小林製薬、ヤマダ電機、千趣会などの異業種が子会社を設立して化粧品通販に本格的に参入してきた。
　店舗展開も行っている通販メーカーの中には、低コストの通販へ移行を図りポイントプログラムや割引を充実させるメーカーも見られる。またディーエイチシーのように直営店の展開に力を注ぎ、店舗において通販と併せたプロモーションを行ない実績拡大を図るメーカーもある。

●ドラッグストア
０８年見込　６，１７８億円（前年比１０１．９％）　　１０年予測　６，３５３億円（０８年比１０２．８％）
　０７年は、店舗の過密化に伴い全体実績は厳しかったものの、化粧品は大型ブランドの投入や、ヘアケアのプレミアム訴求ブランド・ラインの新規投入が続き活性化されたこと、またトイレタリー系ブランドが大きく実績を伸ばしたことから６，０００億円を超え、構成比２７．１％と０．８ポイント拡大した。
　０９年４月の改正薬事法施行後は、副作用の強い一部の薬剤を除いた一般用医薬品（大衆薬）が登録販売者を配置したスーパーマーケットやＣＶＳなどでも販売が可能となることから、店舗の過密化による競合に加えて異業種チャネルとの競合も激化していくと見られ、環境はますます厳しくなっていくと予測される。
　業界ではＭ＆Ａや資本業務提携などの再編が加速しており、０８年もココカラファインホールディングスやスギホールディングス、グローウェルホールディングスがスタートするなど勢力図が大きく変化している。
　これまでのような過度な値引きによる価格競争は販売価格を表示しない方式の導入やＰＢ商品（販売店グループの専用商品）の増加などによって一段落した感があり、今後は異業種も含めた競合激化に向けて差別化を図った店舗作りが重要となる。特に粗利や集客の面から化粧品に対するドラッグストア側の注力度は高く、セルフ商品についても販売だけでなく化粧品の知識を持ってアドバイスする簡易カウンセリングが必要となっている。そのためメーカー開催のセミナーもより深い知識や販売手法などを踏まえた教育が求められている。
　カウンセリングブランドを中心とする中価格帯ブランドではスキンケアとメイクアップ分野において近年、大手各社がメガブランドを投入し一時的に活性化した。しかし０８年半ば頃から、より高機能商品を求める層が高価格帯商品に流れ、一方でセルフ商品の高機能化に伴って低価格帯商品へと需要が二分し、マスブランドの低迷傾向が顕著となっている。

●百貨店
０８年見込　２，１０３億円（前年比１０１．２％）　　１０年予測　２，１５４億円（０８年比１０２．４％）
　０７年から０８年にかけて主力の衣料品が不振で苦戦を強いられているが、化粧品は消費者のスキンケア意識の高まりを受けて高機能のスキンケア訴求化粧品に需要が集まり実績を回復している。
　化粧品は、重要な利益商材であると同時に１階に配置される百貨店の顔でもある。注力度は非常に高く定期的な売り場の改装を行なっており、０７年の改装時より百貨店主導でデザインを統一したカウンターを採用するケースが広がるなど、各店舗が特色を出す動きが見られる。メーカー側もカウンセリング、接客力の向上に向けた美容部員育成や商品力の向上が不可欠の要素と考えている。
　カネボウ化粧品が０８年１月に投入した「キッカ」は、これまで取り込むことが難しかった５０代後半から６０代をターゲットとして、徹底したメイクアップレッスンを展開することで需要を獲得している。新たな需要層の開拓や他社の追随を含め今後の動向が注目される。

●バラエティショップ
０８年見込　３４８億円（前年比１０２．１％）　　１０年予測　３５６億円（０８年比１０２．３％）
　０７〜０８年にかけてはプラザスタイルや東急ハンズの一部店舗にオーガニック化粧品や自然派化粧品を専門に扱うコーナーを設けてスキンケアにも力を注ぎ需要を掘り起こしており、引き続き実績の拡大が見込まれる。
　２０００年頃より出店先に合わせて柔軟に店舗形態を変え"駅ナカ"や駅ビルに小規模店舗を多く設置して実績回復の足がかりを作った。ここ数年は、多様化する消費者のニーズを捉えるために既存の化粧品からアパレル、雑貨まで幅広く取り扱う店舗形態や、コンセプトをより明確にしてターゲットを限定した店舗の開発も進んでおり、こうした形態の多様化が更に進んで行くと見られる。

●量販店
０８年見込　３，０２１億円（前年比９９．０％）　　１０年予測　２，９６５億円（０８年比９８．１％）
　量販店専用の「ドルティア」（カネボウ化粧品）や「インフィニティ」（コーセー）などは顧客を取り込み堅調に推移しており、「エリクシール　シュペリエル」（資生堂）のホワイトニングラインや「コフレドール」（カネボウ化粧品）などマス向けの大型ブランド・ライン投入によって活性化が期待された。また業態自体もモールの核店舗化などにより集客力の向上を図っているが、回復には至っていない。業態自体の活性化に向けた取り組みは続けられているが、食料品や、衣料品などオリジナルブランドによるチェーンごとの特色を打ち出しやすい商品分野を強化しており、化粧品の積極的な取り組みは二の次になっている。メーカーも"売れるチャネル"への注力を進める中で、量販店については業態特性を活かした販売方法を模索中である。量販店と化粧品メーカーのコラボレーション事例は少ないが、イオンと資生堂によるエステティックコーナー「ＢＯＤＹ‘Ｓ　ＣＡＲＥ」は物販とサービスの両面から消費者のニーズに応える量販店チャネルの新しい取り組みとして注目される。

●化粧品店・薬局・薬店
０８年見込　２，９１０億円（前年比９８．２％）　　１０年予測　２，８１２億円（０８年比９６．６％）
　化粧品店・薬局・薬店では、高齢化する店主と後継者不足によって店舗の減少に歯止めが掛からないため、実績、構成比ともに縮小が続いている。またドラッグストアなど廉価チャネルへの需要流出も影響している。化粧品市場に占めるウェイトも９８年時点の２０％からチャネルの多様化によって需要が分散し、０７年には１３．２％まで落ち込んでいる。ただ、専用ブランドや同チャネルと百貨店を主軸とするチャネル特化ブランドについては概ね好調に推移している。そのような状況の中で０８年１０月に資生堂がカウンセリング重視ブランドとして量販店、百貨店、及び化粧品店の有力店に絞って投入した「リバイタル　グラナス」がこのチャネルの活性化にどの程度寄与するか注目される。

＜調査対象＞
店舗販売　　　化粧品店・薬局・薬店、ドラッグストア、量販店、百貨店、バラエティショップ、コンビニエンスストア、業務用、その他
無店舗販売　訪問販売、通信販売

＜調査方法＞
　富士経済調査員による対象企業及び関連企業・団体などへの面接取材及び公的統計データなどによる情報収集

＜調査期間＞　２００８年９月〜１０月



主要臨床検査薬・機器メーカー３５社を調査 ( 2008/10/28 )
―　２０１３年予測　―
臨床検査市場は０８年比８．２％増の４，３２５億円

検査薬市場が３，８３７億円（０８年比８．３％増）、検体検査機器市場が４８８億円（同７．５％増）

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　代表取締役　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は、このほど臨床検査業界の代表的な企業３５社を選定し、各社の検査事業における実績や今後の注力分野の動向を調査した。その結果を報告書「２００８　臨床検査」にまとめた。
　この報告書では、臨床検査市場の全体像と検査分野別動向の把握、各社の検査事業に対する最新の動向や方向性を明らかにした。

＜調査結果の概要＞

◇臨床検査市場◇
　　　　　　　　　　　　２００８年見込　　２０１３年予測　　０８年比
　検査薬　　　　　　　３，５４３億円　　３，８３７億円　　１０８．３％
　検体検査機器　　　　 ４５４億円　　　　４８８億円　　１０７．５％
　合　計　　　　　　　 ３，９９７億円　　４，３２５億円　　１０８．２％

　検査薬（ＯＴＣ（※）を含む）の市場は２０００年に落ち込んだが、その後は０７年まで前年比で２〜３％程度の伸びで推移してきた。堅調に成長を続ける免疫血清検査をはじめ、血糖自己測定の伸びで拡大しているＯＴＣ、遺伝子診断が全体市場を牽引している。検査分野別にみると、免疫血清検査の市場規模が最も大きく、市場の４４％を占めている。それに次ぐのがＯＴＣ、生化学検査、血液検査である。免疫血清検査は生化学検査との融合が進んでいる。以前はそれぞれ別の機器で測定していたが、免疫血清検査の測定法の一つであるラテックス定量法が搭載された生化学検査の機器・自動化学分析装置や、免疫血清検査と生化学検査の機器を近接配置し、一つのラインとするシステムも普及している。これらに対応し、メーカー側にも免疫血清検査と生化学検査を一つの事業とする考え方が出てきている。０８年の検査薬市場は免疫血清検査やＯＴＣ、遺伝子診断などの伸びに加え、特定健診開始にともない生化学検査がプラス成長に転じることから前年比２．１％増が見込まれる。しかしそれ以降の市場の伸びは１％台の伸びに留まると推定される。

　国内市場はほぼ飽和で、拡大基調を維持するのが難しい状況にある。「血糖自己測定」の伸びにもややブレーキがかかってきている。こうした状況下で病院市場やＯＴＣ市場といった臨床分野にとどまらず、産業分野に注力するメーカーも出てきている。特に食の安全にかかわる問題が頻発していることから、毒性物質や残留農薬のチェック、ノロウイルスによる食中毒検査など、産業検査市場が本格化してきている。
　また、各メーカーとも国内市場中心から海外市場を見据えた製品開発や提携、ＯＥＭ供給など、新しい展開を進めている。機器メーカーは以前から、海外メーカーとタイアップしたり、海外法人を設けて独自に販路を開拓してきた。検査薬メーカーも海外展開できる自社製品を持ち、現地法人を設立し、生産拠点を設けているメーカーも出てきている。今後はこうした動きが更に活発化すると見られる。

※真の意味（Ｏｖｅｒ　Ｔｈｅ　Ｃｏｕｎｔｅｒ）とは若干異なり、病院外で患者によって行なわれる検査をＯＴＣ、その市場をＯＴＣ市場としている。

＜主要検査分野の検査薬市場＞

１．遺伝子診断
　　２００８年見込　　２０１３年予測　　　０８年比
　　　１４５億円　　　　　１７９億円　　　１２３．４％
　０８年の市場は、前年比２．１％増の１４５億円と見込まれる。近年、新しい検査項目は加わっておらず、市場はやや横ばい傾向になってきている。メーカー各社の開発は、食中毒、環境検査、結核の塗沫検査に代わる遺伝子検査、他社に無い非定型抗酸菌（結核菌を含む、結核菌に似た菌属）等、トップシェアのロシュ・ダイアグノスティックスとは異なる方向を模索している。それぞれの開発項目が市場を発展させる可能性がある。

２．免疫血清検査
　　２００８年見込　　２０１３年予測　　　０８年比
　　１，５７２億円　　　１，６８０億円　　１０６．９％
　免疫血清検査は、検査薬市場で持続的に成長を続けている分野である。ＲＩ（ラジオアイソトープ）を使用するＲＩＡ検査を除く、抗原抗体反応に基づく検査は全て含まれる。０８年の市場は、前年比２．２％増の１，５７２億円と見込まれる。
　検査項目では心不全マーカー「ＢＮＰ」のここ数年の安定的な市場成長が注目される。「ＢＮＰ」は１９９６年に保険適用され、検査センターを中心に普及してきた。０７年にはそれまでの心不全の病態把握に加え、スクリーニングにも保険の適用が拡大した。今後も市場成長を維持すると予想される。０７年の「ＢＮＰ」の保険適用拡大時に、併せて心不全マーカー「ＮＴ−ｐｒｏＢＮＰ」も保険適用を受けている。現在も高い市場成長を持続している「ＢＮＰ」と「ＮＴ−ｐｒｏＢＮＰ」は、臨床的優位性に決定的な差がなく、先発と後発の項目の競合関係で今後の展開は不透明である。また、０８年４月に特定健診が開始され、糖尿病マーカーの「ＨｂＡ１ｃ」の市場も拡大している。もともと糖尿病患者は増加傾向にあり、それに伴い「ＨｂＡ１ｃ」市場は拡大してきたが、特定健診の開始により拍車がかかった。
　測定法では以前はＥＩＡ法が主役だったが、機器メーカー各社が高感度、ワイドレンジの化学発光法に主力を切り替えたため、化学発光法への移行が進んでいる。化学発光法では近年、大型機のみで事業を進めてきたメーカーは小型機、小型機のみのメーカーは大型機を発売し、各社とも中小から大規模な顧客までカバーする製品をラインナップしている。

３．生化学検査
　　２００８年見込　　２０１３年予測　　０８年比
　　　４６０億円　　　　　４４７億円　　　９７．２％
　市場は微減で推移している。０７年の市場も前年比０．２％減の４５４億円となった。最大の理由は、検査薬使用量の微量化にある。機器の性能向上にともない、１テスト当たりの検査薬使用量は減少しており、市場もこれに連動して減少している。検査薬メーカーは、こうした状況に対し、市場期待値の大きい免疫血清検査に力点を移したり、他社からＯＥＭ供給を受けることで自社負担を軽減したり、検査薬の品目を整理するなど、様々なアクションを起こしている。
　こうした市場環境下、０８年の市場は脂質項目や酵素法又はＨＰＬＣ法の「ＨｂＡ１ｃ」の市場拡大により前年比１．３％増の４６０億円が見込まれる。成人病、肥満等が問題視される中で、脂質項目の検査薬市場が増加しており、特に、悪玉コレステロールの「ＬＤＬ−コレステロール」の直接法キット（検査薬）の市場が急成長している。これまで、「ＬＤＬ−コレステロール」は、「総コレステロール」「善玉のＨＤＬ−コレステロール」「トリグリセライド（中性脂肪）」の値から算出することが多かったが、より実態に近い直接法キットを取り入れるようになってきている。また、特定健診開始にともない、酵素法又はＨＰＬＣ法の「ＨｂＡ１ｃ」の市場拡大も期待される。免疫血清検査・ラテックス定量法の「ＨｂＡ１ｃ」と同様に、自動化学分析装置で大量処理可能であり、特異性が高く、ラテックス定量法で指摘される反応セルの汚染が無いのが特徴である。
　０９年の市場も脂質項目や酵素法のＨｂＡ１ｃの市場が牽引しプラス成長となるが、２０１０年以降はまた微減で推移すると予測される。

＜調査対象＞
　臨床検査業界主要企業３５社

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業に対するインタビューサーベイ、及び社内データベース活用による調査・分析

＜調査期間＞
　２００８年７月〜９月



検査薬市場が３，８３７億円（０８年比８．３％増）、検体検査機器市場が４８８億円（同７．５％増） ( 2008/10/28 )
　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　代表取締役　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は、このほど臨床検査業界の代表的な企業３５社を選定し、各社の検査事業における実績や今後の注力分野の動向を調査した。その結果を報告書「２００８　臨床検査」にまとめた。
　この報告書では、臨床検査市場の全体像と検査分野別動向の把握、各社の検査事業に対する最新の動向や方向性を明らかにした。

＜調査結果の概要＞

◇臨床検査市場◇
　　　　　　　　　　　　２００８年見込　　２０１３年予測　　０８年比
　検査薬　　　　　　　３，５４３億円　　３，８３７億円　　１０８．３％
　検体検査機器　　　　 ４５４億円　　　　４８８億円　　１０７．５％
　合　計　　　　　　　 ３，９９７億円　　４，３２５億円　　１０８．２％

　検査薬（ＯＴＣ（※）を含む）の市場は２０００年に落ち込んだが、その後は０７年まで前年比で２〜３％程度の伸びで推移してきた。堅調に成長を続ける免疫血清検査をはじめ、血糖自己測定の伸びで拡大しているＯＴＣ、遺伝子診断が全体市場を牽引している。検査分野別にみると、免疫血清検査の市場規模が最も大きく、市場の４４％を占めている。それに次ぐのがＯＴＣ、生化学検査、血液検査である。免疫血清検査は生化学検査との融合が進んでいる。以前はそれぞれ別の機器で測定していたが、免疫血清検査の測定法の一つであるラテックス定量法が搭載された生化学検査の機器・自動化学分析装置や、免疫血清検査と生化学検査の機器を近接配置し、一つのラインとするシステムも普及している。これらに対応し、メーカー側にも免疫血清検査と生化学検査を一つの事業とする考え方が出てきている。０８年の検査薬市場は免疫血清検査やＯＴＣ、遺伝子診断などの伸びに加え、特定健診開始にともない生化学検査がプラス成長に転じることから前年比２．１％増が見込まれる。しかしそれ以降の市場の伸びは１％台の伸びに留まると推定される。

　国内市場はほぼ飽和で、拡大基調を維持するのが難しい状況にある。「血糖自己測定」の伸びにもややブレーキがかかってきている。こうした状況下で病院市場やＯＴＣ市場といった臨床分野にとどまらず、産業分野に注力するメーカーも出てきている。特に食の安全にかかわる問題が頻発していることから、毒性物質や残留農薬のチェック、ノロウイルスによる食中毒検査など、産業検査市場が本格化してきている。
　また、各メーカーとも国内市場中心から海外市場を見据えた製品開発や提携、ＯＥＭ供給など、新しい展開を進めている。機器メーカーは以前から、海外メーカーとタイアップしたり、海外法人を設けて独自に販路を開拓してきた。検査薬メーカーも海外展開できる自社製品を持ち、現地法人を設立し、生産拠点を設けているメーカーも出てきている。今後はこうした動きが更に活発化すると見られる。

※真の意味（Ｏｖｅｒ　Ｔｈｅ　Ｃｏｕｎｔｅｒ）とは若干異なり、病院外で患者によって行なわれる検査をＯＴＣ、その市場をＯＴＣ市場としている。

＜主要検査分野の検査薬市場＞

１．遺伝子診断
　　２００８年見込　　２０１３年予測　　　０８年比
　　　１４５億円　　　　　１７９億円　　　１２３．４％
　０８年の市場は、前年比２．１％増の１４５億円と見込まれる。近年、新しい検査項目は加わっておらず、市場はやや横ばい傾向になってきている。メーカー各社の開発は、食中毒、環境検査、結核の塗沫検査に代わる遺伝子検査、他社に無い非定型抗酸菌（結核菌を含む、結核菌に似た菌属）等、トップシェアのロシュ・ダイアグノスティックスとは異なる方向を模索している。それぞれの開発項目が市場を発展させる可能性がある。

２．免疫血清検査
　　２００８年見込　　２０１３年予測　　　０８年比
　　１，５７２億円　　　１，６８０億円　　１０６．９％
　免疫血清検査は、検査薬市場で持続的に成長を続けている分野である。ＲＩ（ラジオアイソトープ）を使用するＲＩＡ検査を除く、抗原抗体反応に基づく検査は全て含まれる。０８年の市場は、前年比２．２％増の１，５７２億円と見込まれる。
　検査項目では心不全マーカー「ＢＮＰ」のここ数年の安定的な市場成長が注目される。「ＢＮＰ」は１９９６年に保険適用され、検査センターを中心に普及してきた。０７年にはそれまでの心不全の病態把握に加え、スクリーニングにも保険の適用が拡大した。今後も市場成長を維持すると予想される。０７年の「ＢＮＰ」の保険適用拡大時に、併せて心不全マーカー「ＮＴ−ｐｒｏＢＮＰ」も保険適用を受けている。現在も高い市場成長を持続している「ＢＮＰ」と「ＮＴ−ｐｒｏＢＮＰ」は、臨床的優位性に決定的な差がなく、先発と後発の項目の競合関係で今後の展開は不透明である。また、０８年４月に特定健診が開始され、糖尿病マーカーの「ＨｂＡ１ｃ」の市場も拡大している。もともと糖尿病患者は増加傾向にあり、それに伴い「ＨｂＡ１ｃ」市場は拡大してきたが、特定健診の開始により拍車がかかった。
　測定法では以前はＥＩＡ法が主役だったが、機器メーカー各社が高感度、ワイドレンジの化学発光法に主力を切り替えたため、化学発光法への移行が進んでいる。化学発光法では近年、大型機のみで事業を進めてきたメーカーは小型機、小型機のみのメーカーは大型機を発売し、各社とも中小から大規模な顧客までカバーする製品をラインナップしている。

３．生化学検査
　　２００８年見込　　２０１３年予測　　０８年比
　　　４６０億円　　　　　４４７億円　　　９７．２％
　市場は微減で推移している。０７年の市場も前年比０．２％減の４５４億円となった。最大の理由は、検査薬使用量の微量化にある。機器の性能向上にともない、１テスト当たりの検査薬使用量は減少しており、市場もこれに連動して減少している。検査薬メーカーは、こうした状況に対し、市場期待値の大きい免疫血清検査に力点を移したり、他社からＯＥＭ供給を受けることで自社負担を軽減したり、検査薬の品目を整理するなど、様々なアクションを起こしている。
　こうした市場環境下、０８年の市場は脂質項目や酵素法又はＨＰＬＣ法の「ＨｂＡ１ｃ」の市場拡大により前年比１．３％増の４６０億円が見込まれる。成人病、肥満等が問題視される中で、脂質項目の検査薬市場が増加しており、特に、悪玉コレステロールの「ＬＤＬ−コレステロール」の直接法キット（検査薬）の市場が急成長している。これまで、「ＬＤＬ−コレステロール」は、「総コレステロール」「善玉のＨＤＬ−コレステロール」「トリグリセライド（中性脂肪）」の値から算出することが多かったが、より実態に近い直接法キットを取り入れるようになってきている。また、特定健診開始にともない、酵素法又はＨＰＬＣ法の「ＨｂＡ１ｃ」の市場拡大も期待される。免疫血清検査・ラテックス定量法の「ＨｂＡ１ｃ」と同様に、自動化学分析装置で大量処理可能であり、特異性が高く、ラテックス定量法で指摘される反応セルの汚染が無いのが特徴である。
　０９年の市場も脂質項目や酵素法のＨｂＡ１ｃの市場が牽引しプラス成長となるが、２０１０年以降はまた微減で推移すると予測される。

＜調査対象＞
　臨床検査業界主要企業３５社

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業に対するインタビューサーベイ、及び社内データベース活用による調査・分析

＜調査期間＞
　２００８年７月〜９月　

資料タイトル　：「２００８　臨床検査」
体　　　　裁　　：Ａ４判　　　２１９頁
価　　　　格　　：２００，０００円　（税込み２１０，０００円）
　　　　　　　　　　ＣＤ−Ｒセット価格　２１０，０００円（税込み２２０，５００円）
調査・編集　　：富士経済　東京マーケティング本部　第三事業部
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発　行　所　　：株式会社　富士経済

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世界の産業用ロボット、および国内の業務・民生用ロボット市場を調査 ( 2008/10/27 )
２０１１年の注目ロボット動向

世界
　組立・搬送ロボット　２，１１６億円（０７年比１５９．８％）　ロボットビジョンシステムの活用で
国内
　パワーアシストスーツ　４５億円（０８年比９倍）０８年まずリハビリ、福祉・介護そして労働分野へ

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は０８年６〜８月にかけて、日本、アジア、米州、欧州の世界４大市場の産業用ロボットおよび国内市場の業務・民生用ロボットなどを調査した。このたびその結果を報告書「２００８　ワールドワイドＦＡ＊ロボット／ＲＴ＊　関連市場の現状と将来展望」にまとめた。＊　ＦＡ：ファクトリーオートメーション（工場自動化）　ＲＴ：ロボットテクノロジー２５回目を迎える今回の調査は、産業用ロボットに関連する自動化システムを構築するＳＩｅｒ（システムインテグレーター）主要１５社の企業プロフィールや工程自動化取り組み・ロボットメーカーとの連携に注目し、その現状と将来展望を明らかにすることにも取り組んだ。

＜注目される市場＞

●組立・搬送ロボットの世界市場動向
０７年　１，３２４億円（前年比１１４．８％）　　２０１１年予測　２，１１６億円　（０７年比１５９．８％）

　組立・搬送ロボット市場は、１１年にかけて産業用ロボット市場全体の伸び（０７年比１３６．１％）を上回る成長を遂げると予測する。産業用ロボット全体に占める組立・搬送ロボットのウェイト（金額ベース）も０７年に３１．１％であるのに対し、１１年には３６．５％に高まると予測する。

　需要が本格化している自動車や電機・電子以外の食品、医薬、化学、物流、産業機械、制御機器などの分野では、これまで潜在的な需要がありながらも、複雑なロボットシステムへの生産技術側の対応や、段取り替えへの対応、コスト高などを理由に採用は一部に留まっていた。一方、ロボットビジョンシステム＊は、専門知識が必要で扱える技術者が限られる、性能保証がしにくい、高価であるなどの理由から一部ユーザーの採用に留まっていた。近年は、ロボットビジョンシステムの条件出し作業の緩和や認識能力の向上、ロボットコントローラ上での簡易設定が可能となったこと、低価格化が進んだことなどを背景に、採用のハードルが下がってきた。組立・搬送ロボットにロボットビジョンシステムを搭載すれば、精密位置決めが不要になる（配膳／位置決めなどの工程削減）、搬送、仕分け、梱包が混流ラインで可能になるなど、多品種少量生産向けのフレキシブルな自動化ラインが安価に構築できるようになってきている。製造現場では、人件費の削減、生産効率向上、品質追及が恒久的なテーマとなっており、特に対応が遅れている組立・搬送工程にロボットビジョンシステムと組み合わせたロボットの導入が進むと予測する。

　ロボットビジョンシステム搭載率（数量ベース）は０７年に１６．７％であるが、１１年には２１．７％に達すると予測される。

　＊ロボットビジョンシステム　画像処理装置、カメラなどで構成され位置決め、品種判別、寸法計測などに使用される。

●パワーアシストスーツ（業務・民生用ロボット）の国内市場動向
０８年　５億円見込み　　２０１１年の国内市場予測　４５億円（０８年比９倍）

　パワーアシストスーツは、ボディースーツのように着用し、電動アクチュエータや人工筋肉などによって手足の動きを補助する装着型ロボットである。高齢者や障害者などの低下した運動能力をアシストして、健常者並みの動作を可能にする。０８年に市場が立ち上がり、０９年以降、市場拡大が予想される。
　筑波大学発のベンチャー企業・サイバーダインは「ＨＡＬ」を生産、０８年１０月より販売を開始した。随意的制御と自立的制御の２つのシステムを組み合わせて使用者の動作負担を軽減する。まずはリハビリや福祉・介護用途での展開となるが、将来的には労働分野への展開も想定している。
　パナソニックの社内ベンチャー企業、アクティブリンクは、年内のテスト販売開始を見込んで半身麻痺障害者や高齢者のリハビリや自立支援を目的としたパワーアシストスーツの研究開発を進めている。
　本田技研工業は、脚力が低下した高齢者の歩行をサポートする「歩行アシスト」装置の開発を進めている。同社がヒューマノイドロボット「ＡＳＩＭＯ」の開発で人間の歩行について研究してきた中で生まれた技術を採用している。トヨタ自動車でも自社工場内の作業アシスト用途や、リハビリ・介護用途での研究開発を進めている。
　患者が装着するリハビリや自立支援用途の場合、歩けなかった人が歩けたりと、ユーザーが価値を見出しやすく、市場拡大が有望視される。また労働分野でも労働人口の減少が現実的な問題となる中で、市場性は高いと見る。

＜調査結果の概要＞

（１）産業用ロボット（１６品目の世界市場）
　０７年　４，２５６億円（前年比１０２．０％）　２０１１年予測　５，７９４億円　（０７年比１３６．１％）
０７年の産業用ロボットの世界市場は、４，２５６億円となり、前年比１０２．０％の成長を遂げた。主要分野である半導体分野、液晶分野が低調に推移したが、欧州やアジアにおける自動車関連の旺盛な設備投資や、各地域における人件費の高騰・品質要求の高まりなどを背景とした組立・搬送ロボットの採用拡大が市場規模拡大の原動力となった。０８年は引き続き欧州・アジア市場が好調である他、液晶分野での需要回復も見込まれ、市場は４，６６７億円に達すると予測する。
　ロボット市場の地域別構成は、日本、アジア、米州、欧州の順となっている。世界的に需要規模が大きいのは、自動車分野向けロボット（主にアーク溶接ロボット、スポット溶接ロボット、塗装ロボット）と半導体・液晶分野（主にウェハ搬送ロボット、液晶・ＰＤＰガラス搬送ロボット）であり、何れの採用アプリケーションにおいても強力な生産地となる日本が主な需要地となっている。０７年は米州、日本が伸び悩む中で欧州、アジア市場が引き続き拡大した。
　日本の産業用ロボット市場は、大半がオートメーション化された自動車生産の溶接工程、塗装工程が担って来た。しかしこれまで市場拡大の大きな推進力となっていた自動車関連、半導体・液晶などの生産設備に対する設備投資の先行きに不透明感が出始めて、既存分野のみの事業戦略では先細りが懸念される。一方、オートメ化が進んでいる自動車生産現場でも、組立工程は技術的な問題や費用対効果の面から人手に頼る作業が残っており、ロボットによる自動化が課題となっている。家電製品、電子デバイス、産業機械、医薬・食品などの製造分野においても同様である。これまでこの分野の自動化は、システムが複雑になり、費用対効果が見込みがたいなどの理由から、大手ロボットメーカーの注力度があまり高くなかったのも事実である。更なる産業用ロボット市場規模拡大を目指すためには、組立工程への産業用ロボット導入や、新規分野での需要を創出していく必要がある。その実現には生産技術ノウハウを豊富に蓄積するＳＩｅｒ（システムインテグレーター）と連携した製品開発やシステム提案活動が重要性を増す。

●カテゴリー別市場規模推移
　この調査では産業用ロボットを、以下の４カテゴリーに分類した。

（１）溶接・塗装ロボット（アーク溶接、スポット溶接、塗装、シーリングなど）自動車分野への依存度が高いため、０７年は日本、アメリカが伸び悩んだものの、欧州、アジアで採用が増し市場は拡大した。今後はアジアが市場拡大を牽引して行く。

（２）組立・搬送ロボット（スカラ型、小型垂直多関節、双腕、パレタイジング、取り出しなど）人件費の高騰や製品品質要求の高まりを背景に、近年急速に市場が拡大している。ロボットビジョンシステムの搭載によりフレキシブルな生産システム構築が可能となってきており、食品、医薬品分野などへ裾野が拡大している。４つのカテゴリーの中で最も大きな市場成長が予測される。

（３）ウェハ・液晶搬送ロボット（ウェハ搬送、液晶・ＰＤＰガラス搬送）
液晶・ＰＤＰガラス搬送ロボットは０７年後半より液晶パネル関連の設備投資が回復に向かい、０８年は大幅な市場拡大が見込まれるが、それ以降は大型設備投資案件に乏しく再び先行きの不透明感が拭えない状況が続く。こうした状況からロボットメーカー各社は、太陽電池や有機ＥＬ、４５０ｍｍウェハなど新規のアプリケーションを視野に入れた取り組みを開始している。

（４）単軸型ロボット　自動車、電機・電子分野が主力となるが、用途が多岐に亘るため個別アプリケーションの市況の影響を受けにくい。

（２）業務・民生用ロボット（１７品目の国内市場）
０７年　５５億円（前年比１５３．６％）　２０１１年予測　１７１億円　（０７年比３．１倍）

　今回、対象とした業務・民生用ロボットの国内市場規模は０７年実績で約５５億円となり、１１年には３倍超の１７１億円にまで拡大すると予測した。市場立ち上がり段階にある床下点検ロボットやパワーアシストスーツといった、ニーズが顕在化しており注目度の高いロボットが１１年にかけて急成長することが予測される。

　業務・民生用ロボット市場は、少子高齢化社会が現実的な問題となっている中、労働力の確保や業務の効率化、安全・安心の確保、介護・福祉対策などにおけるロボットの活用ニーズや市場ポテンシャルは非常に大きく、さまざまな企業や研究機関などにおいて、研究開発や実証試験、そして市場本格化に向けた具体的な取り組みが進められている。しかし、「販売／サポート面」、「コスト面」、「安全面」などの課題は多く、現在市場化が進んでいる業務用ロボットは、実用性を重視した単一業務特化型のロボットが、民生用ロボットは、家庭向けのエンターテイメント性の高いロボットが中心となっている。このような市場を更に拡大させていくためには、ロボットを既存の周辺機器やシステムと連携・補完させて、ロボット単独では解決が難しい技術的課題をシステムとして克服し、ロボット導入による作業効率向上や作業の質の向上による実用性・費用対効果を高めるといった取り組みや、自動車や家電などの既存機器に対するセンシング、制御、アクチュエータなどのロボットテクノロジー（ＲＴ）を搭載した広義の業務・民生用ロボットによるビジネス展開が必要である。

　さらに、今後は、ロボットメーカー同士の協業によるビジネス取り組み、腕や足、目などロボットの各部位を手がけるハードウェアメーカーと、制御やアプリケーションを手がけるソフトウェアメーカー、そしてそれらをインテグレートするＳＩｅｒ（システムインテグレーター）の協業によるビジネス取り組みが有望と考える。

●カテゴリー別市場規模推移
今回１７種類の業務・民生用ロボットを用途に応じて、以下の４カテゴリーに分類する。

（１）業務用ロボット（受付・案内、業務用清掃、業務用セキュリティ、荷役・搬送、レスキュー、床下点検など）はすでに実用化が進んでいるものが多く、ビジネスユーザー向けのロボットとなるため、その有用性やコストメリットなどが認知されるようなロボットが増えれば実績は大きく拡大すると見る。

（２）研究用ロボット（ヒューマノイド、業務・民生用ロボットモジュール）は用途が限られ、大きな伸びは見込めないものの、ロボット関係の研究が盛んになるに伴い、市場は拡大する。

（３）福祉用ロボット（パワーアシストスーツ、食事支援、車椅子）は０８年に市場が立ち上がった「パワーアシストスーツ」が牽引する形で、市場は急増すると見る。

（４）家庭用ロボット（掃除、ホームセキュリティ、コミュニケーション、ホビー）は、掃除ロボットやホビーロボットといったロボットが大部分を占めている。現在は先進性を好む一部ユーザー向けに限られており、万人向けのロボットにはなっていないが、キラーアプリの開発により普及が期待される。

＜調査の概要＞
　調査は、日および海外関連企業約１００社を対象に以下の４分野について合計４６品目の調査を行った。

　調査対象分野
　　産業用ロボット（１６品目）、構成部材（７品目）、業務・民生用ロボット（１７品目）、周辺機器（６品目）および主要ＳＩｅｒ（システムインテグレーター）１５社

　調査実施時期
　　２００８年６月〜８月

　調査方法
　　（株）富士経済専任調査員による対象企業および関連団体などへのヒアリング調査を中心に、公表データを使用して整理・分析。

　・実績換算為替レート　１＄：１１５円

資料タイトル：「２００８　ワールドワイドＦＡロボット／ＲＴ関連市場の現状と将来展望」
　体裁：Ａ４判　　３０１頁
　価格：９７，０００円（税込み価格１０１，８５０円）
　調査・編集：富士経済　大阪マーケティング本部第一事業部
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　発行所：株式会社　富士経済
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機能性化粧品市場の調査を実施 ―　２００８年見込み　― ( 2008/10/20 )
　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界）は、スキンケア、ベースメイク、ボディケア、ヘアケアの４カテゴリーにおける訴求機能別化粧品の市場を調査した。その結果を調査報告書「機能性化粧品マーケティング要覧　２００８」にまとめた。

　この報告書では、下表（＊関連資料参照）の通りカテゴリー毎に機能別の動向を分析している。

＜調査結果の概要＞

　０７〜０８年の化粧品市場は、制度品メーカーによるスキンケアやベースメイクの主力ブランドの刷新に伴い、大型ブランドが相次ぎ投入され市場が活性したことや、ボディケアにおいてロクシタン　ジャポンやイオンフォレスト、ハウス　オブ　ローゼ、ラッシュジャパンなどが展開するライフスタイル提案型ブランドの店舗が増加し、新たな需要を獲得したことがプラス要因となり、厳しい環境ながら市場を押し上げた。
　スキンケアやベースメイクでは年齢を問わずアンチエイジングに対する意識が高いことから、アンチエイジング機能商品の実績の伸びが続いている。ボディケアやヘアケアへも広がりが見られることから、アンチエイジング機能商品が市場を牽引する状況となっている。また、アンチエイジングブランドからホワイトニングラインの投入や、敏感肌ブランド・保湿ブランドにアクネ対応を訴求した商品など、機能の複合化が進んでいる。


＜カテゴリー別市場の動向＞

　１．スキンケア
　　スキンケアは、アンチエイジング訴求の商品が牽引し、０７年の市場は前年比１．５％増となった。アンチエイジング機能は、本来アンチエイジング機能が求められるリカバリー（表れた老化現象の改善）だけでなく、若年層をターゲットとした初期老化対策のプロテクト（初期段階の老化症状の予防）でも商品投入が活発化している。また、アンチエイジング機能とホワイトニング機能を合わせた商品投入が行われるなど、カウンセリング・セルフを問わず各メーカーが注力している。
　　０８年は、花王がモイスチャー訴求の「ソフィーナ　ライズ」、アンチエイジング訴求の「ソフィーナバイタルリッチ」の後継ラインとして３０〜４０代向けに「ソフィーナ　ボーテ」を投入したのをはじめ、リニューアル時にはアンチエイジング機能に特化した訴求での投入が見られる。アンチエイジング機能商品やアンチエイジング機能を付加したホワイトニング機能商品の好調によって市場は１兆円超が見込まれる。

　◆スキンケアの注目機能：アンチエイジング
　　０７年　２，８６６億円（前年比１０５．６％）　０８年見込　２，９９２億円（前年比１０４．４％）

　　コエンザイムＱ１０やアスタキサンチン、白金ナノコロイドなどの成分訴求商品は、一時のブームから落ち着いてきたものの、依然としてアンチエイジングに対する需要が増加していることから０７年も市場はプラスとなった。アンチエイジング機能の商品実績の９割を本格ケアのリカバリーが占めるが、近年は停滞していた初期老化対策領域のプロテクトについてもアンチエイジング訴求の新ブランド・ラインの投入やリニューアルなど、各メーカーのてこ入れが見られる。
　　"アンチエイジング"をキーワードとした商品は年齢を問わず高い関心を集めており、０８年も「ソフィーナ　ボーテ」（花王）や「アグレーラ」（ポーラ）、「リバイタル　グラナス」（資生堂インターナショナル）などが投入されたことで引き続き市場の拡大が見込まれる。
　　リカバリーについてはハリや小じわとともに、加齢に伴う毛穴の開き・たるみに対し"大人の毛穴ケア"を訴求した商品が増加しており、消費者の関心も強まっていることから、今後も需要を獲得していくと見られる。また、メーカー側はリカバリーとともにプロテクトへの注力度を高めていくと見られる。


　２．ヘアケア
　　ヘアケアは、ダメージケア機能商品の実績好調に加え、クレンジング・地肌ケア機能商品の実績も伸び、市場は前年比２．０％増となった。ダメージケア機能商品は、ヘアカラーの継続的使用で髪のダメージが深刻化している消費者が増加しており、アウトバスアイテムの投入も進み実績が伸びている。クレンジング・地肌ケア機能商品は、サロンでヘッドスパが話題になり、地肌ケアへの関心が高まりつつあり、０７年は「ｈ＆ｓ」（Ｐ＆Ｇジャパン）、「サロンスタイル　モイストキープスパ」（コーセーコスメポート）など"健康で美しい髪を生み出す頭皮環境を整える"ことをメイン訴求した地肌ケアの大型ブランドが投入されたことから実績増となっている。

　◆ヘアケアの注目機能：ダメージケア
　　０７年　１，２６６億円（前年比１０５．５％）　０８年見込　１，３３５億円（前年比１０１．８％）

　　０７年は「ツバキ」（エフティ資生堂）の「ゴールデンリペア」シリーズが発売され、トリートメントの拡充を行なうなど好調な上位ブランドもあり実績は大幅に拡大した。
カラーリングの定着により髪のダメージに悩む消費者は増加しており、シャンプーやリンスについては地肌ケアなど他機能に大型新ブランドが投入されシフトが見られるものの、トリートメントについてはダメージケアアイテムを利用する消費者が多く、ダメージケア機能商品の実績は拡大を続けると見られる。特に、インバストリートメントと比較して圧倒的に使用率が低く、潜在需要の開拓余地が大きいことから新商品投入が活発に行われているアウトバストリートメントの伸びが実績拡大に貢献すると見られる。

　３．ベースメイク
　　０７年の市場は、市場構成比の最も高いモイスチャー＆カバー機能商品と、アンチエイジング機能商品などの実績増により、前年比０．７％増と僅かながら拡大した。モイスチャー＆カバー機能商品は、「エスプリーク　プレシャス」（コーセー）の本格展開や「マキアージュ」（資生堂）の成長によって実績を伸ばした。スキンケアでアンチエイジング機能への関心が高まっているように、ベースメイクでもアンチエイジング機能商品が注目されており、メーカー側も積極的な商品投入を行っていることから実績が拡大している。また、敏感肌機能も市場構成比は３％と小さいが、敏感肌ユーザーや低刺激のベースメイクを求める消費者から安定した需要を得ている。
　　一方、ＵＶ（ホワイトニング）機能商品は、メイクアップベースが概ね安定した実績となっているが、季節毎にファンデーションを買い替えるというスタイルが薄れている為、ファンデーションの実績が縮小しており、新商品投入も見られたが実績は縮小した。また、テカリ・毛穴機能商品は、セルフセレクションの実績が機能特化型のメイクアップベースやフェイスパウダーを中心に堅調な推移となったものの、カウンセリングではマス向けカテゴリーにおいて他機能との競合が激化したため実績を落とした。

　◆ベースメイクの注目機能：アンチエイジング（くすみ・小じわ）
　　０７年　４８０億円（前年比１０３．０％）　０８年見込　５５２億円（前年比１１５．０％）

　　スキンケア同様、ベースメイクもくすみや小じわ、加齢に伴う毛穴の開き、たるみなどをカバーし、ハリ感・ツヤを与えるというアンチエイジング機能商品の実績拡大が続いている。
　　０５〜０６年は、セルフセレクションを中心に「エビータ」「フレッシェル　モイストリフト」（カネボウコスメット）、「アクアレーベル」（資生堂フィティット）「レブロン　エイジディファイング」（レブロン）等、商品投入が相次ぎ市場が拡大した。０７〜０８年は、市場の約８割を占めるカウンセリングで新ブランド・ライン投入が相次いでいる。
アンチエイジングに対する消費者ニーズは依然として高く、メーカー側も注力していることから、モイスチャー＆カバー機能など他機能からのシフトによって市場拡大が続くと見られる。０８年はカウンセリングで「ソフィーナ　プリマヴィスタ」（花王）、「ＤＥＷ　スペリア」（カネボウ化粧品）、「リバイタル　グラナス」（資生堂インターナショナル）などが投入され、セルフセレクションでも上位ブランドがリニューアルを実施していることから、市場は前年比１５．０％増が見込まれる。
　　商品面ではヒアルロン酸やコラーゲンなどスキンケア成分を配合した商品が増加しており、また、くすみや小じわカバー、ハリ、ツヤアップなどの機能の訴求以外に"エイジレス肌"や"若顔に見せる"など、より直接的な訴求によって差別化を図っており、スキンケア同様に今後は機能や訴求点の細分化が進んでいくと見られる。

　４．ボディケア
　　ボディケアは、主力のモイスチャー機能商品の実績が好調であったことに加え、ＵＶ（ホワイトニング）機能商品についても需要期の天候に恵まれ実績が伸びたことから、０７年の市場は拡大となった。モイスチャー機能商品では、「ロクシタン」（ロクシタン　ジャポン）等のライフスタイル提案型ブランドの実績が、商品面や販促面でのテコ入れや、店舗数が増加していることから新規顧客を取り込み伸びている。
　　近年ヒット商品が見られず０７年まで縮小していたスリミング／マッサージ効果機能商品については、本格的な痩身目的だけではなく継続使用で効果を感じやすい美肌効果やマッサージによるリラックス効果などを訴求した商品が増加しており、０８年以降市場は回復に向かう見込みである。

　◆ボディケアの注目機能：モイスチャー
　　０７年　６０９億円（前年比１０２．２％）　０８年見込　６２１億円（前年比１０２．０％）

　　モイスチャー機能は、トイレタリー系のボディシャンプーとリップクリーム（薬用リップクリーム、メイクアップのリップグロス）が主力品目となっており、０７年は両品目が好調で実績が拡大した。化粧品系についても、ライフスタイル提案型ブランドを中心に、保湿に加え精油などを配合することで香りによるアロマテラピー効果を訴求する商品も増加しており、伸びが続いている。
　　トイレタリー系では、ボディシャンプーが使用率も高く安定したリピート需要を獲得している。今後は高付加価値化による単価アップが実績拡大の鍵となっている。また、リップクリームは、年間使用や男性の使用率が上昇しており、気候条件に左右されるものの、今後も概ね堅調に推移していくと見られる。化粧品系では、ライフスタイル提案型ブランドが好調である他、百貨店ブランドの高付加価値商品が顧客のボディケア意識を高めている。今後モイスチャーの実績増に寄与していくと見られる。

＜調査対象＞
　スキンケア：５機能、ベースメイク：５機能、ボディケア：５機能、ヘアケア：６機能

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベース、公的統計等による補完

＜調査期間＞
　２００８年７月〜９月　

資料タイトル：「機能性化粧品マーケティング要覧　２００８」
体裁：Ａ４判　２２８頁
価格：１００，０００円　（税込み１０５，０００円）ＣＤ−Ｒセット価格　１１０，０００円（税込み１１５，５００円）
調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部　Ｃｏｓｍｅｔｉｃ　Ｄｉｖ．



家庭用マスク、台所用洗剤などトイレタリー用品３０品目の市場を調査 ( 2008/10/10 )
２００８年見込み
　●家庭用マスク市場は、花粉対策と新たな使用目的の増加で、前年比１０．２％増の１４１億円
　●食器洗い（乾燥）機専用洗剤市場は、高付加価値商品の商品投入が相次ぎ、０７年比８．８％増の７４億円

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、０８年７月〜８月にかけて、トイレタリー用品３０品目の市場調査を実施した。その結果を調査報告書「トイレタリーグッヅマーケティング要覧　２００８　Ｎｏ．３」にまとめた。
この報告書では台所用洗剤や食器洗い（乾燥）機専用洗剤などのキッチン関連１７品目、アウトドア関連（使い捨てカイロ）１品目、ハエ・蚊用殺虫剤など殺虫剤関連４品目、家庭用マスクや大人用紙おむつなどサニタリー関連８品目、計３０品目のトイレタリー用品の国内市場動向を明らかにした。

＜注目市場＞

１．家庭用マスク（サニタリー関連）

　２００７年　　　１２８億円　　２００８年見込　　　１４１億円（前年比１１０．２％）

　家庭用マスク市場は、０３年にユニ・チャームが花粉症対策用の「超立体マスク」を発売し、ヒットしたのを機に急拡大した。その後も花粉症対策に留まらずインフルエンザや風邪の予防対策としてマスクをするユーザーが増加し、市場は拡大を続けている。
０７年は、花粉の飛散量は少なかったが、早い時期から花粉の飛散が観測されシーズンが長期化したことに加え、インフルエンザの流行を懸念する報道などが装着するユーザーを増加させ、市場は前年比１５．３％増の１２８億円となった。
０８年は、前年に花粉の飛散量が０７年比２倍と予測されたことからマスクを装着するユーザーが更に増加した。また、乾燥したオフィスや就寝時に"乾燥から喉を守る"といった新たな訴求の商品も増えており、使用目的が増加したことで、市場は前年比１０．２％増の１４１億円が見込まれる。

２．食器洗い（乾燥）機専用洗剤（キッチン関連）

　２００７年　　　　６８億円　　２００８年見込　　　　７４億円（前年比１０８．８％）

　食器洗い（乾燥）機の普及率上昇に伴い、専用洗剤の市場も２桁成長が続いている。香りが追加されたタイプやクエン酸配合で庫内洗浄が同時に行なえるタイプ、剤型を液体にしたタイプなど、既存商品と差別化した商品の投入が活発化している。
０７年は花王が大幅に実績を伸ばしたことで、市場は前年比１１．５％増の６８億円となった。花王は０６年に発売した「食器洗い乾燥機専用キュキュット
　クエン酸効果」と、０７年に発売した液体タイプの「キュキュット　パワージェル」が好調で、実績が前年比ほぼ倍増となっている。０８年も花王が「食器洗い乾燥機専用キュキュット　クエン酸効果　オレンジ配合」、エステーが新ブランド「フレッシュアップ」を発売するなど、商品投入が相次いでいることから引き続き市場は拡大し、前年比８．８％増の７４億円が見込まれる。

　需要は拡大しており、参入メーカー間の競争も激化している。今後は洗浄機能や除菌の効果を高めた商品、液体タイプといった高付加価値商品が増加すると見られる。

３．大人用紙おむつ（サニタリー関連）

　２００７年　　　７３４億円　　２００８年見込　　　７７４億円（前年比１０５．４％）

　０７年は上位のユニ・チャーム、白十字、花王が好調に実績を伸ばし、市場は前年比５．２％増の７３４億円となった。交換が容易で利便性の高いパンツタイプが市場の６割を占めている。０８年は参入メーカー各社より新商品の投入が活発化している。ユニ・チャームは「ライフリー」のパンツシリーズの"やわらかさ"を向上させてリニューアル発売している。大王製紙は「アテント」※の長時間用やわらかタイプ、うす型すっきり爽快パンツを発売している。

　今後も高齢化の進行に伴い需要そのものの増加を背景に、高機能・高付加価値商品の投入が続くと見られ、市場の拡大は続くと見られる。

　※０７年にＰ＆Ｇジャパンより事業譲渡されている。

４．ティシュペーパー（サニタリー関連）

　２００７年　１，１９５億円　　２００８年見込　１，２５０億円（前年比１０４．６％）

　０７年はインフルエンザの流行が例年並みで、花粉の飛散量も例年に比べ少なかったことから数量ベースでは縮小したものの、原材料価格の高騰を受け大手参入メーカー各社が２度の価格上方修正を行ったことで、市場は前年比１０．０％増の１，１９５億円となった。

　ティシュペーパーは普及率が極めて高く、汎用品での新規の需要獲得が難しいため、参入メーカーは品質やパッケージを改良したプレミアム訴求の高付加価値商品により需要の取り込みを図っている。プレミアム訴求商品は０７年時点で市場の約５〜８％に留まっているものの、プレミアム訴求商品の構成比は年々高まっている。０８年には王子ネピアより「ネピア　ジャパンプレミアム」、日本製紙クレシアより「クレシア　美空圏」などが発売されたことでプレミアム訴求商品の構成比は更に高まり、市場は前年比４．６％増の１，２５０億円が見込まれる。

５．台所用洗剤（キッチン関連）

　２００７年　　　５１８億円　　２００８年見込　　　５２８億円（前年比１０１．９％）

　台所用洗剤市場は、飽和に達していることに加え、店頭価格の下落、単価の低い詰替え用需要の拡大に伴い、縮小が続いていた。しかし、０７年に「スーパー泡ジョイ」（Ｐ＆Ｇジャパン）、「チャーミー泡のチカラ　パワーフォーム」（ライオン）といった泡タイプの高付加価値新商品が発売され、好調であったことから市場は回復に転じ、前年比５．１％増の５１８億円となった。市場投入されている商品の洗浄力は一定水準に達していることから、近年は除菌機能、ハーブやフルーツの香り、泡が持続する（持続する泡により注ぎ足しの必要がない）などの機能を付加した商品が発売されている。

　０８年は店頭価格の下げ止まりにより販売価格が安定していることに加え、０７年に好調であった「スーパー泡ジョイ」「チャーミー泡のチカラ　パワーフォーム」が通年実績となることから、市場は前年比１．９％増の５２８億円が見込まれる。

■キッチン関連
　０７年の市場は、前年比２．６％増の１，７８０億円となった。台所用洗剤やラッピングフィルムをはじめ、ペーパータオル、家庭用手袋など、大半の品目が伸びた。特にパイプクリーナー、食器洗い（乾燥）機専用洗剤は前年比１０％以上の高い伸び率であった。台所用洗剤は単価の高い泡タイプが好調であった。ラッピングフィルムは特に原材料価格の高騰による価格引き上げが発表されたことによる特需で伸びた。ペーパータオルは主にキッチン周りの掃除に使用されていたが、油切り機能を付加したことでクッキングペーパーとしての用途が広がり、ヘルシー志向の消費者需要を獲得した。家庭用手袋は家事や掃除に使用されていたが、介護や動物のケアなどへも用途が広がったことが伸びた要因である。
　０８年も引き続き台所用洗剤やラッピングフィルムなどの売上規模の大きな品目が伸び、市場は前年比１．４％増の１，８０５億円が見込まれる。

■アウトドア関連（使い捨てカイロ）
　０７年の市場は、１〜３月と１０〜１２月の最需要期に気温が高く需要が減少し、市場は前年比２．４％減の２００億円となった。０８年は１〜３月の気温が低かったことから市場の回復が見込まれる。
　カイロは「暖を取る」のが主目的であるが、体のケアを目的とする使用も一定のウエイトを占めている。冷えによる体調不良や肩・腰の痛みを緩和することを目的とする使用は通年需要を見込めるため、参入メーカー各社は商品開発に注力すると見られる。

■殺虫剤関連
　０７年の市場は、前年比０．９％増の６９９億円となった。ゴキブリ用殺虫剤は防虫目的の需要増からベイト剤（毒餅剤・ホウ酸団子）が好調で、ダニ・不快害虫用殺虫剤は凍らせて殺虫する「バルサン氷殺ジェット」（ライオン）がヒット商品となり大幅拡大となった。しかし、市場構成比の最も高いハエ・蚊用殺虫剤が、最需要期７月の低温でハエ・蚊の発生が少なく、需要が低迷し前年割れとなった。
　０８年もハエ・蚊用殺虫剤は、薬剤を使わずにハエ・蚊等を忌避する虫除け剤に需要がシフトしていることから大きな伸びは見込めず、ダニ・不快害虫用殺虫剤も一部の製品に発火事故による製品回収、販売終了があったことから大幅な縮小が考えられるなど、市場は前年比１．７％減の６８７億円と見込まれる。

■サニタリー関連
　０７年の市場は、前年比４．１％増の４，２７７億円となった。市場構成比が２番目に高いベビー用紙おむつと、生理用品（ナプキン）が少子高齢化の影響により縮小が続いているものの、市場構成比の最も高いティシュペーパーや、大人用紙おむつ、家庭用マスク、軽失禁ライナー・パッドが大きく伸びたことが市場拡大の要因である。
　ティシュペーパーは原材料価格高騰による販売単価の上昇、大人用紙おむつも高齢化の進行を背景に、既存品の品質やパッケージのリニューアル、新製品の発売を定期的に行っていることから堅調に伸びている。また、家庭用マスクは花粉対策やインフルエンザ予防として装着するユーザーが増加し、軽失禁ライナー・パッドは利用対象者の増加と、上位企業が既存ブランドのラインアップを拡充したことで伸びた。
　０８年は、プレミアム訴求商品が年々増加しているティシュペーパーや、利用対象人口が増加している大人用紙おむつや軽失禁ライナー・パッドなどが伸び、市場は前年比３．１％増の４，４０９億円と見込まれる。

＜調査対象＞

キッチン
　台所用洗剤、キッチンクリーナー、クレンザー、パイプクリーナー、家庭用排水口洗浄剤、ペーパータオル、クッキングペーパー、ラッピングフィルム、食品保存用品、レンジ・オーブンシート、家庭用手袋、食用油処理剤、水切り袋、冷蔵庫用脱臭剤、除菌剤、食器洗い（乾燥）機専用洗剤、米びつ用防虫剤

アウトドア
　使い捨てカイロ

殺虫剤
　ハエ・蚊用殺虫剤、ゴキブリ用殺虫剤、ダニ・不快害虫用殺虫剤、燻煙・燻蒸剤

サニタリー
　生理用品、パンティライナー、軽失禁ライナー・パッド、ベビー用紙おむつ、大人用紙おむつ、綿棒、家庭用マスク、ティシュペーパー

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベース、公的統計等による補完

＜調査期間＞
　２００８年７月〜８月

　資料タイトル：「トイレタリーグッヅマーケティング要覧　２００８　Ｎｏ．３」
　体裁：Ａ４判　　　２２６頁
　価格：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部　Ｃｏｓｍｅｔｉｃ　Ｄｉｖ



国内のバイオマス利活用市場の調査を実施 ( 2008/10/3 )
◆バイオマス利活用市場は２０１５年度に０７年度比５．３倍の３，８１７億円

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、バイオマス利活用市場としてバイオマス利用技術（※バイオマスから燃料・エネルギーを生成又はそれらを利用する装置・プラント）とバイオマス由来の製品（製品・燃料・エネルギー）の市場を調査した。その結果を報告書「２００８年版　バイオマス利活用市場の全貌と将来予測」にまとめた。
　この報告書は、バイオマス利用技術市場としてバイオマス直接燃焼、バイオガス化（メタン発酵）、バイオマスガス化、バイオエタノール化、バイオディーゼル化、炭化、下水汚泥固形燃料化、ペレットボイラ、ペレットストーブといった装置・プラント９品目と、バイオマス由来製品市場としてバイオマス由来電力、バイオガス、バイオエタノール、バイオディーゼル、炭化製品、木質ペレット、高付加価値木材製品、バイオマスプラスチックの８品目の市場を明らかにした。また、バイオマス賦存量及び利用可能量、バイオマス利用技術・製品の研究開発動向、中央官庁や自治体の動向なども捉え、今後のバイオマス利用ビジネスの可能性と方向性を検証した。

＜調査結果の概要＞
　バイオマス利活用市場

　０７年度のバイオマス利活用市場は、前年度比１４．０％減の７１０億円となった。バイオマス利用技術市場でバイオマス直接燃焼と炭化の装置・プラント市場が、大型案件がなく軒並み縮小したことが影響した。しかし、バイオマス利用技術の需要自体は年々高まっており、バイオマス由来製品市場も順調に成長していることから、バイオマス利活用市場は２０１５年度に３，８１７億円になると予測される。

◆バイオマス利用技術（装置・プラント）
　バイオマス直接燃焼は、０５〜０６年度にかけて大型案件が多かった反動を受け０７年度に市場縮小となったが、今後は小型案件や海外案件の増加により堅調に推移すると予測される。バイオエタノール化は、０７年度に実証プラントが増加したことで急速に市場拡大しており、０８年度も大型案件が見込まれていることから好調に拡大すると見込まれる。そのため２０１５年度にはバイオマス直接燃焼の市場に次ぐ規模の市場にまで成長すると期待される。バイオディーゼル化は、小型の製造装置が好調であると同時に、バイオディーゼルの製造プラントの建設も目立っている。国内で生産されるバイオディーゼルは廃食油を原料としたものが主流で、廃食油の回収からバイオディーゼルの製造・利用までのモデル事例が構築されていることから、全国でそれに倣った取り組みが増加している。ペレットボイラ及びペレットストーブは、従来の石油燃料機器と比較しイニシャルコストが高いものの、近年の原油価格高騰の影響でランニングコストのメリットが増しており、今後の成長が期待される。また燃料となる木質ペレットの生産拠点が国内で急速に増加していることも市場拡大の追い風になると予想される。
　バイオマス利用技術で概ね共通する課題は、イニシャルコストとランニングコスト、バイオマス資源の収集・運搬体制の整備、生成物の高品質化や生産効率の向上などが挙げられる。また政策面でのバックアップも必要不可欠といえる。

◆バイオマス由来製品（製品・燃料・エネルギー）
　高付加価値木材製品では、合成木材が従来の建築資材や内・外装材への採用が進みつつあり、今後公共施設や住宅のエクステリア分野を中心とした需要増が予想される。バイオマス由来の電力は、電力会社に新エネルギー等の導入を義務付けたＲＰＳ制度（電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法）に基づく取引が９７％以上を占めており、今後もＲＰＳ制度の義務条件の引き上げに伴い、好調に推移すると予測される。バイオエタノールは実質０７年度からの市場であり、現状ではまだ流通量は少ないが、将来的にはガソリンの代替として２０１５年度には１，６００億円以上の市場規模に達すると見られる。一方、バイオディーゼルは公共車両や運送会社の車両等に軽油の代替として利用されており、徐々に普及は進んでいることから２０１５年度には０７年度比１３倍の市場に達すると見られる。木質ペレットは、国内の生産拠点が相次いで設立されているため近年急速に拡大している。
　バイオマス由来製品で共通する課題は、製品の低価格化、販売体制の構築、製品の高品質化が挙げられる。一方、化石資源依存からの脱却を促すことから、地球温暖化防止対策、資源の有効活用の観点から重要な位置付けにあり、市場拡大が予測される。

＜注目市場＞

１．バイオガス化（メタン発酵）装置・プラント
　２００７年度：２１億円
　前年度比：１０５．０％
　２０１５年度予測：２００億円
　０７年度比：９５２．４％

　生ごみや家畜糞尿などの有機成分をメタン発酵でバイオガスを生成する装置・プラントを対象としている。
　０７年度のバイオガス化（メタン発酵）装置・プラント市場は、０６年度に対し微増となったが、０５年度に比べると半分以下の規模である。０６年度と０７年度は特に大型案件の多い公共分野からの受注が減少したことが市場縮小の大きな要因である。しかし、バイオガス化装置・プラントの導入を検討する自治体は年々増加している。自治体が処理を手掛ける下水汚泥や生ごみ等を複合的に処理する技術が確立されつつあり、財政負担の軽減等の観点からも関心度が高まっている。焼却炉にバイオガス化装置・プラントを併設し、一般廃棄物から生ごみを分別してバイオガス化するコンバインド型の案件も現れている。また、０７年に焼酎粕の海洋投棄が禁止されたことに伴い、焼酎メーカーからの需要が増加しており、実際に受注を獲得しているメーカーは限られているが、この市場を形成する需要分野の一つとなっている。
　０８年４月には東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガスが都市ガスの原料となるバイオガスを購入する制度を開始した。今後、売ガスを目的とした事業を検討する自治体や事業者が現れることも想定される。従って、０８年度以降は拡大推移すると見られる。
　バイオガス化は現状の利活用技術の中では、対象となるバイオマスの種類が最も多く、利用可能な量も最も多い。京都議定書に絡んだ地球温暖化対策としても、今後国が力を入れていくべきものであり、将来的な期待は大きい。

２．バイオエタノール
　２００７年度：４億円
　前年度比：※
　２０１５年度予測：１，６２０億円
　０７年度比：４０５倍

　バイオエタノールはトウモロコシやサトウキビ等のバイオマスから製造される液体アルコールの一種である。ここでは給油所等既存のインフラを利用し、将来的な商業化に向けて本格的に販売される輸送用燃料Ｅ３※１や、ＥＴＢＥ※２を配合したバイオガソリン※３に含まれるバイオエタノールを対象としている。
　バイオエタノール市場は、０７年度にＥ３やバイオガソリンの本格的な販売が開始されたことに伴い立ち上がり、数量ベースで約３，０００キロリットル、金額ベースで４億円となった。
　Ｅ３は、環境省が「エコ燃料実用化地域システム実証事業」として沖縄県宮古島で０５年度から試験供給を行なっているが、本格供給され始めたのは０７年度からである。この事業で関西周辺でも０７年１０月から供給が開始されている。しかし、石油連盟の協力が得られないこともあって、Ｅ３の販売は石油元売の系列に属さない独立系の給油所のみであり、当初の予定から見ると大幅に難航している。従って０７年度のＥ３の実績は僅少である。
　一方、石油連盟は０７年度からＥＴＢＥを輸入し、バイオガソリンの販売を開始している。０７年度に販売されたバイオガソリンは約１０万キロリットルと見られる。
　国は２０１０年までに輸送用燃料の一部をバイオ燃料で賄う目標を設定していることから、バイオエタノールの需要も確実に拡大すると見込まれる。２０１５年度には、数量ベースで９０万キロリットル、金額ベースで１，６２０億円の市場になると予測される。

※１：Ｅ３はガソリンにバイオエタノールを３％直接混合した輸送用燃料。環境省が推進する。
※２：ＥＴＢＥ（エチル・ターシャリー・ブチル・エーテル）は、エタノールとイソブテン（石油系ガス）から生成される含酸素燃料。
※３：バイオガソリンとは石油連盟が推進するＥＴＢＥ配合ガソリンの名称で、ＥＴＢＥが体積比で７％含まれる。ＥＴＢＥにはバイオエタノールが体積比で４３％含まれることから、換算するとバイオガソリンには３％のバイオエタノールが含まれる。

３．バイオディーゼル
　２００７年度：６億円
　前年度比：１５０．０％
　２０１５年度予測：８０億円
　０７年度比：１３倍

　現在、国内で流通しているバイオディーゼル（以下ＢＤＦ：Ｂｉｏ　Ｄｉｅｓｅｌ　Ｆｕｅｌ）は植物油をエステル化反応によりメチル化した脂肪酸メチルエステル（ＦＡＭＥ：Ｆａｔｔｙ　Ａｃｉｄ　Ｍｅｔｈｙｌ　Ｅｓｔｅｒ）のみである。原油価格の高騰により軽油価格も上昇しており、低価格なＢＤＦへの需要は年々高まっている。ＢＤＦは軽油と混合して（軽油混合ＢＤＦ）使用する場合と、ＢＤＦ１００％で使用する場合がある。
　０７年度のＢＤＦ市場は数量ベースで５，３００キロリットル、金額ベースで６億円となった。自治体や運送会社などは、ＢＤＦを製造しても外販を行わず、公共車両や自社内車両への自家利用に留まるケースも多いことから、国内で生産されているＢＤＦは、この数量ベースの市場を大きく上回ると見られる。ＢＤＦの製造装置やプラントの導入は増加しており、それに伴ってＢＤＦの販売量も増加している。近年は大型のプラントの建設が目立つようになっており、０８年度には北海道で新規に複数のプラントが稼動することから、生産量および販売量は増加すると見込まれる。
　現在は軽油混合ＢＤＦには軽油と同額の税が課される。また、インドネシアやマレーシアなどのからパーム油を原料とする高品質なＢＤＦの輸入が行なわれているが、食料向けの需要増加によりパーム油の価格が高騰しており、パーム油由来ＢＤＦの供給は不安定となっている。今後は、軽油混合ＢＤＦへの課税に対し優遇措置がとられ、輸入ＢＤＦの供給面の問題が解消されれば、需要は急速に増加すると見込まれる。また、０７年３月末より軽油混合ＢＤＦの品質規格が制定されたことで燃料利用に対するユーザーの信頼性が向上しており、今後の市場拡大の一助となると見られる。

＜調査対象品目＞

●バイオマス利用技術：バイオマス直接燃焼、バイオガス化（メタン発酵）、バイオマスガス化、バイオエタノール化、バイオディーゼル化、炭化、下水汚泥固形燃料化、ペレットボイラ、ペレットストーブ

●バイオマス由来製品：バイオマス由来の電力、バイオガス、バイオエタノール、バイオディーゼル、炭化製品、木質ペレット、高付加価値木材製品、バイオマスプラスチック

＜調査方法＞
　関連企業、研究機関、官公庁等への直接面接取材を原則とし、公的データをその補完として活用

＜調査期間＞
　２００８年５月〜８月

　資料タイトル：「２００８年版　バイオマス利活用市場の全貌と将来予測」
　体　　　裁　：Ａ４判　　　２７９頁
　価　　　格　：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　調査・編集　：富士経済　大阪マーケティング本部　第四事業部
　ＴＥＬ：０６−６２２８−２０２０　　ＦＡＸ：０６−６２２８−２０３０
　発　行　所　：株式会社　富士経済
　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
　ＴＥＬ０３−３６６４−５８１１　（代）　ＦＡＸ　０３−３６６１−０１６５　ｅ−ｍａｉｌ：info@fuji-keizai.co.jp



バイオ関連の機器、解析サービス、医薬品などの市場を調査 ( 2008/9/18 )
―２０１７年予測―
◆抗体医薬市場は０７年比３．０倍の３，４００億円
◆抗体医薬を中心としたバイオ医薬品が牽引し、バイオビジネス市場は１兆２，０３０億円（０７年比１．５倍）

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界）は、研究支援市場であるバイオ関連の機器や試薬、解析・合成サービス、医薬品などの市場を調査した。その結果を報告書「２００８バイオビジネス市場」にまとめた。
　この報告書では、研究支援市場としてバイオ関連の「解析試薬・機器」と遺伝子等解析・合成の「受託サービス」の市場、医療市場として「バイオ医薬品」と遺伝子・バイオ関連の「診断薬」、「その他バイオセンサー、再生医療」の市場を調査・分析した。そして研究支援市場と医療市場を合わせバイオビジネス市場とした。

＜調査結果の概要＞
１．バイオビジネス市場

　研究支援分野はマイナス成長となったが、医療分野が伸びたことから、０７年のバイオビジネス市場は前年比４．６％増の７，８３６億円となった。
　各市場をみると、研究支援分野では、その市場の８０％を占める解析試薬・機器市場が、大型プロジェクトの終了や解析機器の不振で前年比５．０％減となっている。市場を牽引してきたＤＮＡシーケンサーの落ち込みが特に影響した。また、新技術として注目されていたＤＮＡチップ（※１）、ラブオンチップ（※２）、プロテインチップ（※３）が参入企業の撤退などにより伸び悩んだことも一因といえる。遺伝子等解析・合成の受託サービス市場もメインの遺伝子診断は伸びているが、受託料金の低価格化と遺伝子解析サービスを中心に大手企業の撤退があり、僅かながらマイナス成長となっている。
　一方医療分野では、バイオ医薬市場が抗体医薬の大きな伸びにより前年比７．７％増となっている。また、診断市場は期待されているヒト遺伝子診断、予知診断等がまだ市場形成に至っておらず、前年比２．５％増に留まった。その他、バイオセンサーが血糖自己測定への需要の拡大で伸びている。
　今後は、研究支援分野では、セルシグナル関連試薬やＲＮＡｉ関連試薬の伸びが期待されるが、ＤＮＡシーケンサー、キットなどの低迷もあり市場は年率２％弱の拡大が予測される。また、医療分野では、抗体医薬、予知診断・テーラーメード医療（診断）などが市場を牽引し、年率５％強の拡大が予測される。そして、バイオビジネス市場は年率５％弱の拡大で推移すると予測される。

※１：ＤＮＡ断片を反応させ、検体中のＤＮＡ、ＲＮＡを解析するシステム。
※２：化学反応や試料前処理などまでを一つのチップ上で実施することの出来る解析システム。
※３：多数のたんぱく質を同時に定量可能な解析システム。



メタボ対策市場の調査を実施 ( 2008/9/9 )
◆２００８年見込み◆
―　内服型商品とその他メタボ対策商品・サービス市場の合計は１兆６，６１３億円（前年比１８．７％増）　―

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界０３−３６６４−５８１１）はこの度、多様化するダイエット目的に合致した商品やカロリーコントロールなどの機能を持つ商品などメタボ対策商品と、関連するサービス市場を調査した。その結果を調査報告書「メタボリックシンドローム対策市場　２００８」にまとめた。
　この報告書では内服型の商品である食品２４品目、外食・中食５品目、一般用医薬品４品目と、衣類や機器類、またソフト／ネットサービス、フィットネスクラブといったメタボ対策商品・サービス市場の実態を捉え、先進事例を研究し、現状のメタボ対策市場を分析した。

＜調査結果の概要＞

　　　　　　　　　　　　　２００７年　　　　前年比　　　　２００８年見込　　前年比
食品　　　　　　　１兆２，２４２億円　１１１．６％　１兆４，５８０億円　１１９．１％
外食・中食　　　　　　　　１５７億円　１１８．０％　　　　　２０９億円　１３３．１％
一般用医薬品　　　　　２４７億円　　１３２．８％　　　　　２８４億円　１１５．０％
その他　　　　　　　　１，３５４億円　１３７．９％　　　　１，５４０億円　１１３．７％
合計　　　　　　　１兆４，０００億円　１１４．１％　１兆６，６１３億円　１１８．７％

　特定保健用食品を含む、メタボ対策の食品市場は、前年比１１．６％増の１兆２，２４２億円となった。健康食品・サプリメントを除くと上位品目は、缶コーヒー・リキッドコーヒーや茶系飲料、乳性飲料、炭酸飲料など飲料系となっている。これら飲料系が概ね順調に拡大していることが食品市場拡大の要因となっている。また、０５年又は０６年から市場が立ち上がった品目もあり、特にアルコール飲料の急伸長は市場拡大の一因となっている。一方、上位品目である健康食品・サプリメントは、０６年以降健康食品に対する規制強化や安全性をめぐる諸問題の発生、また、健康食品・サプリメントと同じコンセプトの米飯や菓子、デザートなどに需要が移行するなどしており、実績は縮小している。
　０７年の食品市場の内、９．５％を占める１，１６３億円が特定保健用食品である。茶系飲料や食用油など規模の大きな品目が続伸していることや缶コーヒー・リキッドコーヒーが新たな品目として加わったことで前年比１５．１％増となった。特定保健用食品では中性脂肪値改善の訴求効能を持つ商品が市場を牽引しており、０８年もこれらの実績増により前年比９．３％増の１，２７１億円が見込まれる。
　外食・中食は、糖尿病や肥満症などの特定疾患患者向けの病者用食品と、完全食（カロリー等調製済み）宅配のカロリーコントロール食が主な市場であったが、近年はファミリーレストランや産業給食、ホテルでメタボ対策メニューが登場しており、トライアル段階のところも多いが、徐々に市場を形成しつつある。そのため０７年の外食・中食市場は前年比１８．０％増の１５７億円となった。０８年は、特定保健指導が導入されたことや、外食でもメタボ対策のメニュー化が進むと見られ、市場は前年比３３．１％増の２０９億円と見込まれる。
　一般用医薬品市場は前年比３２．８％増の２４７億円となった。０６年の厚労省によるメタボ注意の喚起を契機に大幅に拡大している。肥満防止剤は、クラシエ薬品の「コッコアポ」ブランドに依存する市場であったが、０６年に小林製薬の「ナイシトール８５」が発売され、２大ブランドが市場を牽引している。以降も両社から新商品が追加されるなど、市場は好調に拡大している。血清高コレステロール改善薬は、０６年から第一三共ヘルスケアが実績を拡大させる一方で、エスエス製薬も「コレステガード」を発売し実績を上げている。０８年も小林製薬が「ドルチトール」を発売しており、市場は大幅拡大が見込まれる。漢方処方エキス製剤（防風通聖散）は、肥満対策を脂肪燃焼効果と分かり易く訴求して需要を取り込んでいる。０７年は前年比２．８倍と大幅に拡大した。医薬部外品ドリンク剤市場は、大正製薬の「リポビタンファイン」が０５年の発売以来順調に実績を伸ばしている。ドリンク剤の機能に加え、ノンシュガーの低カロリーであることがスムーズな需要開拓に繋がっている。
　その他は、衣類、機器類、ソフト／ネットサービス、フィットネスクラブなどのメタボ対策商品・サービスの市場である。０７年は、ゲームソフトでは「Ｗｉｉ　Ｆｉｔ」、ＤＶＤソフトでは「ビリーズブートキャンプ」などがヒットし、ソフト／ネットサービス市場が前年比４．２倍と拡大した。０８年はフィットネスクラブやエステティックサロンでメタボ対策コース・メニューの増加が予想されるため、サービス市場が前年比４．８倍になると見込まれる。

＜注目市場の動向＞

１．アルコール飲料

　２００７年（前年比）　　　　３６１億円（２，００５．６％）
　２００８年見込（前年比）　９４７億円（２６２．３％）

　ここでは糖類ゼロ、あるいは糖質ゼロを商品コンセプトとして訴求するアルコール飲料を対象としている。糖類・糖質ゼロのアルコール飲料の市場が本格的に立ち上がったのは０６年からである。サントリーのカロリーオフを特徴とするチューハイ「カロリ。〈クリスタルドライ〉」が、糖類ゼロ訴求のリニューアルをしたことが契機となっている。
　０７年はアサヒビールが、第三のビール（ビール風味アルコール飲料）に押され発泡酒市場が落ち込みを見せていることへの対応として健康志向訴求の発泡酒「アサヒスタイルフリー」を発売した。糖質ゼロの発泡酒は消費者に圧倒的なインパクトを与え、３０代を中心とする糖質を気にする消費者需要を獲得した。市場は前年比２０倍の３６１億円となったが、その９０％以上が「アサヒスタイルフリー」の実績である。
　０８年は「アサヒスタイルフリー」（アサヒビール）が引き続き好調で、キリンビールから「麒麟ＺＥＲＯ」、サントリーから「ゼロナマ」、サッポロビールから「サッポロ　ビバライフ」、チューハイでも「−１９６℃　ゼロドライ」（サントリー）や「キリンチューハイ氷結　ＺＥＲＯ」（キリンビール）、「アサヒ旬果搾り　フルッティオ」（アサヒビール）などが発売されるなど、相次ぐ新商品の発売により、市場は前年比２．６倍の９４７億円が見込まれる。

２．茶系飲料

　２００７年（前年比）　　　　２，１１７億円（１０８．８％）
　２００８年見込（前年比）　２，３４２億円（１１０．６％）

　ここでは高血圧予防、コレステロール値改善、血糖値改善、中性脂肪値改善の表示許可を取得した特定保健用食品、あるいはカロリー・ウエイトコントロール、ダイエット、血流改善など生活習慣病に関連する効果をブランドコンセプトとする茶系飲料を対象としている。この市場は、中性脂肪値改善訴求の特定保健用食品「ヘルシア緑茶」（花王）をはじめ、各社からカテキン入り茶系飲料の発売が相次ぎ、０４年には３，０００億円に迫る市場となった。しかし、０５年はカテキンブームが沈静化し市場は大幅に縮小した。
　０６年は、カテキンブーム終息の流れは続いたものの、中性脂肪値改善訴求の特定保健用食品である「黒烏龍茶」（サントリー）が発売され、積極的な広告宣伝活動によりヒット商品となったことや、「からだ巡茶」（コカ・コーラシステム）などの新商品も発売され市場は拡大へと転じた。０７年もメタボへの関心の高まりもあり、これら新商品が好調に推移したほか、高血圧予防を訴求した特定保健用食品「胡麻麦茶」（サントリー）が発売されるなど、市場は前年比８．８％増の２，１１７億円となった。
　０８年は「一（はじめ）茶花」（コカ・コーラシステム）や、コレステロール値改善を訴求した特定保健用食品「カテキン緑茶」（伊藤園）などが発売されたほか、「黒烏龍茶」（サントリー）も順調な推移を続け、さらには実績の縮小が続いていた「ヘルシア」シリーズ（花王）も回復すると見られ、前年比１０．６％増の２，３４２億円が見込まれる。

３．ファミリーレストラン

　２００７年（前年比）　　　　４億円（１３３．３％）
　２００８年見込（前年比）　２３億円（５７５．０％）

　ここでは、低カロリーとして５００ｋｃａｌ以下に抑えたメニューやエビデンスに基づくメニューを対象としている。以前よりファミリーレストランの低カロリーメニューは存在していたが、一部での扱いに留まり、０５年頃からメタボが話題となったことから、低カロリーメニューも注目されはじめた。
０７年に、最大手のすかいらーくが科学的実証に基づくメニューを展開しメタボ対策のメニュー開発に取り組む動きが強まった。
　０８年には、デニーズジャパンもメタボ対策として低カロリーメニューのシリーズ展開を開始し、その他のファミリーレストランにおいてもメタボ対策のメニュー化の気運が高まっている。

４．ソフト・ネットサービス

　２００７年（前年比）　　　　２６７億円（４１７．２％）
　２００８年見込（前年比）　３４５億円（１２９．２％）

　ゲームソフトは「Ｗｉｉ　Ｆｉｔ」に代表されるフィットネス・健康管理ソフト、ＤＶＤソフトは「ビリーズ　ブートキャンプ」などのエクササイズソフト、ネットサービスはインターネット上での健康管理、保健指導サービスを対象としている。この市場では、生活習慣病予防に関連した健康管理・保健指導サービスが先行していたが、０６年頃からはＤＶＤソフトなどでも商品化されるようになった。
　０７年はゲームソフトの「Ｗｉｉ　Ｆｉｔ」やＤＶＤソフトの「ビリーズブートキャンプ」が生活者の健康増進ニーズを吸い上げる形で大ヒット商品となり、エンターテイメント系の躍進により市場は急拡大した。
　０８年は特定保健指導制度が開始され、官主導による保健指導ニーズの拡大が見込まれることから、健康管理や保健指導をサポートするネットサービス事業を開始する企業が相次いでおり、需要開拓が行われている。

＜調査方法＞
　弊社専門調査員による対象企業への直接面接取材を基本に、電話ヒアリング、公的データ・公表資料等文献調査により補完

＜調査期間＞
　２００８年６月〜８月

資料タイトル：「メタボリックシンドローム対策市場　２００８」
体裁　　　　　：Ａ４判　２１９頁
価格　　　　　：１３０，０００円（税込み１３６，５００円）
　　　　　　　　　ＣＤ−ＲＯＭ付価格　１４０，０００円（税込み１４７，０００円）
調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８３１　（代）　ＦＡＸ：０３−３６６１−９７７８
発行所　　　：株式会社　富士経済



高画素５メガカメラ採用の部品認識など 拡がる画像処理システムの市場を調査 ( 2008/7/14 )
−２０１１年予測−
主要画像処理６分野、車載装置・ＩＴＳの進化に牽引され、５，１２８億円（０７年比３５．５％増）


　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は０８年３月から５月にかけて、ニーズの広がりにより導入が本格化する画像処理システム市場を調査した。その結果を報告書「２００８　画像処理システム市場の現状と将来展望」にまとめた。
　画像処理は、パターンマッチング技術などを活用して対象物の状態を確認・検査し、位置決めをすることである。この調査は産業分野の画像処理システムを中心にセキュリティ、車載などを含めた７分野４２品目を対象とした。
　０７年から０８年にかけて、画像処理システム市場には２つの変化が起こった。ライブラリ（ソフトウェア）単体販売によって低価格市場が拡大されたことと、部品認識用カメラの高画素化である。
　これまでこの調査は国内市場を対象としてきた。国内の画像処理システムへの認知・理解が進化すると共に、画像を利用した制御や検査に積極的な進化を遂げている米・欧市場を対象市場に加えて拡大する必要性を感じている。次年度の調査は、ワールドワイド市場の調査を指向する。


＜調査結果の概要＞

　＊　関連資料「表」　参照

　画像情報へのニーズの高まりや、処理能力の向上によって、画像処理システム市場は好調に推移している。
　ＦＡ関連分野では処理装置、ＦＡ用カメラ、検査アプリケーションとも好調に拡大しており、今後、より高速で高度な処理が可能となればさらに市場が広がる。
　セキュリティ分野でも、カメラ設置による従来の抑止効果のみを期待するのではなく、画像を活用し始めている。
　車載・ＩＴＳ分野では駐車支援システムや安全走行支援システムといった画像処理技術の応用が始まっている。
　最も市場規模が大きい検査アプリケーション分野は将来も安定した伸びが期待出来る。また０６年から１１年に掛けては車載・ＩＴＳ分野が最も大きく伸びると見込まれている。
　これまで、ＦＡ領域の画像処理システム市場とセキュリティ、車載などの分野とは殆ど接点が無かった。０７年から０８年に掛けて、セキュリティ分野、車載分野でも画像処理技術の応用が活発になり、これらの分野と接点が出来つつある。今後は、複数の分野で培った技術が相互に作用するようになり、画像処理システム市場が更に発展すると見込まれる。

主な画像処理分野

（１）処理装置市場
２００７年実績　６０５億円（前年比４．１％増）　２０１１年予測　７９４億円（０７年比３１．２％増）
　筐体型装置の開発の方向性はより高速処理可能なチップを他社に先駆けて搭載することが中心となり、資本力を持つメーカーの位置づけが更に高まる傾向にある。ボード型市場は、ボードとのセット販売が一般的であったライブラリの単体販売が開始されている。カメラのデジタル化に伴うキャプチャボードレス化への対策を進めている。三次元画像処理装置市場は景気動向の影響を受け、伸びが鈍化した。画像処理用ＬＥＤ照明は蛍光灯、ハロゲンランプなどからの代替需要が堅調である。ラインスキャンカメラにもＬＥＤ照明が採用されている。

（２）ＦＡ用カメラ市場
２００７年実績　２５４億円（前年比０．２％増）　２０１１年予測　３４０億円（０７年比３３．９％増）
　最大の客先である電子部品・半導体実装のマウンタ、ボンダー市場が成熟しつつあることから、急激な拡大は期待出来ないが、今後もＦＡ用エリアセンサカメラ市場は安定成長を続ける。高画素化シフトによって金額ベースの伸びが大きくなる。
　０９年から従来ＶＧＡ、ＮＴＳＣ、ＥＩＡといった安価なカメラが採用されていた領域に５メガの高画素カメラが採用されることから、各社の収益性を改善することとなる。
　ＦＡ用ラインスキャンカメラ市場は、ＦＰＤ関連需要等を受け、ここ数年間は高い伸びを維持すると考えられる。中国、台湾、韓国といったアジア圏への展開も進んでいる。

（３）ＦＰＤ分野市場
２００７年実績　３１６億円（前年比４８．６％減）　２０１１年予測　５０３億円（０７年比５９．２％増）
　０７年の液晶検査装置分野は、パネルメーカーの設備投資の減少により大きく縮小した。しかし、０８年から０９年にかけて市場は大きく拡大する見込みで、大型投資の最後のピークとなることも考えられる。
　液晶リペア装置については、０７年は投資案件が少なかったため、市場が縮小した。しかし、０８年以降は大型案件が複数あり、台湾パネルメーカーの投資意欲も活発化すると見込まれる。液晶点灯検査装置は、０６年まではエンジン販売の実績も多かったが、０７年からはシステム販売が中心となっている。

（４）食品・薬品関連分野
２００７年実績　１３９億円（前年比６．５％増）　２０１１年予測　１５６億円（０７年比１２．２％増）
　容器（ビン、ＰＥＴボトル、缶）外観検査装置は、ＰＥＴボトル内製化によるプリフォームやブロー成型における検査装置の需要拡大が市場を牽引する。海外案件も増加している。
　文字検査装置は、異物混入や虚偽表示などの問題に加え、医薬品投与ミスの事故などの問題から、注目されている。しかし、大手メーカーから中小メーカーへ需要層がシフトしていることから、金額ベースでの伸びの鈍化が予想される。錠剤検査装置は、薬事法改正やその後のジェネリックメーカーの設備投資によって、市場は拡大基調で推移している。海外市場へ注力しており、インド、韓国、中国では日本製品の評価が高い。

（５）車載・ＩＴＳ関連分野
２００７年実績　２９９億円（前年比１７．９％増）　２０１１年予測　５６２億円（０７年比８８．０％増）
　車載カメラは、標準搭載車種の増加で市場が拡大している。現在はバックモニタ用の採用が大半を占めているが、今後はサイドビューモニタも主要な用途になる。
　ドライブレコーダは、バスなどの業務用車両の採用が増加して市場は拡大を続けている。
駐車支援システム（アラウンドビューモニタ）は、０７年１０月から日産自動車のエルグランドにオプション搭載された。安全走行支援システム（ドライバーモニタ）は、わき見運転や居眠り運転を防止するために非常に有効なシステムであるが、搭載車種が高級車に限られていることやオプションでの価格が高いことから、市場の大きな伸びには至っていない。車両入退場画像管理システムは、大型案件への納入によって市場拡大した。

（６）セキュリティ関連分野
２００７年実績　８１８億円（前年比１３．０増）　２０１１年予測　９８０億円（０７年比１９．８％増）
　ＣＣＴＶカメラは、０７年の国内市場は郵政特需の影響で大きく拡大したものの、０８年はその反動を受け市場が縮小する見通しである。その後、市場は復調していくと予想される。ネットワークカメラは、ＣＣＴＶカメラからの置き換え需要によって堅調に推移している。欧米市場でも国内上位メーカーが実績を伸ばしている。
　エレベータ内異常監視システムは、０６年から市場が立ち上がったが、新築物件の審査基準の強化等の影響から当初の見込みほど市場は拡大しなかった。
　顔認証システムは、海外やテーマパークへの納入によって、０７年市場は大きく拡大した。


＜注目される装置・システム＞

●画像処理装置（ボード型）
２００７年実績　１６５億円（前年比１．２％増）　２０１１年予測　２１０億円（０７年比２７．３％増）
　コグネックス（株）がキャプチャボード不要なカメラ（インターフェース）に柔軟に対応するため、０８年４月よりソフトウェア（ライブラリ）単体販売を開始した。ソフトウェアビジネス化は今後の市場展開のポイントとなる。ライブラリ単体販売が立ち上がった現在、ボード型画像処理装置の領域が、ローエンドにまで広がる。

●車載カメラ
２００７年実績　２０４億円（前年比５．７％増）　２０１１年予測　２６７億円（０７年比３０．９％増）
　車載カメラは、カーナビゲーションシステムの標準搭載比率の増加に加えて、高級車から小型車まで車載カメラの搭載が広がって市場は安定した成長を見せている。リアビューカメラとしての搭載がメインであるが、今後はサイドビュー向けの実績拡大が予想される。運転支援に留まらずドライバー認証や居眠り検知といった展開が期待出来る。これまで国内が中心であったが、海外自動車メーカーの車載カメラ搭載も本格化している。

●駐車支援システム（アラウンドビューモニタ）
２００７年実績　１１億円　　　２０１１年予測　１７０億円（０７年比１５．５倍）
　アラウンドビューモニタは日産自動車が、０７年１０月に世界で初めてエルグランドに搭載し、販売を開始している。実用的な機能であることから、採用するユーザーも比較的多く、今後も継続的に採用されると考えられる。日産自動車では採用車種の拡充も考えている。アラウンドビューモニタの実用性が認められれば、海外市場での実績伸長も十分に考えられる。

●安全走行支援システム（ドライバーモニタ）　
２００７年実績　３２億円（前年比５．０％増）　２０１１年予測　３６億円（０７年比１２．５％増）
　ハンドルの中心部に設置されたカメラと画像処理コンピューターを用いて、ドライバーの顔の向きや眼の開閉状態を検知する機能である。ドライバーが正面を向いていない、もしくは眼を閉じている状態で衝突の可能性があると判断した場合、連動するプリクラッシュセーフティーシステムを作動させる。
　今後、安全運転支援が広く認知されれば海外の自動車メーカーでも採用が進むと考えられる。

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「入浴で健康になる」という新しい価値で注目を集めるバスプロダクツ メイクアップ１０品目、ボディケア７品目の国内化粧品市場を調査 ( 2008/7/4 )
　２００８年は上位ブランドの好調が続き、ボディクリーム・ローション市場は８２億円（前年比１３．９％増）、バスプロダクツ市場は３９億円（前年比５．４％増）の見込み

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、０８年３月〜５月にかけて、化粧品分野におけるメイクアップ１０品目、ボディケア７品目の国内市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧２００８　Ｎｏ．３」にまとめた。


＜注目市場＞

１．マスカラ市場（メイクアップ）
２００７年　３０５億円　　２００８年見込　３１６億円　（前年比　１０３．６％）
　マスカラはビューティーマスカラとトリートメントマスカラに分類される。ビューティーマスカラは、まつ毛のボリュームや長さを強調するカラータイプである。また、トリートメントマスカラは、無色透明のクリアタイプでまつ毛のトリートメント効果、ツヤ出しなどの機能を持つ（下地も含める）。マスカラ機能について、以前はボリュームに対する需要が高かったが、最近はロングに対する需要が主力となっている。また、落ちない機能ではウォータープルーフの他に、水で落ちずにお湯で落ちるウォーターレジデンスの需要が増えている。
　０７年の市場は、消費者の安定した需要とメーカーの積極的な新商品投入により拡大し、前年比１０４．８％の３０５億円となった。マスカラの付けやすさや仕上がりの良さは、ブラシとマスカラ料によるため毎年改良が行われる。各メーカーから相次いで新商品が発売されるため競合が激しく、新商品の有無によってはシェア順位が変動する状況となっている。
　０８年も年初から多くの新商品が発売されており、消費者の購買意欲を喚起し市場は拡大している。高いマスカラ需要を背景に、マスカラ効果を上げるトリートメントマスカラの需要も伸びており、０８年の市場は、前年比１０３．６％の３１６億円が見込まれる。

２．ファンデーション市場（メイクアップ）
２００７年　２，３６０億円　　２００８年見込　２，３６０億円　（前年比　１００．０％）
　０７年は資生堂の「エリクシール　シュペリエル」、コーセーの「エスプリーク　プレシャス」が新たに発売され、また主要な制度品のチャネル専用ブランド、百貨店チャネルブランド、若年向けのセルフブランドなどが実績を伸ばしたことから市場は僅かに増加し、前年比１００．２％の２，３６０億円となった。ベースメイクのトレンドが肌にツヤを持たせる仕上がりであることや、パウダータイプでは肌が乾燥するといったことから、ファンデーションのリキッドタイプの実績が伸びている。また、リキッドタイプのリニューアルや追加など、新製品により強化を図っている。
新ブランドの発売が続いたものの、新ブランド発売に伴うブランド統合などによりブランド数は減少しており、需要自体に大きな変化はないため、０８年の市場は横ばいと見込まれる。

３．ボディクリーム・ローション市場（ボディケア）
２００７年　７２億円　　２００８年見込　８２億円　（前年比１１３．９％）
　０７年の市場は、「ザ・ボディショップ」を展開するイオンフォレストが新規出店を積極的に進め、ロクシタン　ジャポンが主力のハンドクリームの好調と季節ごとの香りを新商品や限定商品で投入し実績を大幅に伸ばしたことで前年比１０７．５％の７２億円となった。イオンフォレストは０７年にトップシェア、ロクシタン　ジャポンがシェア２位となっている。また、ピエール・ファーブル・ジャポンも主力商品「アベンヌ　薬用ハンドクリーム」が好調で、また、０６年９月に発売した「アベンヌ　トリクセラ　エモリエントクリーム」に「アベンヌウォーター」のミニサイズを添付し、拡販に注力したことで実績を拡大している。
　露出の多いファッションが定着し消費者のボディケア意識が高まったことや、エアコンの普及による屋内環境の変化により、ボディクリーム・ローションに対する需要は高まっている。しかし、この市場に含まれていないトイレタリー系のボディクリーム・ローションが積極的な展開で商品の高機能化が進んでいるなど、競合しているためセルフチャネルでの実績拡大は難しい状況が続くと見られる。
　ロクシタンジャポンやイオンフォレストなど、ライフスタイル提案型ブランドが店舗数を拡大、季節ごとに積極的に商品投入するとともに、重点商品を店頭で積極的にプロモーション活動を行うことで需要を喚起し、実績を拡大している。今後もこれらのブランドが市場を牽引し、０８年は前年比１１３．９％の８２億円が見込まれる。

４．バスプロダクツ市場（ボディケア）
２００７年　３７億円　　２００８年見込　３９億円　（前年比１０５．４％）
　バスプロダクツは入浴時に浴槽内に入れて使用する化粧料である。液体、粉末、カプセル、オイルなど剤型があり、身体の洗浄、芳香効果、保湿効果、発汗作用の効果を訴求する。
　０７年の市場は、前年比１０２．８％の３７億円となった。ラッシュ　ジャパン、石澤研究所、イオンフォレストといったシェア上位３社がそれぞれ実績を伸ばしたことで市場が拡大している。ラッシュ　ジャパンとイオンフォレストは新規出店を積極的に進めたことで実績を伸ばした。また、０５年１０月に発売しヒット商品となった「ゲルマバス」を扱う石澤研究所も、０７年１１月にゲルマニウムと炭酸のコンビネーションを訴求した「炭酸ゲルマバス」や、「脂肪分解酵素配合入浴ｍｏｒｅＨＯＴ」を追加投入し、ヒット商品のバリエーション展開を図ったことで引き続き実績を伸ばしている。
　メタボリック症候群が社会問題となる中、健康的な身体作りに対するニーズが高まっていることから、「ゲルマバス」（石澤研究所）のような入浴により"健康になる"という新しい価値を打ち出したバスプロダクツの認知が高まり、市場を底上げすると期待される。また、ラッシュジャパンやイオンフォレスト、ハウスオブローゼなどが展開するブランドは、新規出店の増加で認知度が高まり、香りや温浴効果だけではなく、それぞれのブランドの掲げるコンセプトに共感するユーザーの育成が進むことで需要が拡大すると見られる。


＜調査結果の概要＞

Ｉ．メイクアップ市場
２００７年　５，０３８億円　　２００８年見込　５，０６３億円　（前年比　１００．５％）
　０７年のメイクアップ市場は、前年比１０１．５％の５，０３８億円となった。０５〜０７年にかけて、次期主力メイクアップブランドとして資生堂が「マキアージュ」と「エリクシール　シュペリエル」（ベースメイク）、カネボウ化粧品が「コフレドール」、コーセーが「エスプリーク　プレシャス」を発売し、店頭販売活動や広告宣伝により市場を活性化させ、実績を伸ばしたことが要因である。需要が縮小していたファンデーションとリップカラーについては、"ツヤ"のある仕上がりやこれまで以上に鮮やかな色味がメイクに戻ってきていることで微増となり、市場全体を押し上げる下支えとなっている。また、アイシャドウやアイライナーはより高価格な剤型の新商品が好調だった他、制度品をはじめ外資系ブランドが百貨店チャネルで、主要セルフブランドが各チャネルで実績を伸ばした。
　制度品のマス向け新ブランドの発売によって市場は活性化したが、ブランド統合などによりブランド数は減少傾向にあるため、伸びは鈍化すると予想され、０８年は前年比１００．５％の５，０６３億円が見込まれる。

ＩＩ．ボディケア市場
２００７年　１，１３７億円　　２００８年見込　１，１６５億円　（前年比　１０２．５％）
　０７年のボディケア市場は、前年比１０２．３％の１，１３７億円となった。市場の約４０％を占めるボディシャンプーではトイレタリー系で上位メーカーが好調で微増となり、季節商材のリップクリームやサンタン・サンスクリーンも需要期の天候に恵まれたことで伸びた。ボディクリーム・ローションやボディマッサージケアクリーム、バスプロダクツでは、ラッシュジャパンやイオンフォレスト、ロクシタン　ジャポンなどが展開するライフスタイル提案型ブランドが、店舗数拡大と積極的な商品展開、店頭活動により実績を大幅に拡大し、市場の拡大に貢献している。
　天候による影響は大きいが、リップクリームはエアコンの普及など家庭や職場環境の変化により年間を通じて乾燥対策の需要拡大が見込まれる。サンタン・サンスクリーンは縮小が続いていたサンタンが下げ止まり、紫外線ケアのニーズが高まると見られ拡大推移と見込まれる。ボディクリーム・ローションやボディマッサージケアクリームは、露出の多いファッションが定着したことで消費者のボディケア意識が高まり、需要が拡大すると見られる。また、バスプロダクツはセルフ市場で、「入浴で健康になる」という新しい価値が消費者の注目を集めており、これらの商品群が需要を獲得していくと期待されている。０８年のボディケア市場は、前年比１０２．５％の１，１６５億円が見込まれる。

以上


＜調査対象＞
・メイクアップ
　メイクアップベース、ファンデーション、フェイスパウダー、アイシャドウ、アイライナー、アイブロウ、マスカラ、チークカラー、リップカラー、ネイルケア
・ボディケア
　リップクリーム、サンタン・サンスクリーン、除毛・脱毛料、ボディシャンプー、ボディクリーム・ローション、ボディマッサージケアクリーム、バスプロダクツ

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベース、公的統計等による補完

＜調査期間＞
　２００８年３月〜５月

資料タイトル：「化粧品マーケティング要覧　２００８　Ｎｏ．３」
体裁　　　　　：Ａ４判　２５１頁
価格　　　　　：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部　Ｃｏｓｍｅｔｉｃ　Ｄｉｖ．
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
発行所　　　：株式会社　富士経済
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航空・宇宙産業の市場調査を実施　２０１３年予測 ( 2008/6/27 )
＜航空・宇宙関連機器／材料市場＞
　◇航空関連機器１３品目の市場は１兆４，３４４億円（０８年比２３．０％増）

＜主要・注目機器／材料市場＞
　◆民需拡大で機体が８，３４９億円（０８年比２３．８％増）、エンジンが４，６９０億円（０８年比２３．６％増）
　◆主要材料へと期待される複合材料は１，５３０億円（０８年比７８．３％増）


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、航空と宇宙に関連する機器及び材料の国内市場を調査した。その結果を報告書「２００８　航空・宇宙産業市場の展望」にまとめた。


　日本の航空・宇宙産業は、ブームのあった１９８０年代前半から３０年近くを経過した現在、やっと２倍近い市場規模になった。ブーム時に想定された市場の伸びとは余りにもかけ離れている。市場が伸び悩んだ最大の理由は、市場の多くを占める航空分野に於いて防衛需要中心の市場構造を変えられなかったことにある。又、宇宙分野も２１世紀にかけて市場の拡大が期待されたが、宇宙開発を積極的に行っている他の主要国に比較して低予算であることと、それに伴った研究開発の遅れから負の連鎖となり、２００１年以降の実績は減少している。

　この様な市場環境下、日本が独自に開発したＹＳ‐１１以来４０年ぶりに国産旅客機ＭＲＪ（Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ　Ｒｅｇｉｏｎａｌ　Ｊｅｔ）の開発が、いよいよ本格化する。三菱重工業は２００８年３月に「ＭＲＪ」の事業化を正式に決定し、三菱航空機を事業会社として立ち上げた。運行開始は２０１３年が予定されている。
　日本の航空・宇宙産業にも一条の光が射し始めている。


＜調査結果の概要＞

１．航空関連機器

　２００８年見込　１兆１，６６５億円
　２０１３年予測　１兆４，３４４億円　　０８年比　　１２３．０％

　航空関連機器は、機体、エンジン、機器、室内装備、地上設備（地上支援機器等）など１３品目を対象としている。民需拡大の期待により、２０１１年以降市場は大きな伸びを示すと予測される。
　２００７年の航空関連機器市場では、機体の市場が５７％、次いでエンジンの市場が３３％のウエイトを占めている。また、今後最も市場の伸び率が高いのがタイヤの市場で、２０１３年には２００８年比９１％増が予測される。

１）機体（※市場は２００７年まで経済産業省・機械統計をベースとし、２００８年以降富士経済予測）
　２００８年見込　６，７４４億円
　２０１３年予測　８，３４９億円　　０８年比１２３．８％

　機体の市場は、本体製造、本体修理、機体部品・付属品製造、機体部品・付属品修理の４カテゴリーで構成される。２００１年から２００５年まで市場は縮小推移をしており、２００６年に前年比３０％以上の拡大を果たしたものの、２００７年には再び縮小し、６，４２３億円の市場となった。機体部品・付属品製造が７０％、次いで本体製造が１３％を占めている。トップシェアメーカーは三菱重工業で、川崎重工業、富士重工業と続く。技術的には安全性の向上や低騒音化、揚抗特性の向上などの技術開発が進められている。
　民需拡大が期待されており、２００８年以降市場は年率５％程度の拡大推移が予測される。

２）エンジン（※市場は２００７年まで経済産業省・機械統計をベースとし、２００８年以降富士経済予測）
　２００８年見込　３，７９５億円
　２０１３年予測　４，６９０億円　　０８年比１２３．６％

　エンジンの市場は、本体製造、本体修理、部品製造、部品修理の４カテゴリーで構成される。２００１年から２００３年まで、市場は微減推移をしており、２００４年以降は、民間機用エンジンの需要増により拡大している。特に２００６年は前年比２２％増と高い伸びを示している。２００７年も前年比８．６％増加し３，６５３億円となった。２００７年の市場は部品製造が７７％、次いで本体修理が１５％を占めている。
　ＮＯｘやＣＯなどの環境汚染物質排出を減らす燃焼技術の高度化や、多段軸流タービンの性能向上が図られている。また、極超音速※ターボジェットエンジン（予冷ターボエンジン）などの研究も進められている。
　今後も市場は年率４〜５％程度の伸びが期待され、２０１３年には４，６９０億円の市場が予測される。
　　※マッハ５以上の速さ

３）タイヤ

　２００８年見込　　　１１５億円
　　２０１３年予測　　　２２０億円　　０８年比１９１．３％

　航空機用タイヤは、メーカーのタイヤ事業の中でもトップレベルの技術を集結した製品に位置づけられ、収益性が高く、その技術やブランド力はモータースポーツや特殊車両用途にも展開されている。
　２００７年の市場は前年比１４．９％増の１００億円となった。全日空や日本航空、日本エアーシステムなどの民間需要が、市場の三分の二を占めている。ブリヂストンがトップシェアで、次いで海外メーカー、横浜ゴムとなっている。各メーカーは、最近では海外航空会社への営業展開も積極化している。技術的には軽量化や、耐久性能や燃費性能の向上への研究開発が進められている。


２．宇宙関連機器
　２００８年見込　　　２，２８２億円
　２０１３年予測　　　２，３８５億円　　　０８年比１０４．５％
　宇宙関連機器は、飛翔体、電子機器（観測機器等）、ソフトウェア、関連施設（地上打ち上げ施設等）の４品目を対象としている。２００７年の市場の７８％が飛翔体である。大きな予算が投入されるプロジェクトがなく、今後も市場はほぼ横ばいで推移すると予測される。

１）飛翔体（※市場は２００７年まで日本航空宇宙工業会の宇宙機器統計をベースとし、２００８年以降富士経済予測）
２００８年見込　１，７７３億円　　２０１３年予測　２，００３億円　　０８年比１１３．０％
　飛翔体は、ロケット、人工衛星、宇宙ステーション、宇宙往還機で構成される。市場は２０００年の２，７３０億円をピークに、以降２００２年を除きマイナス成長が続いた。２００６年からプラスに転じ、２００７年は前年比１．６％増の１，７２９億円となった。
　技術的には固体燃料ロケット・モータをより高い効率と信頼性で作動させるための研究や、空気吸い込み推進システム（ＡＴＲＥＸ）の開発が進められている。また、何度も再利用できるロケットを開発するため、エンジンだけでなく、より軽くて耐久性の高い機体や、信頼性と安全性をより高めたシステム構築などが検討されている。
　２００８年以降も市場は、年率２．５％前後の拡大で推移すると予測される。宇宙関係の予算拡大には期待できないため、海外を視野に入れた展開が必要と見られる。


３．航空・宇宙共通関連機器
　２００８年見込　　　８，０２３億円
　２０１３年予測　　　８，３９７億円　　０８年比１０４．７％
　航空・宇宙共通関連機器は、航空と宇宙の両分野に使用される素材や部品など５品目を対象としている。金属材料（アルミニウム合金）と複合材料（炭素繊維）の伸びが市場拡大を牽引している。一方、ファスナー（留め金具類）やクランプ（締め具）、燃料はほぼ横ばいで推移している。

１）金属材料（アルミニウム合金）
　２００８年見込　　　４１１億円
　２０１３年予測　　　５１７億円　　０８年比１２５．８％

　航空機需要の増加に伴い、アルミニウム合金の市場は増加している。２００７年の市場は３９２億円となった。アルミニウム合金の製造には高度の技術力と大型専用設備が必要であることから、国内需要の８割以上が輸入品に頼っており、国産品率は低い。近年は、国内メーカーも航空機素材に対し積極的に取り組んでおり、需要に応える製造が可能となってきている。
　新たに開発されたＡｌ−Ｌｉ系合金が機体の主要構造部材として台頭してきた複合材料に対抗する有力なアルミニウム合金として注目されている。今後、コスト低減と信頼性の向上によって、本格的な採用拡大が期待されている。また、アルミニウム合金の航空機における適用範囲拡大と、技術力の差別化による競争力強化を図るため、摩擦攪拌接合技術や薄肉大型精密鋳造技術の発展も期待されている。

２）複合材料（炭素繊維）
　２００８年見込　　　８５８億円
　２０１３年予測　　　１，５３０億円　　０８年比１７８．３％

　航空機や宇宙向けに使用される炭素繊維の２００７年の市場は、前年比１５．５％増の７００億円となった。軍用機や大型民間機、ビジネス機・ヘリコプターなどで採用が増えていることから、将来的にはアルミニウム合金に替わる航空・宇宙機器の主要材料に成長すると期待されている。
　いまだ航空機向けは原糸の販売が半分以上を占めるが、近年は炭素繊維メーカーがより付加価値の高いプリプレグ（炭素繊維に樹脂を含浸した成形用中間材料）や成型品に注力しているため、加工品のウエイトが高まると見られる。
　技術的には耐熱性や強度、弾性率などに優れた複合材料の母材となる樹脂の適用研究が進められているほか、エンジン部品やブレーキ材、ガスタービン燃焼室など、様々な部材に新たな複合材料の可能性が検討されている。


以上

＜調査対象＞

航空関連機器
　　機体、エンジン、電源装置、飛行制御システム、航法システム、フライトデッキシステム、航法支援システム、降着システム、ギャレー、照明、シート、タイヤ、地上支援機器

宇宙関連機器
　飛翔体、電子機器、ソフトウェア、関連施設

航空・宇宙共通
　金属材料（アルミニウム合金）、複合材料（炭素繊維）、ファスナー、クランプ、燃料

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象先／関連企業各社への直接面接取材、合わせて弊社データベースの活用、公的データの収集・活用。

＜調査期間＞
　２００８年４月〜６月

　資料タイトル：「２００８　航空・宇宙産業市場の展望」
　体裁：Ａ４判　２４３頁
　価格：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
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メタボリックシンドローム対応で躍進するコレステロール改善薬、肥満防止剤 一般用医薬品２１品目の市場調査を報告 ( 2008/5/19 )
―２００８年の注目市場―
　●血清高コレステロール改善薬　　　３５億円（０７年比１５９％）
　●肥満防止剤　　　　　　　　　　　　　１２１億円（０７年比１１６％）
　●漢方処方エキス製剤　　　　　　　１６６億円（０７年比１０５％）

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　代表取締役　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は、メタボリックシンドローム対応を図り活性化が見込まれる循環器・血液用薬のほか、ドリンク剤、ビタミン剤、漢方薬、その他保健薬など一般用医薬品市場の５分野２１品目を調査し、０７年まで７年間の市場データを基に０８年〜１１年までの動向を予測した。その結果を報告書「一般用医薬品データブック２００８　Ｎｏ．３」にまとめた。

＜０８年の注目市場＞
　今回の調査で対象にした５分野のうちでは、メタボリックシンドローム対策による健康管理意識の向上により、循環器・血液用薬と漢方処方エキス剤分野で、次の３品目市場の動向が注目される。一方で、ドリンク剤、ビタミン剤、その他保健薬の分野は低迷しほぼ前年並み市場と見ている。

●血清高コレステロール改善薬
０７年　２２億円（前年比１３７．５％）　０８年見込　３５億円（０７年比１５９．１％）
　コレステロール値改善市場は、特定保健用食品（コレステロール改善）が牽引しており、０６年以降大豆イソフラボンの過剰摂取問題により豆乳類が苦戦を強いられているものの、依然として９０％と圧倒的なウエイトを占めている。
　こうした中で、０６年に厚生労働省がメタボリックシンドロームへの注意を喚起して、国民の生活習慣病への関心が高まり、店頭の生活習慣病対策コーナーの陳列が強化されて注目度が高まった。第一三共ヘルスケア「ユンゲオール３」、エスエス製薬「コレステガード」、小林製薬「ドルチトール」が発売され、積極的なマス宣伝を図って市場は一躍拡大に転じた。さらに、０８年４月から開始された特定健康診断は、メタボリックシンドロームを炙りだし、生活習慣の改善を促す保健指導に重点が置かれ、この３社の積極的な販促により、一般医薬品需要が拡大することが予想され、さらに成長が期待される。
　第一三共ヘルスケア「ユンゲオール３」は０６年の厚生労働省のメタボ注意喚起を契機に、大幅に実績を拡大した。０７年も推奨販売を強化することにより、さらに前年を上回る８億円の実績となった。
　エスエス製薬は０６年、コレステロール吸収を抑えるとされる大豆油不けん化物配合の「コレステガード」を発売、"血液中のコレステロールを正常に近づける"ことを訴求し、生活習慣病分野での展開を強化している。０７年もメタボ対応への関心の高まりに伴い店頭の取り扱いを広げ、６億円と倍増した。０８年には特定健診・保健指導の開始が追い風となってさらに伸びが見込まれる。
　小林製薬は０８年３月に酪酸リボフラビン配合の「ドルチトール」を発売しこの市場に参入した。４月からの制度導入に向けた売り場展開やＴＶＣＭの投下など同社の販売意欲は高く、今後の伸びが期待される。

●肥満防止剤
０７年　１０４億円（前年比１４０．５％）　０８年見込　１２１億円（０７年比１１６．３％）
　０８年は特定健診が始まり、肥満＝メタボの構図の中で、服用による脂肪燃焼効果を訴求する肥満防止剤の位置付けの高まりが確実視される。参入各社ともセルフ販売に対応した広告展開によって認知度を高め、潜在需要の取り込みを進める予定で、一般用医薬品市場の中でも近年稀に見る有望市場となる見込みである。
　この市場は、肥満症防止を効能・効果とし、洋薬イメージで販売されている漢方製剤とリノール酸製剤を対象とする。防風通聖散は肥満防止剤であるが、漢方処方エキス製剤で取り上げた。
　この市場は、９０年代の後半にカネボウ薬品（現クラシエ薬品）が女性をメインターゲットにダイエットを訴求して市場が形成され、同社の「コッコアポ」ブランドに依存する市場構造が続いていた。２０００年以降、ダイエット訴求の健康食品・サプリメントと競合して前年を下回り続け、０５年にはさらに落ち込んだ。
　０６年、小林製薬が「ナイシトール８５」を投入し、にわかに認知され始めたメタボリックシンドロームと合致し、男性のメタボ対策需要を取り込む流れを作った。０７年、メタボ対策として肥満防止剤が認知され、新たに男性を取り込み、０８年の特定健診で市場は大幅に拡大する見込みである。
　「ナイシトール８５」は、大きく伸びた０６年に続いて０７年はトライアルからリピート需要の取り込みのために大容量商品を追加し、４８億円（前年比５５％増）の実績をあげて、メタボ対策の代名詞的なブランドとなった。また、０８年は「ナイシトール８５Ｌ」を追加し、男性中心のターゲットに女性も加えて、積極的な取り組みを続けており、大幅な実績拡大が見込まれる。
　「コッコアポ」シリーズは、０７年６月に男性をターゲットにした「新コッコアポＳ錠」を追加し、メタボ対策を追い風に４５億円（前年比３６％増）と大きく伸ばした。

●漢方処方エキス製剤
０７年　１５８億円（前年比１０９．０％）　０８年見込　１６６億円（０７年比１０５．１％）
　０６年、漢方処方エキス製剤市場は漢方処方の持つ多岐に亘る効能・効果を悩み別・症状別に訴求して受け入れられ、前年比１４％増と変化が起こった。０７年はメタボ対策として防風通聖散が前年比２．１倍の３１億円へと飛躍し、葛根湯と肩を並べるまでに市場規模が拡大した。０８年も引き続き牽引役となって市場はさらに伸びると見込まれる。防風通聖散は、メタボ対策を巡り、特定健診の導入などへの認識も影響したが、新薬では訴求が困難な肥満対策を脂肪燃焼効果と分かりやすく訴求してユーザーを取り込んだことが大きいと言える。０８年は新規参入によって防風通聖散を巡る競合が激しくなることが見込まれる。
　漢方処方の持つ多岐に亘る効能・効果や天然素材であることは漢方処方への生活者の興味を高めている。健全な市場環境を作るためにも商品と情報をワンセットにした取り組みが漢方においても求められることになるだろう。
　クラシエ薬品は、０７年の社名変更に伴い薬品事業は漢方に注力することを打ち出し、漢方処方エキス製剤市場における位置付けを高めた。
　ロート製薬は、０６年に参入した「和漢箋」シリーズの中でも防風通聖散が牽引役となって０７年は大幅に伸び、０８年もメタボ対策を追い風に好調な推移が見込まれる。

＜調査結果の概要＞
全体市場（３回に分けて発表した１４分野６５品目）
０７年　６，１９１億円（前年比１０２．５％）　０８年見込　６，３１８億円（同１０２．１％）
　０８年４月より４０歳以上を対象に始まった特定健診によって、今年はメタボ対策の話題に事欠かない年になると見込まれる。一般用医薬品がこうした健康増進意識の高まりを追い風にセルフメディケーションの選択肢として確固たる地位を築く重要な年になると見込まれる。

　０７年の市場規模は６，１９０億円、前年比２．５％増となった。４月に、厚生労働省から出された"４・１３事務連絡"による健康食品の機能表示規制によって、一般用医薬品の効能・効果表示の優位性が高まり、セルフメディケーションの選択肢としてその位置付けが高まったと見ることも出来る。

　その例としては、０７年に前年比４０％超で成長した肥満防止剤市場が挙げられる。特に、防風通聖散など生薬配合の「ナイシトール８５」（小林製薬）が前年比５５％も伸びてメタボ対策商品を代表するブランドとなった。「ナイシトール８５」（小林製薬）や「ビタレスト錠」（ロート製薬）などを筆頭に効能・効果表示による差別化が定着し、０８年も引き続き市場は拡大すると見込まれる。

　また、０９年４月より全面施行の改正薬事法により、０７年は感冒薬のアンブロキソール塩酸塩、アレルギーのフマル酸ケトチフェン、感染症のアシクロビルなどが一般用医薬品に移行して、ＯＴＣ化に向けた取り組みを後押した。０８年以降も有力成分のＯＴＣ化が続き、市場が拡大すると考えられる。

　０７年は生薬成分などを配合した漢方処方製品の好調が目立ち、漢方処方エキス製剤が１５８億円（対前年比１０９．３％）、薬用酒が１１６億円（対前年比１０５．３％）、肥満防止剤が１０４億円（対前年比１４０．２％）、女性保健薬が３１億円（対前年比１１０．９％）となった。漢方処方の多岐に亘る効能・効果が期待を高め、市場のニーズを顕在化させている。

　さらに、台頭した健康食品・サプリメントの影響を大きく受けた各種ビタミン剤も、「パニオンコーワ錠」（興和新薬）、「キュティナ」（エスエス製薬）、「ビタレスト錠」（ロート製薬）など体感商品の登場や、復調した老舗大型ブランドの巻き返しが図られつつある。



国内化粧品市場のスキンケア９品目、フレグランス７品目の調査を実施 ( 2008/5/9 )
●スキンケア　　２００８年のモイスチャー市場は９７５億円の見込み（前年比１０４．８％）
●フレグランス　　２００８年のオードパルファン市場は７２億円の見込み（前年比１０２．９％）

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は、０８年１月〜３月にかけて、スキンケア９品目、フレグランス７品目の化粧品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧２００８　Ｎｏ．１」にまとめた。

＜注目市場＞

１．モイスチャー市場（スキンケア）　

　２００７年　９３０億円　　２００８年見込　９７５億円　（前年比１０４．８％）　

　モイスチャーは皮膚へ油分や水分を与える化粧料で、クリームの他、美容液以外のジェルタイプ、化粧液、保湿液、オイル等の商品を含める。
　０７年のモイスチャー市場は、アンチエイジング需要の拡大によって水分や油分を補給する保湿クリームの売上が伸びており、メーカー側も消費者需要に対応した高機能商品を積極的に発売していることから拡大している。またホワイトニング訴求クリームについても、中高年層の美白需要において高保湿のモイスチャーを望む声が高いことからホワイトニング機能にアンチエイジング機能を追加したものやアンチエイジング機能にホワイトニング機能を追加した美容液、クリーム類が増えている。資生堂は７月に「エリクシール・シュペリエル」にホワイトニングラインを追加したことで実績を拡大させた。「アクアレーベル」（資生堂フィティット）、「エビータ」（カネボウコスメット）もアンチエイジング機能を持つシリーズにホワイトニング機能を追加している。また油分を抑えたジェルタイプや化粧液などでは、全肌質対応が可能であり、乳液やクリームの働きを兼ねた簡便性を訴求や、若年層向けなど汎用的な機能をもつことから市場が拡大している。
　保湿クリーム、ホワイトニング訴求クリーム、ジェルタイプや化粧液など、いずれも市場の拡大が予測されており、０８年は前年比１０４．８％の９７５億円が見込まれる。

２．クレンジング市場（スキンケア）

　２００７年　７４０億円　　２００８年見込　７６０億円　（前年比１０２．７％）

　クレンジングは油性のメイクアップ化粧品を落とすことを主目的とした化粧料で、洗顔機能を併せ持つ２ｉｎ１タイプも対象としている。市場は、メイクアップのマスカラ需要が高い水準で推移しており、ウォータープルーフタイプなどの落ちにくい汚れの洗浄料として需要が伸び、２０００年以降ほぼ毎年拡大を続けている。
　０７年の化粧品系商品は、資生堂をはじめ制度品メーカー※１を中心に、次世代の新スキンケアブランドの発売や育成が進んだことからクレンジングについても安定した需要を維持している。またポイントメイク専用商品が増え市場は拡大した。トイレタリー系商品は、クレンジングの新製品販売に力を入れており、液体やシートタイプなど剤形別に品揃えを増やし、化粧品系商品と価格や洗浄効果で厳しい競合となっている。
　各メーカーがブランド毎にクレンジング商品を揃えるとともに、制度品メーカーを中心に次期主力スキンケアブランドの発売が０７年以降増えており、クレンジングも大型の新商品が増えて市場が活性化し、０８年は前年比１０２．７％の７６０億円が見込まれる。
　※１：資生堂、花王、カネボウ、コーセー、Ｐ＆Ｇマックスファクター等、小売店と個別に販売契約を結び、対面で化粧品の販売を行うメーカー

３．化粧水市場（スキンケア）

　２００７年　２，７５５億円　　２００８年見込　２，７６０億円　（前年比１００．２％）

　各メーカーは次世代に向けた新ブランドの発売を行う一方で、既存のブランドについて整理を進めているため、ブランド数が減少していることや、成分や機能訴求でのヒット商品がなかったことから、０７年の市場は微増となった。
　機能別に見ると、保湿はマス向けを中心にブランドが絞り込まれており、チャネル専用ブランドや高価格帯、メーカーが重点に置くブランド以外は実績縮小しているものが多い。しかしホワイトニングは０７年夏季の猛暑により需要が伸び、ブランドリニューアルや新ブランド発売時にアンチエイジング機能が追加されることが増えて、アンチエイジング需要が拡大し、０８年はほぼ現状維持の前年比１００．２％の２，７６０億円が見込まれる。
　化粧水はどのブランドにも揃えられ、定番品であるため大幅な需要拡大は難しく、メーカーではブランドを絞ることで在庫削減や利益の確保を進めている。新旧ブランドの移行期間となったことで市場は微増を辿っているが、今後は横ばいになると見込まれる。そのため、価格維持の商品政策と、マス向けでありながら需要の見込めるところに絞った販促等によって売上の拡大が図っていくと見られる。

４．オードパルファン市場（フレグランス）

２００７年　７０億円　　２００８年見込　７２億円　（前年比１０２．９％）

　オードパルファンは賦香率１０〜２５％で香りの持続時間が約５時間のものを対象としている。香りが深く本格的な香りの変化を楽しめることで、オードトワレに次ぐ規模に成長している。近年では、海外の有名ファッションフレグランスから積極的な新商品投入が行なわれていることに加え、１０代向けの新ブランドにおいてもオードパルファンがラインナップされており、幅広い層の需要を獲得して市場は活況を呈している。
　積極的な新商品投入と並行輸入品の増加により、多くのフレグランスにおいて発売２年目以降の実績維持が困難となっているが、トップメーカーのブルーベルジャパン（ブランド：ランバン　エクラ・ドゥ・アルページュやブルガリブルーなど）などは積極的な販促活動により、２年目以降も実績を伸ばすブランドが増えており、市場拡大の一因となっている。また、２位のフィッツコーポレーション（ブランド：ラブパスポートなど）も好調に推移したことに加え、メンズ系フレグランスの需要が拡大しており０７年の市場は前年比１０４．５％の７０億円となった。
　海外ファッションフレグランスについては、並行輸入品との競合に対しては新商品投入による対抗策が主流であり、メゾン系フレグランスについてはフィッツコーポレーションの展開するオリジナルブランドが１０代の支持を得て堅調に推移している。「ザ・ボディショップ」（イオンフォレスト）は店舗数拡大により実績を拡大しており、緩やかな拡大基調が続くと予想される。そのため０８年の市場は前年比１０２．９％の７２億円が見込まれる。

＜調査結果の概要＞

スキンケア市場

　２００７年　９，９４７億円　　　２００８年見込　１兆２９億円　（前年比１００．８％）

　０７年のスキンケア市場は、洗顔料市場、クレンジング市場、モイスチャー市場が高い伸びとなったが、美容液が縮小し、市場全体では前年比１０１．５％の９，９４７億円であった。
　クレンジングは、マスカラなどのポイントメイク落としの需要により、各社から新商品の発売が相次ぎ市場が拡大した。またクレンジングの使用増に比例して洗顔料も消費が伸びて拡大した。
　モイスチャーの拡大はアンチエイジング需要の拡大によるもので、メーカーは新ブランド発売やブランドリニューアル時にはアンチエイジングを訴求するケースが増えている。

フレグランス市場

　　２００７年　３６３億円　　　２００８年見込　３３９億円　（前年比９３．４％）　
　外資系ブランドについては日本国内法人、総代理店契約業者を介した実績のみを対象としており、並行輸入商品の実績は含まない。また身体に使用する液体の製品を対象としており、アロマオイル／練り香水／髪用フレグランスは市場規模に含めていない。
　０１年の規制緩和による並行輸入品の急増により、市場は縮小しているが、輸入香水卸やプレステージブランド※２を中心に新商品や限定品を積極的に投入され、また１０代女性をコアターゲットとしたオリジナルブランドの展開などによる国内系新興フレグランスメーカーが健闘することで市場は微減に留まっている。

　このような市場環境の中、「ザ・ボディショップ」を展開するイオンフォレストやロクシタンジャポンといったライフスタイル提案型ブランドがボディケアユーザーを取り込み好調に推移していることに加え、０７年は「アックス」（ユニリーバ・ジャパン）が"女性にモテる香り"という訴求ポイントのもと、積極的な広告宣伝活動で若年男性のエントリーユーザーを獲得したことで市場は拡大した。トップシェアのブルーベル・ジャパンも毎年新商品や限定品、限定コフレ※３の投入に加え、データベース化した顧客情報を活用した顧客の育成やアパレルブティックとの協力体制を強化することで実績の維持を図り、並行輸入品との差別化を図っている。しかし、並行輸入品への需要シフトによる縮小傾向が続き、資生堂を始めとした制度品メーカーがフレグランスへの注力度を低下していることで、今後も市場の回復は難しい状況が続くと見られ、０８年は前年比９３．４％の３３９億円が見込まれる。

　※２：主に百貨店で販売されている海外ブランド（シャネル、ディオール、ゲラン等）
　※３：クリスマス、バレンタイン等のイベントごとに発売する化粧品などの詰め合わせキット

＜調査対象＞

　スキンケア
　　　洗顔料、クレンジング、マッサージ・コールド、モイスチャー、スポットケア、化粧水、乳液、美容液、パック

　フレグランス
　　　パルファン、オードパルファン、オードトワレ、オーデコロン、フレッシュコロン、ノンアルコールフレグランス、メンズフレグランス

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベース、公的統計等による補完

＜調査期間＞
　２００８年１月〜３月

　資料タイトル：「化粧品マーケティング要覧　２００８年　Ｎｏ．１」
　体裁：Ａ４判２２９頁
　価格：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部　Ｃｏｓｍｅｔｉｃ　Ｄｉｖ．
　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
　発行所：株式会社　富士経済
　　　　　　　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
　　　　　　　ＴＥＬ０３−３６６４−５８１１　（代）　ＦＡＸ　０３−３６６１−９５１４　ｅ−ｍａｉｌ：info@fuji-keizai.co.jp



国内化粧品市場のスキンケア９品目、フレグランス７品目の調査を実施 ( 2008/5/9 )
●スキンケア　　２００８年のモイスチャー市場は９７５億円の見込み（前年比１０４．８％）
●フレグランス　　２００８年のオードパルファン市場は７２億円の見込み（前年比１０２．９％）

　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は、０８年１月〜３月にかけて、スキンケア９品目、フレグランス７品目の化粧品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧２００８　Ｎｏ．１」にまとめた。

＜注目市場＞

１．モイスチャー市場（スキンケア）　

　２００７年　９３０億円　　２００８年見込　９７５億円　（前年比１０４．８％）　

　モイスチャーは皮膚へ油分や水分を与える化粧料で、クリームの他、美容液以外のジェルタイプ、化粧液、保湿液、オイル等の商品を含める。
　０７年のモイスチャー市場は、アンチエイジング需要の拡大によって水分や油分を補給する保湿クリームの売上が伸びており、メーカー側も消費者需要に対応した高機能商品を積極的に発売していることから拡大している。またホワイトニング訴求クリームについても、中高年層の美白需要において高保湿のモイスチャーを望む声が高いことからホワイトニング機能にアンチエイジング機能を追加したものやアンチエイジング機能にホワイトニング機能を追加した美容液、クリーム類が増えている。資生堂は７月に「エリクシール・シュペリエル」にホワイトニングラインを追加したことで実績を拡大させた。「アクアレーベル」（資生堂フィティット）、「エビータ」（カネボウコスメット）もアンチエイジング機能を持つシリーズにホワイトニング機能を追加している。また油分を抑えたジェルタイプや化粧液などでは、全肌質対応が可能であり、乳液やクリームの働きを兼ねた簡便性を訴求や、若年層向けなど汎用的な機能をもつことから市場が拡大している。
　保湿クリーム、ホワイトニング訴求クリーム、ジェルタイプや化粧液など、いずれも市場の拡大が予測されており、０８年は前年比１０４．８％の９７５億円が見込まれる。

２．クレンジング市場（スキンケア）

　２００７年　７４０億円　　２００８年見込　７６０億円　（前年比１０２．７％）

　クレンジングは油性のメイクアップ化粧品を落とすことを主目的とした化粧料で、洗顔機能を併せ持つ２ｉｎ１タイプも対象としている。市場は、メイクアップのマスカラ需要が高い水準で推移しており、ウォータープルーフタイプなどの落ちにくい汚れの洗浄料として需要が伸び、２０００年以降ほぼ毎年拡大を続けている。
　０７年の化粧品系商品は、資生堂をはじめ制度品メーカー※１を中心に、次世代の新スキンケアブランドの発売や育成が進んだことからクレンジングについても安定した需要を維持している。またポイントメイク専用商品が増え市場は拡大した。トイレタリー系商品は、クレンジングの新製品販売に力を入れており、液体やシートタイプなど剤形別に品揃えを増やし、化粧品系商品と価格や洗浄効果で厳しい競合となっている。
　各メーカーがブランド毎にクレンジング商品を揃えるとともに、制度品メーカーを中心に次期主力スキンケアブランドの発売が０７年以降増えており、クレンジングも大型の新商品が増えて市場が活性化し、０８年は前年比１０２．７％の７６０億円が見込まれる。
　※１：資生堂、花王、カネボウ、コーセー、Ｐ＆Ｇマックスファクター等、小売店と個別に販売契約を結び、対面で化粧品の販売を行うメーカー

３．化粧水市場（スキンケア）

　２００７年　２，７５５億円　　２００８年見込　２，７６０億円　（前年比１００．２％）

　各メーカーは次世代に向けた新ブランドの発売を行う一方で、既存のブランドについて整理を進めているため、ブランド数が減少していることや、成分や機能訴求でのヒット商品がなかったことから、０７年の市場は微増となった。
　機能別に見ると、保湿はマス向けを中心にブランドが絞り込まれており、チャネル専用ブランドや高価格帯、メーカーが重点に置くブランド以外は実績縮小しているものが多い。しかしホワイトニングは０７年夏季の猛暑により需要が伸び、ブランドリニューアルや新ブランド発売時にアンチエイジング機能が追加されることが増えて、アンチエイジング需要が拡大し、０８年はほぼ現状維持の前年比１００．２％の２，７６０億円が見込まれる。
　化粧水はどのブランドにも揃えられ、定番品であるため大幅な需要拡大は難しく、メーカーではブランドを絞ることで在庫削減や利益の確保を進めている。新旧ブランドの移行期間となったことで市場は微増を辿っているが、今後は横ばいになると見込まれる。そのため、価格維持の商品政策と、マス向けでありながら需要の見込めるところに絞った販促等によって売上の拡大が図っていくと見られる。

４．オードパルファン市場（フレグランス）

２００７年　７０億円　　２００８年見込　７２億円　（前年比１０２．９％）

　オードパルファンは賦香率１０〜２５％で香りの持続時間が約５時間のものを対象としている。香りが深く本格的な香りの変化を楽しめることで、オードトワレに次ぐ規模に成長している。近年では、海外の有名ファッションフレグランスから積極的な新商品投入が行なわれていることに加え、１０代向けの新ブランドにおいてもオードパルファンがラインナップされており、幅広い層の需要を獲得して市場は活況を呈している。
　積極的な新商品投入と並行輸入品の増加により、多くのフレグランスにおいて発売２年目以降の実績維持が困難となっているが、トップメーカーのブルーベルジャパン（ブランド：ランバン　エクラ・ドゥ・アルページュやブルガリブルーなど）などは積極的な販促活動により、２年目以降も実績を伸ばすブランドが増えており、市場拡大の一因となっている。また、２位のフィッツコーポレーション（ブランド：ラブパスポートなど）も好調に推移したことに加え、メンズ系フレグランスの需要が拡大しており０７年の市場は前年比１０４．５％の７０億円となった。
　海外ファッションフレグランスについては、並行輸入品との競合に対しては新商品投入による対抗策が主流であり、メゾン系フレグランスについてはフィッツコーポレーションの展開するオリジナルブランドが１０代の支持を得て堅調に推移している。「ザ・ボディショップ」（イオンフォレスト）は店舗数拡大により実績を拡大しており、緩やかな拡大基調が続くと予想される。そのため０８年の市場は前年比１０２．９％の７２億円が見込まれる。

＜調査結果の概要＞

スキンケア市場

　２００７年　９，９４７億円　　　２００８年見込　１兆２９億円　（前年比１００．８％）

　０７年のスキンケア市場は、洗顔料市場、クレンジング市場、モイスチャー市場が高い伸びとなったが、美容液が縮小し、市場全体では前年比１０１．５％の９，９４７億円であった。
　クレンジングは、マスカラなどのポイントメイク落としの需要により、各社から新商品の発売が相次ぎ市場が拡大した。またクレンジングの使用増に比例して洗顔料も消費が伸びて拡大した。
　モイスチャーの拡大はアンチエイジング需要の拡大によるもので、メーカーは新ブランド発売やブランドリニューアル時にはアンチエイジングを訴求するケースが増えている。

フレグランス市場

　　２００７年　３６３億円　　　２００８年見込　３３９億円　（前年比９３．４％）　
　外資系ブランドについては日本国内法人、総代理店契約業者を介した実績のみを対象としており、並行輸入商品の実績は含まない。また身体に使用する液体の製品を対象としており、アロマオイル／練り香水／髪用フレグランスは市場規模に含めていない。
　０１年の規制緩和による並行輸入品の急増により、市場は縮小しているが、輸入香水卸やプレステージブランド※２を中心に新商品や限定品を積極的に投入され、また１０代女性をコアターゲットとしたオリジナルブランドの展開などによる国内系新興フレグランスメーカーが健闘することで市場は微減に留まっている。

　このような市場環境の中、「ザ・ボディショップ」を展開するイオンフォレストやロクシタンジャポンといったライフスタイル提案型ブランドがボディケアユーザーを取り込み好調に推移していることに加え、０７年は「アックス」（ユニリーバ・ジャパン）が"女性にモテる香り"という訴求ポイントのもと、積極的な広告宣伝活動で若年男性のエントリーユーザーを獲得したことで市場は拡大した。トップシェアのブルーベル・ジャパンも毎年新商品や限定品、限定コフレ※３の投入に加え、データベース化した顧客情報を活用した顧客の育成やアパレルブティックとの協力体制を強化することで実績の維持を図り、並行輸入品との差別化を図っている。しかし、並行輸入品への需要シフトによる縮小傾向が続き、資生堂を始めとした制度品メーカーがフレグランスへの注力度を低下していることで、今後も市場の回復は難しい状況が続くと見られ、０８年は前年比９３．４％の３３９億円が見込まれる。

　※２：主に百貨店で販売されている海外ブランド（シャネル、ディオール、ゲラン等）
　※３：クリスマス、バレンタイン等のイベントごとに発売する化粧品などの詰め合わせキット

＜調査対象＞

　スキンケア
　　　洗顔料、クレンジング、マッサージ・コールド、モイスチャー、スポットケア、化粧水、乳液、美容液、パック

　フレグランス
　　　パルファン、オードパルファン、オードトワレ、オーデコロン、フレッシュコロン、ノンアルコールフレグランス、メンズフレグランス

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベース、公的統計等による補完

＜調査期間＞
　２００８年１月〜３月

　資料タイトル：「化粧品マーケティング要覧　２００８年　Ｎｏ．１」
　体裁：Ａ４判２２９頁
　価格：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部　Ｃｏｓｍｅｔｉｃ　Ｄｉｖ．
　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
　発行所：株式会社　富士経済
　　　　　　　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
　　　　　　　ＴＥＬ０３−３６６４−５８１１　（代）　ＦＡＸ　０３−３６６１−９５１４　ｅ−ｍａｉｌ：info@fuji-keizai.co.jp



高度な先端技術で自動車、エレクトロニクス、航空・宇宙産業など新市場を開拓する 高機能繊維主要５２品目を調査 ( 2008/5/2 )
―　世界市場２０１１年予測　―
●アルミナ短繊維　１，０４０億円（０７年比１５９．８％）ディーゼル車排ガス触媒保持材として有望
●パラ系アラミド繊維　３，０００億円（０７年比１５０．０％）米国同時多発テロ後の軍事、警察需要の継続

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部界　０３−３６６４−５８１１）は、このほど、日常生活品から、産業用に軸足を移して発展を目指す、高機能繊維市場を調査した。その結果を報告書「高機能繊維市場実態総調査　２００８」にまとめた。
　この調査は、付加価値を高めて収益拡大を目指し、各社が開発を競い合う高機能繊維の市場動向やメーカー各社の参入、用途展開などを明らかにし、今後、この事業を展開するにあたりその方向性や可能性を把握する有用な情報を提供することを目的とした。

１．調査結果の概要
　経済産業省の「工業統計」によると、２０００年、日本の繊維製品出荷額は７兆５，６７０億円であった。しかしその後中国や東南アジア諸国の技術水準が向上し生産量も増大してこれらの安価な製品が輸入され、０７年には４兆３，９００億円（弊社推定）と急激に縮小している。
　国内繊維メーカー各社は、従来の事業で培った基盤技術に加え、コンポジット化、高分子、バイオ、ナノ技術など高度な先端技術を応用し、自動車、航空機、宇宙ロケット、エレクトロニクス、メディカルなどの産業分野に高機能素材を供給する新しい事業を活発化している。また、従来の衣料品分野では、より快適な機能を持つ高付加価値繊維やテキスタイルを開発して、中国や東南アジア諸国の生産設備を有効利用するなど、海外の低価格製品と差別化を図る取り組みを積極化している。

市場規模推移
　・高機能素材繊維（１９品目　世界）
　　　２００７年　　　　　　６，５４７億円
　　　前年比　　　　　　　１１７．８％
　　　２０１１年（予測）　９，５３４億円
　　　１１／０７年比　　　１４５．６％

　・快適性機能繊維（２０品目　国内）
　　　２００７年　　　　　　１，４５０億円
　　　前年比　　　　　　　１０５．４％
　　　２０１１年（予測）　１，５７９億円
　　　１１／０７年比　　　１０８．９％

　高機能素材繊維は、産業用資材としての需要を開拓し世界市場で成長を遂げつつある。特にパラ系アラミド繊維（０７年２，０００億円、前年比１４．３％増）とＰＡＮ系炭素繊維（０７年１，３４０億円、前年比１６．５％増）は１，０００億円を超える巨大市場を形成して、国内メーカーも収益性の高い製品分野として積極的な展開を進めている。また、環境意識の高まりと健康配慮の面から、生体溶解繊維は０７年１７７億円から１１年には、２．１倍の市場に成長すると予測する。今後も、苦戦が続くアパレル用途を中心に展開する快適機能繊維とは異なり、産業用資材として展開する高機能素材繊維は１１年には０７年比４６％増の高い成長が予測される。
　快適機能繊維のうち０７年の国内市場で１００億円を超えた製品は、弾性繊維（０７年３００億円、前年比８．７％増）、リサイクル繊維（同２９８億円、同１２．５％）、吸汗速乾繊維（同１８９億円、同０．３％増）、抗菌防臭・制菌繊維（同１１７億円、同０．４％増）、など５品目になり、主要製品として安定した需要を維持している。また、市場規模は小さいが、アレルゲンを分解するアレルギー対策繊維（同１８億円、同５０．０％増）や、環境意識の高まりから生分解性繊維（同１０億円、同１５．９％増）が成長市場として期待される。

２．注目される主要高機能繊維
　高機能素材繊維と快適機能繊維３９品目のうち、特に今後の成長が注目される品目の市場推移と要因を見る。

（１）高機能素材繊維
●　パラ系アラミド繊維　（防弾・防護、摩擦材・ガスケットなど）
０７年の世界市場　２，０００億円（前年比１１４．３％）　１１年予測　３，０００億円（１１／０７年比１５０．０％）
　鋼鉄の約５倍の引っ張り強度を持ち、摩擦や熱に強く、有機溶媒に対して安定で、産業用途で広く利用されている。
　防弾・防護用途では、９０年代後半以降の光通信ケーブルや０１年米国同時多発テロ以降の軍事、警察関連需要が高まり、品不足と取引価格の上昇が続いている。０７年現在、供給過少の状態であり、１０年にはデュポン、帝人両グループの大規模な生産設備増強が完了する見込みでこれ以降は価格も安定すると見られる。摩擦材やガスケット用途ではアスベストの代替材として、他の繊維素材や金属と混合して用いられる。ゴム補強用途では、高性能ラジアルタイヤへの採用が目立つ。タイヤの軽量化や強度向上に対応できる素材として注目されている。
　デュポングループと帝人グループが世界市場を二分して来た。ポリマー生産の技術的なハードルに加え、川下の紡績、織布の行程にも専門技術が必要であること、生産、消費の中心が西ヨーロッパ、北米、日本などの先進地域であることからデュポングループ、帝人グループの２社寡占が続く。また、デュポン「ケブラー」、帝人「トワロン」のブランドが確立しているため、短期的には新興国のメーカー参入による大規模な市場変化は起こらないと見られる。
　国内では９０年代後半の阪神大震災後の土木建築資材需要や、２０００年前後の光ファイバー敷設などによる好調が落ち着き、微増を続けている。

●　ＰＡＮ系炭素繊維（航空機、風力発電ブレード、スポーツ用品など）
０７年の世界市場１，３４０億円（前年比１１６．５％）　１１年予測１，９５０億円（１１／０７年比１４５．５％）
　特殊なアクリル繊維を原料とし、焼成して精製された炭素含有率９０％以上の繊維。世界生産の７０％以上を東レ、東邦テナックス、三菱レイヨンの大手３社が占める寡占市場である。航空機用途および風力発電などの産業用途を中心とした旺盛な需要のため需給の逼迫が続いており、各社で増産が相次いでいる。
　０５年以降、航空機市況の回復に合わせた最新航空機への大量採用、風力発電のブレードなど新たな産業用途開発により市場は急成長に転じている。０４年に東レによるボーイング社への長期供給契約を契機として需要が拡大しており今後も堅調な伸びが予想される。燃費削減のための航空機の軽量化を目的に、１機あたりの使用量が従来の３〜４倍にまで増加して需要も急激に拡大している。
　スポーツ用品分野はこの製品の開発が早くから進められ、ゴルフクラブ、釣り竿、テニスラケットが「三種の神器」と呼ばれ、アジアの需要が増加した。生産拠点の中国移転も見られるが、精巧な仕様の製品は川下の企業にも高度な加工技術が要求されるため、依然として日本で生産されている。日本では２０１０年まで前年比１０〜１５％増の２桁成長が見込まれ、各社による生産設備の大型増設が相次いでいる。
　大手３社が本拠を置き、世界市場の約１５％に相当する日本市場は、欧州、北米に次ぐ市場と見なされている。今後は風力発電などの需要が高まっている海外市場に需要がシフトすると予想されるが、開発中の自動車での用途開発が進めば、予想以上の市場拡大も期待できる。

●　アルミナ短繊維（ディーゼル車用排ガス触媒保持材、高熱炉断熱材など）
０７年の世界市場　６５１億円（前年比１２２．６％）　１１年予測１，０４０億円（１１／０７年比１５９．８％）　
　１９７５年に英ＩＣＩ社がこの短繊維を世界で初めて商業化し、現在は三菱樹脂が５０％を超えてトップシェアにある。アルミナ短繊維は従来のセラミック繊維やロックウールに比べて、高温でも収縮が少なく、軽量かつ熱伝導率が小さく、断熱材として用いられる。
　主な用途は自動車分野で、自動車の排出ガス（窒素酸化物など）を浄化する触媒コンバーターの保持材として使用される。最近の排気ガス規制強化を背景に触媒反応を高温（約１０００℃）で行うことが求められ、マット状に成型したアルミナ短繊維の無膨張型保持材の需要が急速に拡大しつつある。国内市場のＤＰＦ（ディーゼル車用排ガス浄化装置）向けも今後法改正により、さらに需要が増すと期待される。ＤＰＦ向け触媒保持材は、ディーゼル化が進む欧州・北米の需要が先行しているが、日本や中国などの需要を取り込めば、大幅な市場拡大に繋がると考えられる。
　三菱樹脂は、０７年５０％の世界シェアを１０年には７０％以上に引き上げるため設備能力を８，０００トンに拡大する計画である。英サフィル社は、自動車と高温断熱材の二つの分野で事業を展開しており、ＤＰＦ需要への対応が当面の課題となっている。

（２）快適機能繊維
●　蓄熱・発熱保温繊維（衣料・アパレル、スポーツ・レジャーなど）
０７年の国内市場　９０億円（前年比１０５．９％）　１１年予測　９８億円（１１／０７年比１０８．９％）
　近年は、汗を吸湿し繊維自体が発熱する吸湿発熱系の繊維が、体感性の高さや機能のわかり易さから消費者に支持され、需要が高まっている。ミズノの「ブレスサーモ」やユニクロの「ヒートテック」、ワコールの「ウェルサーモ」など、各社が積極的に製品投入を行っている。同機能の認知度向上とともに日常用途のインナーとしての支持も増加していることから、「衣料・アパレル」のウエイトが高まっている。布団などの寝具類やカーテン、カーペットなどのインテリア関連用品でも一定のニーズがあり安定した動きを見せている。日常用途の高機能肌着は需要拡大が見込める数少ない分野として業界内でも注目度が高く、今後も堅調に推移していくと思われる。近年は、最終製品に対し快適性に関する複数の機能を付与する傾向が強まっており、今後は最終製品のアプローチ方法をユーザーの性別によって変更していくことが更に重要となる。

●　生分解性繊維（寝具類、インテリアなど）
０７年の国内市場　１０億円（前年比１２５．０％）　１１年予測　１６億円（１１／０７年比１６０．０％）
　自然界の微生物が分泌する酵素によって分解される合繊繊維のポリ乳酸（ＰＬＡ）繊維、芳香族ポリエステル（ＰＬＣ）繊維を対象とする。２つの繊維のうち、ポリ乳酸繊維は生分解性にとどまらず二酸化炭素の発生量を削減できる素材としても注目を集め、この市場の９０％と大きなウエイトを占めている。今後も一部製品のエコマーク、グリーン購入法認定や安定した原料供給といった追い風を受け、ウエイトは更に高まると思われる。
　この繊維市場は、世界規模での環境意識の高まりを背景に、インテリア・寝具関連の需要に支えられ安定した推移を続けており従来の分野に加えて、耐熱性など物性を改善した付加価値化が進みユニフォームや自動車など徐々に他の分野でも用途開拓が進むと考えられる。
現在は詰め綿やベッドマットなど寝具分野中心で、ユニチカファイバー「テラマック」と東レ「エコディア」の２社並立市場となっている。

以上

＜調査対象＞
　◆快適機能繊維　２２品目　◆高機能素材繊維　２４品目　◆機能繊維応用製品　６品目

＜調査方法＞
　弊社専任調査員による参入企業、業界団体へのヒアリング主体に、関連データを補完材料として活用して調査をまとめた。

＜調査期間＞
　２００７年１２月〜２００８年３月

資料タイトル：「高機能繊維市場実態総調査　２００８」
体裁　　　　　：Ａ４判　　２４０頁
価格　　　　　：９７，０００円（税込み１０１，８５０円）
調査・編集　：株式会社　富士経済　大阪マーケティング本部　高機能繊維プロジェクト
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０６−６２２８−２０２０（代）　ＦＡＸ：０６−６２２８−２０３０
発行所　　　　：株式会社　富士経済
　　　　　　　　　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
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高度な先端技術で自動車、エレクトロニクス、航空・宇宙産業など新市場を開拓する 高機能繊維主要５２品目を調査 ( 2008/5/2 )
―　世界市場２０１１年予測　―
●アルミナ短繊維　１，０４０億円（０７年比１５９．８％）ディーゼル車排ガス触媒保持材として有望
●パラ系アラミド繊維　３，０００億円（０７年比１５０．０％）米国同時多発テロ後の軍事、警察需要の継続

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部界　０３−３６６４−５８１１）は、このほど、日常生活品から、産業用に軸足を移して発展を目指す、高機能繊維市場を調査した。その結果を報告書「高機能繊維市場実態総調査　２００８」にまとめた。
　この調査は、付加価値を高めて収益拡大を目指し、各社が開発を競い合う高機能繊維の市場動向やメーカー各社の参入、用途展開などを明らかにし、今後、この事業を展開するにあたりその方向性や可能性を把握する有用な情報を提供することを目的とした。

１．調査結果の概要
　経済産業省の「工業統計」によると、２０００年、日本の繊維製品出荷額は７兆５，６７０億円であった。しかしその後中国や東南アジア諸国の技術水準が向上し生産量も増大してこれらの安価な製品が輸入され、０７年には４兆３，９００億円（弊社推定）と急激に縮小している。
　国内繊維メーカー各社は、従来の事業で培った基盤技術に加え、コンポジット化、高分子、バイオ、ナノ技術など高度な先端技術を応用し、自動車、航空機、宇宙ロケット、エレクトロニクス、メディカルなどの産業分野に高機能素材を供給する新しい事業を活発化している。また、従来の衣料品分野では、より快適な機能を持つ高付加価値繊維やテキスタイルを開発して、中国や東南アジア諸国の生産設備を有効利用するなど、海外の低価格製品と差別化を図る取り組みを積極化している。

市場規模推移
　・高機能素材繊維（１９品目　世界）
　　　２００７年　　　　　　６，５４７億円
　　　前年比　　　　　　　１１７．８％
　　　２０１１年（予測）　９，５３４億円
　　　１１／０７年比　　　１４５．６％

　・快適性機能繊維（２０品目　国内）
　　　２００７年　　　　　　１，４５０億円
　　　前年比　　　　　　　１０５．４％
　　　２０１１年（予測）　１，５７９億円
　　　１１／０７年比　　　１０８．９％

　高機能素材繊維は、産業用資材としての需要を開拓し世界市場で成長を遂げつつある。特にパラ系アラミド繊維（０７年２，０００億円、前年比１４．３％増）とＰＡＮ系炭素繊維（０７年１，３４０億円、前年比１６．５％増）は１，０００億円を超える巨大市場を形成して、国内メーカーも収益性の高い製品分野として積極的な展開を進めている。また、環境意識の高まりと健康配慮の面から、生体溶解繊維は０７年１７７億円から１１年には、２．１倍の市場に成長すると予測する。今後も、苦戦が続くアパレル用途を中心に展開する快適機能繊維とは異なり、産業用資材として展開する高機能素材繊維は１１年には０７年比４６％増の高い成長が予測される。
　快適機能繊維のうち０７年の国内市場で１００億円を超えた製品は、弾性繊維（０７年３００億円、前年比８．７％増）、リサイクル繊維（同２９８億円、同１２．５％）、吸汗速乾繊維（同１８９億円、同０．３％増）、抗菌防臭・制菌繊維（同１１７億円、同０．４％増）、など５品目になり、主要製品として安定した需要を維持している。また、市場規模は小さいが、アレルゲンを分解するアレルギー対策繊維（同１８億円、同５０．０％増）や、環境意識の高まりから生分解性繊維（同１０億円、同１５．９％増）が成長市場として期待される。

２．注目される主要高機能繊維
　高機能素材繊維と快適機能繊維３９品目のうち、特に今後の成長が注目される品目の市場推移と要因を見る。

（１）高機能素材繊維
●　パラ系アラミド繊維　（防弾・防護、摩擦材・ガスケットなど）
０７年の世界市場　２，０００億円（前年比１１４．３％）　１１年予測　３，０００億円（１１／０７年比１５０．０％）
　鋼鉄の約５倍の引っ張り強度を持ち、摩擦や熱に強く、有機溶媒に対して安定で、産業用途で広く利用されている。
　防弾・防護用途では、９０年代後半以降の光通信ケーブルや０１年米国同時多発テロ以降の軍事、警察関連需要が高まり、品不足と取引価格の上昇が続いている。０７年現在、供給過少の状態であり、１０年にはデュポン、帝人両グループの大規模な生産設備増強が完了する見込みでこれ以降は価格も安定すると見られる。摩擦材やガスケット用途ではアスベストの代替材として、他の繊維素材や金属と混合して用いられる。ゴム補強用途では、高性能ラジアルタイヤへの採用が目立つ。タイヤの軽量化や強度向上に対応できる素材として注目されている。
　デュポングループと帝人グループが世界市場を二分して来た。ポリマー生産の技術的なハードルに加え、川下の紡績、織布の行程にも専門技術が必要であること、生産、消費の中心が西ヨーロッパ、北米、日本などの先進地域であることからデュポングループ、帝人グループの２社寡占が続く。また、デュポン「ケブラー」、帝人「トワロン」のブランドが確立しているため、短期的には新興国のメーカー参入による大規模な市場変化は起こらないと見られる。
　国内では９０年代後半の阪神大震災後の土木建築資材需要や、２０００年前後の光ファイバー敷設などによる好調が落ち着き、微増を続けている。

●　ＰＡＮ系炭素繊維（航空機、風力発電ブレード、スポーツ用品など）
０７年の世界市場１，３４０億円（前年比１１６．５％）　１１年予測１，９５０億円（１１／０７年比１４５．５％）
　特殊なアクリル繊維を原料とし、焼成して精製された炭素含有率９０％以上の繊維。世界生産の７０％以上を東レ、東邦テナックス、三菱レイヨンの大手３社が占める寡占市場である。航空機用途および風力発電などの産業用途を中心とした旺盛な需要のため需給の逼迫が続いており、各社で増産が相次いでいる。
　０５年以降、航空機市況の回復に合わせた最新航空機への大量採用、風力発電のブレードなど新たな産業用途開発により市場は急成長に転じている。０４年に東レによるボーイング社への長期供給契約を契機として需要が拡大しており今後も堅調な伸びが予想される。燃費削減のための航空機の軽量化を目的に、１機あたりの使用量が従来の３〜４倍にまで増加して需要も急激に拡大している。
　スポーツ用品分野はこの製品の開発が早くから進められ、ゴルフクラブ、釣り竿、テニスラケットが「三種の神器」と呼ばれ、アジアの需要が増加した。生産拠点の中国移転も見られるが、精巧な仕様の製品は川下の企業にも高度な加工技術が要求されるため、依然として日本で生産されている。日本では２０１０年まで前年比１０〜１５％増の２桁成長が見込まれ、各社による生産設備の大型増設が相次いでいる。
　大手３社が本拠を置き、世界市場の約１５％に相当する日本市場は、欧州、北米に次ぐ市場と見なされている。今後は風力発電などの需要が高まっている海外市場に需要がシフトすると予想されるが、開発中の自動車での用途開発が進めば、予想以上の市場拡大も期待できる。

●　アルミナ短繊維（ディーゼル車用排ガス触媒保持材、高熱炉断熱材など）
０７年の世界市場　６５１億円（前年比１２２．６％）　１１年予測１，０４０億円（１１／０７年比１５９．８％）　
　１９７５年に英ＩＣＩ社がこの短繊維を世界で初めて商業化し、現在は三菱樹脂が５０％を超えてトップシェアにある。アルミナ短繊維は従来のセラミック繊維やロックウールに比べて、高温でも収縮が少なく、軽量かつ熱伝導率が小さく、断熱材として用いられる。
　主な用途は自動車分野で、自動車の排出ガス（窒素酸化物など）を浄化する触媒コンバーターの保持材として使用される。最近の排気ガス規制強化を背景に触媒反応を高温（約１０００℃）で行うことが求められ、マット状に成型したアルミナ短繊維の無膨張型保持材の需要が急速に拡大しつつある。国内市場のＤＰＦ（ディーゼル車用排ガス浄化装置）向けも今後法改正により、さらに需要が増すと期待される。ＤＰＦ向け触媒保持材は、ディーゼル化が進む欧州・北米の需要が先行しているが、日本や中国などの需要を取り込めば、大幅な市場拡大に繋がると考えられる。
　三菱樹脂は、０７年５０％の世界シェアを１０年には７０％以上に引き上げるため設備能力を８，０００トンに拡大する計画である。英サフィル社は、自動車と高温断熱材の二つの分野で事業を展開しており、ＤＰＦ需要への対応が当面の課題となっている。

（２）快適機能繊維
●　蓄熱・発熱保温繊維（衣料・アパレル、スポーツ・レジャーなど）
０７年の国内市場　９０億円（前年比１０５．９％）　１１年予測　９８億円（１１／０７年比１０８．９％）
　近年は、汗を吸湿し繊維自体が発熱する吸湿発熱系の繊維が、体感性の高さや機能のわかり易さから消費者に支持され、需要が高まっている。ミズノの「ブレスサーモ」やユニクロの「ヒートテック」、ワコールの「ウェルサーモ」など、各社が積極的に製品投入を行っている。同機能の認知度向上とともに日常用途のインナーとしての支持も増加していることから、「衣料・アパレル」のウエイトが高まっている。布団などの寝具類やカーテン、カーペットなどのインテリア関連用品でも一定のニーズがあり安定した動きを見せている。日常用途の高機能肌着は需要拡大が見込める数少ない分野として業界内でも注目度が高く、今後も堅調に推移していくと思われる。近年は、最終製品に対し快適性に関する複数の機能を付与する傾向が強まっており、今後は最終製品のアプローチ方法をユーザーの性別によって変更していくことが更に重要となる。

●　生分解性繊維（寝具類、インテリアなど）
０７年の国内市場　１０億円（前年比１２５．０％）　１１年予測　１６億円（１１／０７年比１６０．０％）
　自然界の微生物が分泌する酵素によって分解される合繊繊維のポリ乳酸（ＰＬＡ）繊維、芳香族ポリエステル（ＰＬＣ）繊維を対象とする。２つの繊維のうち、ポリ乳酸繊維は生分解性にとどまらず二酸化炭素の発生量を削減できる素材としても注目を集め、この市場の９０％と大きなウエイトを占めている。今後も一部製品のエコマーク、グリーン購入法認定や安定した原料供給といった追い風を受け、ウエイトは更に高まると思われる。
　この繊維市場は、世界規模での環境意識の高まりを背景に、インテリア・寝具関連の需要に支えられ安定した推移を続けており従来の分野に加えて、耐熱性など物性を改善した付加価値化が進みユニフォームや自動車など徐々に他の分野でも用途開拓が進むと考えられる。
現在は詰め綿やベッドマットなど寝具分野中心で、ユニチカファイバー「テラマック」と東レ「エコディア」の２社並立市場となっている。

＜調査対象＞
　◆快適機能繊維　２２品目　◆高機能素材繊維　２４品目　◆機能繊維応用製品　６品目

＜調査方法＞
　弊社専任調査員による参入企業、業界団体へのヒアリング主体に、関連データを補完材料として活用して調査をまとめた。

＜調査期間＞
　２００７年１２月〜２００８年３月

資料タイトル：「高機能繊維市場実態総調査　２００８」
体裁　　　　　：Ａ４判　　２４０頁
価格　　　　　：９７，０００円（税込み１０１，８５０円）
調査・編集　：株式会社　富士経済　大阪マーケティング本部　高機能繊維プロジェクト
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０６−６２２８−２０２０（代）　ＦＡＸ：０６−６２２８−２０３０
発行所　　　　：株式会社　富士経済

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―　医療用医薬品市場調査（２）　― 精神神経疾患、脳疾患治療剤及び消化器官用剤の国内市場を調査 ( 2008/4/30 )
認知症患者の増大で、アルツハイマー型認知症治療剤を中心に拡大する抗認知症剤
２０１６年の市場は１，７００億円（０７年の約２倍へ）

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、国内の医療用医薬品市場を疾患領域別に６分割し、２年間で網羅する調査を行う。今回はその第二回目として精神神経疾患治療剤、脳疾患治療剤、消化器官用剤の調査を行った。その結果を報告書「２００８　医療用医薬品データブック　Ｎｏ．２」にまとめた。
　この報告書では、"精神神経疾患治療剤"を抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調治療剤、抗躁剤・神経刺激剤、抗パーキンソン病剤、抗てんかん剤、片頭痛治療剤、"脳疾患治療剤"を抗認知症剤、脳血管障害治療剤、"消化器官用剤"を上部消化管疾患治療剤、肝疾患治療剤、膵疾患治療剤、その他消化器官用剤と、疾患毎に分類し、それぞれの市場を薬剤分類毎に分析している。

＜調査結果の概要＞

１．精神神経疾患治療剤
　２００７年　　　　　３，８４６億円
　２００８年見込　　３，８９９億円
　２０１６年予測　　４，７５６億円
　０７年比　　　　　　１２３．７％

　うつ病とパーキンソン病は、一般的な認知度の向上と疾患に対する理解が進み、保険制度の変化もあり受診患者が増えている。また、不安障害や睡眠障害、片頭痛の受診患者も、この２疾患に比べると増加率は低いが増えている。
　受診患者数の増加に伴い、０７年の精神神経疾患市場は前年比６．１％増の３，８４６億円となった。精神神経疾患では症状の評価や治療効果を測る尺度が主観的にならざるを得ない側面があり、ガイドラインやアルゴリズムが整備され治療水準の底上げで平準化されたことが市場拡大要因の一つとなっている。抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調症治療剤がそれぞれ市場の２５％ずつを占め、抗パーキンソン病治療剤が１５％、他３つの疾患分類で１０％を占める構成となっている。各疾患分類ともにプラス成長となったが、特に統合失調症治療剤が０６年に新たに第二世代の抗精神病剤が加わったことで最も高い伸びを示した。
　０８年の市場は、引き続き統合失調症治療剤が伸びるものの、これまで順調に拡大してきた抗うつ剤が縮小することと、各メーカーの注力度が低下ぎみにある抗不安薬・睡眠導入剤がほぼ横ばいとなり、市場は前年比１．４％の増加に留まると見込まれる。

【主な市場（疾患分類）の動向】
１）抗うつ剤
　２００７年　　　　　９３２億円
　２００８年見込　　８８９億円
　２０１６年予測　　１，１８０億円
　（　０７年比　）　　（１２６．６％）

　うつ病は社会環境や治療環境の変化、新しい治療薬剤の登場で潜在患者の受診促進が進んだが、それでも疫学調査による潜在患者に対する受診患者比率は２５％程度に過ぎず、自殺者３万人時代におけるうつ病・うつ状態の潜在患者に対する治療が進み、今後も受診患者数が増えると見られる。
　受信患者数の増加を背景に、市場はＳＳＲＩ（※１）とＳＮＲＩ（※２）が牽引し急激に拡大を続けてきた。ＳＳＲＩとＳＮＲＩは効果発現が速くかつ確実で、副作用が少ないことから精神神経科だけでなく、不安や不眠に対し一般内科からも処方されるようになったことが拡大要因となっている。０７年の抗うつ剤市場は前年比７．２％増の９３２億円となった。しかし、０８年はＳＳＲＩの薬価が大幅に引き下げられ、市場は縮小すると見込まれる。
　今後もＳＳＲＩが牽引し市場は拡大すると予測される。安定して受診患者数の増加が予測される中、０８年ほどではないが、薬価改定毎の引き下げが予想されるため年率３％程度の成長と予測される。

※１　ＳＳＲＩ：選択的セロトニン再取り込み阻害薬（Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ　Ｓｅｒｏｔｏｎｉｎ　Ｒｅｕｐｔａｋｅ　Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）は人間の精神活動に大きく影響しているセロトニンの再吸収に作用しうつ症状を改善する薬剤。現在、抗うつ剤の７０％以上を占める。
※２　ＳＮＲＩ：セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（Ｓｅｒｏｔｏｎｉｎ　＆　Ｎｏｒｅｐｉｎｅｐｈｒｉｎｅ　Ｒｅｕｐｔａｋｅ　Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）は、ＳＳＲＩの次世代の抗うつ剤。シナプスにおけるセロトニンとノルアドレナリンの再吸収を阻害することで、これらの物質濃度を増加させうつ症状を改善する薬剤。

２）抗パーキンソン病剤
　２００７年　　　　　５１７億円
　２００８年見込　　５３５億円
　２０１６年予測　　６２５億円
　（　０７年比　）　　（１２０．９％）

　パーキンソン病は、何らかの原因による黒質神経細胞の変性を主体とする進行性神経変性疾患であり、ドパミンの産生が８０％程度減少するとパーキンソン病が発症すると見られている。発症は６０歳以上の高齢者層に多く見られるが、４０歳前後で発症することもある。高齢化を背景に、日本独自の診断規準の作成と、医療支援体制や疾患認知度の向上により受診患者が増えている。
　抗パーキンソン病剤市場は受信患者数の増加に伴い拡大しており、０７年は前年比２．２％増の５１７億円となった。その５０％以上を占めているのがドパミン受容体刺激剤である。ドパミン受容体刺激剤は０７年１月に米国で、一部ブランドの副作用が発表されたことを受け、治療現場に一時的な混乱をもたらしたものの市場に対するマイナス影響は小さかったと見られる。しかし上位ブランドは入れ替わっている。
　今後もドパミン受容体刺激剤を中心に拡大を続けると予測されるが、薬価改定毎の引き下げは避けられず、年率１〜２％程度の伸びで推移すると予測される。新しい作用機序をもつ薬剤や遺伝子治療についても研究が行われているが、開発ステージからみると製造承認申請はまだ先と見られる。

２．脳疾患治療剤
　２００７年　　　　　１，３００億円
　２００８年見込　　１，３９４億円
　２０１６年予測　　２，１３５億円
　（　０７年比　）　　（１６４．２％）

　食生活や生活習慣の欧米化などにより脳梗塞をはじめ、脳卒中全体の患者数が増え続けているとともに、高齢化に伴いアルツハイマー型認知症の患者も増加している。
　０７年の脳疾患治療剤市場は前年比８．４％増の１，３００億円となった。市場を牽引しているのは抗認知症剤で、特にその中のアルツハイマー型認知症治療剤が伸びている。一方、脳血管障害治療剤は０３年に緊急安全性情報が出されたことで、０３年〜０４年と一時的に縮小し、近年は抗トロンビン剤や抗血小板剤でジェネリック医薬品の台頭で縮小している。
　脳血管障害治療剤では、全く新しい作用機序を持つ新規有効成分の開発が行われているが、製造承認を得られるまでには時間がかかると予想される。そのため、アルツハイマー型認知症治療剤の既存薬の拡大と、２０１０年頃に新薬剤の発売が予測されることから、抗認知症剤が今後も市場牽引して拡大すると予測される。

【主な市場（疾患分類）の動向】
１）　抗認知症剤
　２００７年　　　　　８２１億円
　２００８年見込　　９２２億円
　２０１６年予測　　１，７００億円
　（　０７年比　）　　（２０７．１％）

　アルツハイマー型認知症治療剤（狭義の認知症治療剤）に加え、脳梗塞慢性期に伴う精神症状（血管性痴呆）に処方される脳代謝改善剤、抗精神病剤を含め抗認知症剤としている。高齢者の健康維持・疾患予防に対する意識の高まりから、単純に高齢者人口の増大が認知症患者の増大を招く直線的比例関係には変化が生じているが、基本的には高齢化の進展が受診患者数の増加をもたらしている。
　ここ数年抗認知症剤市場は前年比７〜９％程度の伸びを示していたが、国内唯一のアルツハイマー型認知症治療剤「アリセプト（エーザイ）」が適応拡大承認を得たことで、０７年は０２年以来の２ケタ成長となった。「アリセプト」の処方は軽度から中等度のアルツハイマー型認知症に限定されていたが、０７年に高度の障害まで適応拡大したことで前年比２０％台の伸びを記録している。エーザイは引き続きファイザーと共同で３，０００名を超えるＭＲによる販促体制を敷いていることから「アリセプト」の拡大が期待され、０８年には抗認知症剤市場の７５％以上を占めると見込まれる。一方、脳代謝改善剤は、脳血管障害の後遺症に対する対症療法的な位置づけにあり、脳血管障害の治療自体の進歩と後遺症の発症減少から処方は伸び悩み、縮小している。また、唯一脳梗塞後遺症の治療剤として明確な適応を持つ抗精神病剤も、脳梗塞治療の進歩ＦＦ５８やより多くの精神神経系疾患で処方実績を持つＳＳＲＩやマイナートランキライザー（抗不安薬）との競合で縮小している。

３．消化器官用剤
　２００７年　　　　　５，７７９億円
　２００８年見込　　５，８０２億円
　２０１６年予測　　５，６９３億円
　（　０７年比　）　　（　９８．５％）

　０７年の消化器官用剤市場は、前年比１．０％増の５，７７９億円となった。市場の７０％近くを占める上部消化（※１）管疾患治療剤が引き続き実績を伸ばし、市場を牽引している。プロトンポンプ製剤のトップブランドの「タケプロン（武田薬品工業）」の注射剤が０６年１２月に投入されたことで経口投与が不可能な患者に対して処方の幅が広がったことや、０７年８月にヘリコバクター・ピロリの二次除菌法が承認されたことなどが、実績続伸の要因となっている。その他消化器官用剤では患者数の増加に伴い拡大しており、特に炎症性腸疾患治療剤の「レミケード（田辺三菱製薬）」がクローン病（※２）患者に継続的に投与できる適応を追加で得たことで伸びている。また、「ペンタサ（杏林製薬）」も小児への適応拡大や新剤型の投入で伸びている。一方、０５年にＰＥＧ−ＩＦＮ製剤で新規処方者を開拓し急激に伸びた肝疾患治療剤は、肝炎ウイルスの治療患者が減少したため、０７年以降は大幅な市場縮小となっている。
　今後も上部消化器官疾患治療剤がプロトンポンプ製剤を中心に堅調に推移するが、肝疾患治療剤の減少も続くため、消化器官用剤市場は横ばい又は微減が予測される。低調な市場が予測される中、適応拡大や併用療法等、処方や用途の拡大によるプラス要素もある。特にその他の消化器官用剤では、潰瘍性大腸炎やクローン病への適応拡大を目指した製品が数多くあり、中でもアボット社が創薬した抗体医薬品「ヒュミラ」は、自己注射が可能な生物学的製剤としては始めてのクローン病剤として期待されている。

※１：食道から十二指腸まで。※２：炎症性腸疾患の一つ。

以上

＜調査対象＞
・精神神経疾患治療剤　：　抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調症治療剤、他の向精神薬（抗躁剤、精神刺激剤）、抗パーキンソン病剤、抗てんかん剤、片頭痛治療剤
・脳疾患治療剤　：　抗認知症剤、脳血管障害治療剤
・消化器官用剤　：　上部消化管疾患治療剤、肝疾患治療剤、膵疾患治療剤、その他消化器官用剤

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用

＜調査期間＞
　２００８年１月〜３月

資料タイトル：「２００８　医療用医薬品データブック　Ｎｏ．２」
体裁　　　　　：Ａ４判　　　２５６頁
価格　　　　　：１６０，０００円（税込み１６８，０００円）
調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部　メディカルグループ
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
発行所　　　：株式会社　富士経済

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◇臨床検査　市場調査シリーズ◇ 生化学検査薬の国内市場を調査 ※ニュースリリースを原文のまま紹介しています。 ( 2008/4/22 )
―２００８年見込のメタボ健診関連検査８項目―
◆検査数は１２億６，８００万件（前年比４．２％増）、検査薬市場は２５９億円（前年比６．６％増）
＊その他生化学の検査数は１．３％の微増（前年比）、検査薬市場は０．８％の微減（前年比）＊

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、メタボリックシンドロームに着目した本格的な生活習慣病予防のための健診事業の到来で沸きあがる国内の生化学検査薬の市場調査を行った。その結果を報告書「２００８　生化学検査市場」にまとめた。
　この報告書では、国内で実施されている生化学検査全てを網羅し、検査領域別、項目別、メーカー別に検査薬市場を提示し、併せて装置市場とメーカーの動向を明らかにした。
　※生化学検査とは血液や尿などを生化学的測定法により分析し、身体の健康状態や病気の程度を調べる検査。

＜メタボ健診開始による検査数の動向＞

　０８年４月から、４０歳〜７４歳の医療保険加入者を対象として、内臓脂肪型肥満に着目した生活習慣病予防のための「特定健康診査」及び「特定保健指導」の実施を医療保険者に義務付ける、いわゆるメタボ健診が開始された。肥満症、糖尿病、高血圧症、高脂血症などの生活習慣病の前段階をメタボリックシンドロームと位置づけ、健診によってスクリーニングし、必要度に応じた効果的な保健指導の徹底を図り、有病者や予備軍を減少させ、健康増進や生活の質の向上、結果として医療費の適正化を図ることを目的としている。
　メタボ健診の実施で、生化学検査に関わる検査項目は中性脂肪、ＨＤＬコレステロール、ＬＤＬコレステロール、血糖、ＧＯＴ、ＧＰＴ、γ−ＧＴＰ、ＨｂＡ１ｃの８項目である。そのうち血糖とＨｂＡ１ｃを除く６項目が必須検査で、血糖とＨｂＡ１ｃは健診実施機関の判断で、どちらか一つ選択し必須とすることとなった。検査コストは比較的高いが、ＨｂＡ１ｃを選択する健診実施機関は多いと見られる。

―メタボ健診関連検査の検査数―

　メタボ健診関連検査を除く生化学検査の検査数が年率１％程度の微増であるのに対し、ここ数年、生活習慣病が注目され脂質関連検査、特にＬＤＬコレステロールの検査数が急激に伸びているが、メタボ健診関連検査の検査数は、健診が開始されたことで更に拡大し、０８年には前年比４．２％増、０９年には前年比５％台の拡大が予測される。国民健康保険の医療保険者である自治体の中には、メタボ健診実施に十分な準備が整っていないところもあり、メタボ健診による検査数拡大は数年に亘り徐々に進むと見られる。


＜調査結果の概要＞
１．生化学検査市場
　　　　　　　　　　２００７年　　　　　　２００８年見込　　　　　２０１３年予測　　　　　０７年比
　＜検査数＞ 　　２９億７，６２２万件　　３０億３，３６１万件　　３２億　　２９６万件　　１０７．６％
　＜検査薬市場＞　　　４５４億円　　　　　　　４６０億円　　　　　　　　４４７億円　　　　　　９８．５％

　０７年の生化学検査の検査薬市場は４５４億円、検査数は２９億７，６２２万件となった。検査数は対前年比１．７％の増加、検査薬市場は微減である。　２年に一度実施される保険改定により、生化学検査の保険点数は前回比マイナスの改定が繰り返され、その度に検査薬は価格の低下を余儀なくされ、検査数は微増しているものの検査薬市場は減少している。近年、自動化学分析装置の１検査当たりの検査薬使用量の微量化がすすみ、病院をはじめとするユーザーの検査薬消費量が減少しており、検査数の伸長に比例した伸びが望めなくなっていることも大きく影響している。
　今後の生化学検査は、検査数が微増で推移すると予想される。保険改定による更なるマルメ※を導入できるところはし尽くし、保険点数の引き下げもほぼ限界であるため、一定の検査環境の中で検査数は自然増ベースで推移すると考えられる。検査薬市場は、検査単価の下落によりマイナス成長と判断される。０８年、０９年とメタボ健診効果でプラス成長が見込まれるが、２０１０年以降は再び緩やかな減少で推移する。
　※検査実施料（診療報酬）の包括制度。検査を実施した分だけ請求できていたものが、請求できる分が限られてしまう。

２．注目検査の動向
１）ＬＤＬコレステロール
　ＨＤＬコレステロールは、末梢組織のコレステロールを肝臓に転送するのに対し、ＬＤＬコレステロールは、肝臓のコレステロールを末梢組織に転送する。そのため、ＨＤＬは善玉、ＬＤＬは悪玉のコレステロールと表現される。ＬＤＬコレステロールは、その値が高いと虚血性心疾患や脳血管障害などの発生率が高くなることから、動脈硬化の指標とされている。
　ＨＤＬコレステロールを簡便に測定できる検査薬がＬＤＬコレステロールに先立ち開発され、普及した。ＬＤＬコレステロールは総コレステロールとＨＤＬコレステロール、中性脂肪の値から計算で算出された。しかし、中性脂肪が高値のケースでは、計算上のＬＤＬコレステロールは低値に算出される問題があった。後にＬＤＬコレステロールの簡便な測定方法が開発されたが、総コレステロール、ＨＤＬコレステロール、ＬＤＬコレステロールの三項目のうち、同時測定で保険請求できる項目は二項目に限られ、先行普及した総コレステロールとＨＤＬコレステロールのコンビネーションが一般化していたため、ＬＤＬコレステロールの普及は進まなかった。しかし、ここ数年、これまで検査数を伸ばしてきたＨＤＬコレステロールは伸びが鈍化し、ＬＤＬコレステロールの検査数が急激に伸びている。０７年の検査数は６，６７０万件で前年比２１．５％も増加した。高脂血症患者の評価にＬＤＬコレステロールの値が採用されたことや、ＬＤＬコレステロール値改善のため投与されるスタチン系薬剤の効果判定に採用されるなど、三項目を同時に実施するケースが増加していることが、ＬＤＬコレステロールの検査数増加の要因である。そして０８年もメタボ健診の必須検査となったため更に拡大し検査数は８，３３０万件と前年比２４．９％増が見込まれる。
２）ＨｂＡ１ｃ
　糖尿病は、血糖の検査が第一選択の基本項目となる。ＨｂＡ１ｃは血糖に次ぐ第二の検査項目である。ＨｂＡ１ｃは過去１ヶ月間の血糖値を反映する糖化蛋白であり、日本糖尿病学会の診断基準では、明らかな糖尿病の症状が認められる場合やある特定の条件下による血糖値の上昇のほか、ＨｂＡ１ｃが６．５％以上の場合に糖尿病と診断する。
　ＨｂＡ１ｃの測定方法には生化学的手法のＨＰＬＣ法と酵素法のほか、免疫学的手法のラテックス定量法がある。ＨＰＬＣ法は病院を中心に普及し、大量検体処理に適したラテックス定量法は、検査センターにおける主要な測定方法となっている。ラテックス定量法によるＨｂＡ１ｃ専用の小型測定装置も開発され、主に開業医に普及している。また、酵素法のＨｂＡ１ｃ検査キットも開発されている。
　ＨｂＡ１ｃはメタボ健診の必須項目ではないが、多くの健診実施機関が選択するとみられ、検査数の増加が見込まれている。０７年に免疫的手法によるものも含め検査数は前年比１４．０％増の１億３，７００万件、診断薬市場は前年比９．１％増の９，７７２百万円となった。検査数の４０％、検査薬市場の５４％がＨＰＬＣ法と酵素法の生化学的手法によるものである。今後は、メタボ健診で大量の検査をすることになるためラテックス定量法、酵素法の検査数が大きく伸びて、免疫的手法による検査のウエイトが高まると予想される。また、健診で発見された患者・要指導者の定期的な検査では、検査精度に優れるＨＰＬＣ法が採用されるケースが多くなるため、これまでに比べＨＰＬＣ法の検査数の伸びも高くなると見込まれる。ＨｂＡ１ｃ全体の検査数の伸びのピークは０８年、０９年頃と考えられ、この二年でそれまで潜在していた健診人口が顕在化し、以降検査数の伸びは徐々に鈍化すると見られる。

＜調査対象＞
　生化学検査薬及び生化学検査関連装置５品目

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による参入メーカー及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用

＜調査期間＞
　２００８年１月〜３月

資料タイトル：「２００８　生化学検査市場」
体　裁：Ａ４判　１１２頁
価　格：２００，０００円（税込み２１０，０００円）
　　　　　ＣＤ−ＲＯＭ付価格　２１０，０００円（税込み２２０，５００円）
調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部
　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
発行所：株式会社　富士経済



―　医療用医薬品市場調査（１）　― 循環器官用剤と感染症治療剤の国内市場を調査 ※ニュースリリースを原文のまま紹介しています。 ( 2008/4/11 )
予防接種の増加とがん予防ワクチンで市場拡大が期待されるワクチン製剤
２０１６年の市場は７８０億円へ（０７年比４４％増）

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、国内の医療用医薬品市場を疾患領域別に６分割し、２年間で網羅する調査を行う。今回はその第一回目として循環器官用剤と感染症治療剤の調査を行った。その結果を報告書「２００８　医療用医薬品データブック　Ｎｏ．１」にまとめた。
　この報告書では、循環器官用剤を降圧剤、梗塞治療関連製剤※、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤などに、感染症治療剤を抗生物質、抗ウイルス剤、抗真菌剤、ワクチン製剤に分類し、それぞれの市場を薬剤分類毎に分析している。
※各種梗塞治療剤、血栓溶解剤、末梢血管拡張剤

＜調査結果の概要＞

１．循環器官用剤
　　2007年　　　　2008年見込　　　2016年予測　　　07年比
　1兆2300億円　　1兆2351億円　　1兆3226億円　　107.5％

　循環器官用剤は、降圧剤や梗塞治療関連製剤、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤などに分類、構成される。市場は０３年以降年率４〜７％増と順調に拡大しており、０７年も１兆２，３００億円と前年に対し５．２％増加した。循環器疾患では降圧剤が処方される高血圧症の患者が突出して多いことから、降圧剤が市場のおよそ７０％を占めている。その降圧剤が患者数の増加を背景に拡大し、市場を牽引した。０８年は、４月の薬価改定で降圧剤が医療費抑制のターゲットとなり大幅に薬価が引き下げられた薬剤があるため、循環器官用剤市場は前年比０．４％増のほぼ横ばいと見込まれる。

　循環器疾患は加齢が重要なファクターであことから高齢化が進むことで患者数は増加すると予想される。また、心筋梗塞や狭心症などの虚血性心疾患では古くからあるアスピリンやワーファリンの処方の位置付けが高まっている。心不全治療剤では降圧剤から慢性心不全に適応拡大したアンジオテンシンＩＩ受容体拮抗剤の「ブロプレス（武田薬品工業）」や適応拡大を開発中の製品もあり市場が活性化すると見られ、降圧剤の市場にも影響すると予測される。しかしアスピリンやワーファリンは低薬価であることから処方量の割に実績が小さいため今後も安定した推移が予想されるが、実績が大きい降圧剤は医療費抑制のターゲットとなりやすく、０８年に続き薬価を引き下げられる可能性もあることから、２０１６年の循環器官用剤市場は１兆３，２２６億円と予測される。

【　主な薬剤分類の動向　】

１）降圧剤
　　2007年　　　2008年見込　　2016年予測　　（　07年比　）
　　8467億円　　　8629億円　　9150億円　　　（108.1％）

　降圧剤は、アンジオテンシンＩＩ受容体拮抗剤、Ｃａ拮抗剤、β・α遮断剤、ＡＣＥ阻害剤、利尿剤などで構成される。０７年の市場は、ＡＣＥ阻害剤がアンジオテンシンＩＩ受容体拮抗剤やジェネリック医薬品への切り替えにより減少したものの、アンジオテンシンＩＩ受容体拮抗剤やＣａ拮抗剤が伸びたことで前年比６．８％増の８，４６７億円となった。０８年は、４月の薬価改定で市場の５０％弱を占めるアンジオテンシンＩＩ受容体拮抗剤が１０％、他薬剤も５％程度の薬価の引き下げが行われたことで、前年比１．９％増の８，６２９億円と見込まれる。
　高血圧症は、代表的な生活習慣病であることから治療患者数や潜在患者数も多く、高齢化とともに増えるため今後も市場の拡大が期待されるものの、一方では医療費抑制のターゲットになると予想されるため、２０１６年の降圧剤市場は９，１５０億円と予測される。

２．感染症治療剤

　　2007年　　2008年見込　　2016年予測　　07年比
　　6208億円　　5955億円　　5920億円　　　95.4％

　感染症治療剤は、抗生物質や抗ウイルス剤、抗真菌剤、ワクチン製剤に分類、構成される。ここ１０年ほど市場は薬価改定の年に縮小し、拡大と縮小を繰り返しながらほぼ横ばいで推移している。０７年は前年比１．２％増の６，２０８億円となった。抗生物質は処方の適正化や、ジェネリック医薬品へのシフト、薬価の引き下げなどにより縮小が続いている。しかし、０６年に続き抗ウイルス剤では「タミフル（中外製薬）」の備蓄が行われたことや、ワクチン製剤では麻疹風疹混合ワクチンが２回接種に変更されたこと、抗真菌剤では白癬治療患者が増加したことで拡大し、市場は僅かにプラス成長となった。０８年は、ワクチン製剤が引き続き伸びるものの、「タミフル」の備蓄が終了し抗ウイルス剤が大幅に縮小するため、市場は前年比４．１％減の５，９５５億円と見込まれる。
　０９年以降は、抗ウイルス剤が患者数の増加で再びプラス成長に転じ、開発が活発に行われているワクチン製剤も新薬の投入や予防接種の増加で拡大し、抗真菌剤も積極的なＤＴＣ（Ｄｉｒｅｃｔ　Ｔｏ　Ｃｏｎｓｕｍｅｒ）※による患者の顕在化で微増推移が予想される。ただ、抗生物質は上位ブランドのジェネリック医薬品へのシフトなどによるマイナス成長が響き、２０１６年の感染症治療剤市場は５，９２０億円と予測される。

※医薬品メーカーによる、一般消費者に対するマスメディアなどを利用した医療用医薬品の製品名を出さない直接プロモーション活動。

【　主な薬剤分類の動向　】

１）抗生物質

　　2007年　　　2008年見込　2016年予測　（　07年比　）
　　3891億円　　3842億円　　3300億円　　　（　84.8％）

　全般的に感染症患者数は増加しており、特にクラミジア肺炎、マイコプラズマ肺炎、メシチリン耐性黄色ブドウ球菌、薬剤耐性緑膿菌感染症の患者数が増加している。また、メシチリン耐性黄色ブドウ球菌による感染症は院内感染だけでなく市中感染も増加している。しかし、抗生物質の市場は、抗生物質の使用適正化によって処方が控えられていることや、ＤＰＣ（Ｄｉａｇｎｏｓｉｓ　Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ　Ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）※導入の病院の増加でジェネリック医薬品の需要が高まっていることにより縮小している。０８年は、合成抗菌剤では一部の上位ブランドや０７年１０月に発売された「ジェニナック（アステラス製薬）」の効果に対する評価が高く、カルバペネム・ペネム系抗生物質の「メロペン（大日本住友製薬）」や「フィニバックス（塩野義製薬）」が情報提供活動やラインアップの強化で実績の拡大が見込まれるが、市場をプラスに転じるほどの牽引力は無く、縮小は続くと見込まれる。
抗生物質使用の適正化によりＡ群溶血性レンサ球菌咽頭菌やペニシリン耐性肺炎球菌の患者数は減少したが、依然患者数が増加している感染症もあり、新型の結核菌の出現や新たな感染症の発生の可能性もあることから抗生物質の処方の大幅な減少はないと見られる。しかしジェネリック医薬品へのシフトは続き、特に経口セフェム系抗生物質「フロモックス（塩野義製薬）」や合成抗菌剤「クラビット（第一三共）」などの上位ブランドでジェネリック医薬品の発売が近いことが予測され、市場の縮小は今後も続くと見込まれる。
※医療費の包括・定額支払い方式

２）抗ウイルス剤

　　2007年　　2008年見込　2016年予測　（　07年比　）
　　997億円　　760億円　　　1000億円　　（100.3％）

　抗ウイルス剤は、抗ヘルペスウイルス剤、抗インフルエンザウイルス剤、抗ＨＩＶ／ＡＩＤＳ剤、抗ＲＳウイルス剤などで構成される。
　０７年は０６年に続き新型インフルエンザ対策として国や都道府県で「タミフル」の備蓄が行われたことで、抗インフルエンザウイルス剤が伸びた。また、ヘルペスウイルス、ＨＩＶ、ＡＩＤＳ、ＲＳウイルスなどの患者数も増加し全体的に伸びたため、抗ウイルス剤市場は前年比１０．９％増の９９７億円となった。０８年も患者数の増加に伴い拡大するが、「タミフル」の備蓄需要の終了で抗インフルエンザウイルス剤が前年の３割程度まで縮小することから、前年比２３．８％減の７６０億円が見込まれる。尚、インフルエンザの流行は１，０００万人程度と仮定した。

３）ワクチン製剤

　　2007年　　2008年見込　　2016年予測　（　07年比　）
　　543億円　　570億円　　　　780億円　　　（143.6％）

　ワクチン製剤市場は、定期接種（予防接種）の需要が中心となることから国の政策の影響を受ける。０１年に予防接種法の対象疾患にインフルエンザが追加され、６５歳以上の高齢者については一部公費負担で予防接種が促進されたことでインフルエンザワクチン市場が拡大し、ワクチン製剤市場を牽引してきたが、近年は厚生労働省指導のもと需要予測が行われており安定した推移となっている。代わって、０６年にはしかの予防接種が２回接種に変更されたことで、出生数は減少しているものの接種回数は増え、麻疹風疹ワクチンが拡大して、ワクチン製剤市場を牽引している。

　０７年のワクチン製剤市場は、前年比２．５％増の５４３億円となった。０８年も麻疹風疹混合ワクチンの伸びで前年比５．０％増の５７０億円と見込まれる。

　ワクチン製剤の開発は活発に行われており、特にがん予防ワクチンへの注目が高まっている。現在は子宮頸がん予防ワクチンとして「サーバリックス（グラクソ・スミスクライン）」と「ガーシダル（万有製薬）」が申請中である。現状の子宮がん検診の受信率の低さは懸念されるものの、子宮頸がんを予防できることから期待は高い。がん予防ワクチンの研究開発は世界中で行われており、子宮頸がんワクチンのように近々に市場が立ち上がりそうなワクチンはないものの、将来的に期待は大きい。

　今後は、子宮頸がんワクチンの製品化や、団塊世代が６５歳以上を迎える２０１２年以降にインフルエンザワクチンの接種の増加が見込まれるなど、２０１６年のワクチン製剤市場は７８０億円と予測される。

＜調査対象＞
循環器官用剤：降圧剤、各種梗塞治療剤・血栓溶解剤・末梢血管拡張剤、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤
感染症治療剤：抗生物質、抗ウイルス剤、抗真菌剤、ワクチン製剤

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用

＜調査期間＞
　２００８年１月〜３月

【　資料タイトル：「２００８　医療用医薬品データブック　Ｎｏ．１」　】
　体　　　裁　：Ａ４判　　　２５６頁
　価　　　格　：１６０，０００円（税込み１６８，０００円）
　調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部　メディカルグループ
　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
　発　行　所　：株式会社　富士経済
　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
　ＴＥＬ０３−３６６４−５８１１　（代）　ＦＡＸ　０３−３６６１−９５１４　　ｅ−ｍａｉｌ：ｋｏｈｏ＠ｆｋ−ｍ．ｃｏ．Ｊｐ



新薬効のスイッチＯＴＣ製品が相次ぎ、活性化が見込まれる 一般用医薬品市場（感冒薬・鼻炎・耳疾患用など２３品目）の調査結果を報告 ※ニュースリリースを原文のまま紹介しています。 ( 2008/4/10 )
―　２００８年の注目市場　―
●総合感冒薬　新スイッチＯＴＣ製品の拡販が本格化　　　６１２億円（０７年比１０４％）
●鼻炎治療剤　２つの新薬効スイッチＯＴＣ製品が牽引し　１６９億円（０７年比１０６％）
●禁煙補助剤　ＯＴＣパッチ剤登場で拡大が期待される　　　６３億円（０７年比１２６％）

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　代表取締役　阿部　界０３−３６６４−５８１１）は、新薬効のスイッチＯＴＣ製品が相次ぎ、活性化が見込まれるが注目される一般用医薬品市場の調査を行い、５分野２３品目の医薬品と医薬部外品について、０７年まで７年間の市場データを基に０８年〜１１年までの動向を予測した。その結果を報告書「一般用医薬品データブック２００８　Ｎｏ．２」にまとめた。

＜調査結果の概要＞

　０８年２月の厚生労働省の医薬品販売などに関する検討会で、一般用医薬品を服用時の要注意度により「第一類医薬品」「第二類医薬品」「第三類医薬品」と分類して表示することがほぼ決定。陳列方法も第一類は薬剤師が医薬品を展示棚から手にとって説明して渡す、いわゆるオーバー・ザ・カウンターを義務付け、第二類も、オーバー・ザ・カウンターに"努める"ことになる見通しとなった。一般用医薬品の販売制度は今回の法改正によって大きく変わり、単なる規制緩和だけではなくて、販売時にきちんと情報提供を行わねばならないという原則が打ち立てられた。
　０８年の一般用医薬品市場は第一類に移行するスイッチＯＴＣ製品が寄与して拡大すると見込まれる。"要薬剤師薬"として取り扱われる第一類は、スイッチＯＴＣ製品の受け皿として効果感の高い製品投入が活発化し、低迷する一般用医薬品市場を回復させる役割が期待される。
　今回の調査品目では、総合感冒薬ではアンブロキソール塩酸塩が解禁され、エスエス製薬「エスタックイブファイン」、大正製薬「パブロンエースＡＸ」が発売されている。総合感冒薬や解熱鎮痛剤などの主力薬効分野でターゲット層や効能を絞り込んだ新製品の売れ行きが好調で、また、禁煙補助薬ではパッチ剤（皮膚に貼る投薬剤）のＯＴＣ化が正式に承認され０８年中にも製品投入が予定される。禁煙補助薬や催眠鎮静剤などの生活改善薬領域における各社の製品開発、市場参入意欲が高まっており、低迷が続く一般用医薬品市場に活性化の兆しが見え始めている。

＜注目される市場＞

●総合感冒薬
０７年　５８９億円（前年並み）　　０８年見込　６１２億円（０７年比１０３．９％）
　総合感冒薬は、鼻水、のどの痛み、せき、発熱など風邪の諸症状の和らげる目的に使用されるため、解熱、鎮咳、去痰、鼻炎などの成分が総合的に配合されている。このため、鼻炎治療剤、鎮咳去痰剤などと競合するが、併用・使い分けが一般的である。近年、ライフスタイルの変化に伴って総合感冒薬は多様化し、風邪の引き始めや各種症状別に対応した総合感冒薬が登場し、家庭の常備薬だけでなくパーソナルユースを取り込み好調な伸びを見せている。今後市場を牽引すると見られるパーソナル製品は、風邪の症状部位だけでなく風邪のひき始めから、辛い症状を経た治りかけまでのその時々の症状別に新しい切り口で提案を行い、新たな需要を開拓する余地が高い。
　０７年は１０月〜１２月の予防準備の時期にいきなり風邪、インフルエンザが流行して需要が拡大し、更に対象となる層や症状を絞った製品により顧客の選択肢が増えた。シーズン初めは順調に推移し、０８年は効果の強さをアピールする新スイッチＯＴＣ製品の本格的な拡販によって、前年を上回る実績が見込まれる。
　大正製薬は０８年、「パブロンエース」シリーズにスイッチＯＴＣの新製品を投入して、即効性を求める社会人層に働きかけて、ブランド全体を底上げしてゆく構えである。
　第一三共ヘルスケアは０７年にゼファーマと統合。主力ブランドとして「ルル」と「プレコール」ブランドの差別化を徹底して新製品を投入し０７年の実績を拡大した。０６年に発売した「ルルアタックＩＢ」がパーソナルユースを順調に開拓しており、ファミリーユース層をターゲットとする「新ルル−Ａ」シリーズとの棲み分けに成功している。
　０７年、武田薬品工業は、主力の「ベンザブロック」で風邪の各症状を覚え易いカラーパッケージを用いるアプローチによってユーザーの獲得をめざし好調に推移した。
　グラクソ・スミスクラインの「コンタック」ブランドは、０７年に発売の「新コンタックかぜ総合」で２０〜３０歳代にアプローチを図り、「コンタック」ブランド全体を牽引しており、高い伸び率で推移している。

●鼻炎治療剤
０７年　１５９億円（前年比１１６．１％）　　０８年見込　１６９億円（０７年比１０６．３％）
　０７年の鼻炎治療剤は、前年の需要が不調であった反動や、飛散開始時期が早まったうえ、０６年１１月以降相次いで発売された「ハイガード」などの持続性の高い新製品がプラス材料となり、市場規模は前年を大きく上回った。０８年の花粉飛散量は例年以上と見込まれ、新製品の中でも０７年１１月に発売のノバルティス　ファーマ「ザジテンＡＬ」ブランドによって市場が活性化しており、引き続き拡大すると見込まれる。
　ノバルティス　ファーマは医療用成分フマル酸ケトチフェンを配合した内服薬「ザジテンＡＬ鼻炎カプセル」と点鼻薬「ザジテンＡＬ鼻炎スプレー」を発売して好調に推移しており、０８年は上位５ブランド内に食い込む勢いを見せている。
　グラクソ・スミスクラインは０６年１２月に発売した内服薬「コンタック６００プラス」が全体実績を牽引し、上位企業によるシェア争いが激化する中、シェア上昇が続いている。
　スイッチＯＴＣ分野は、０６年に大正製薬がフマル酸ケトチフェンを配合した内服薬を、エーザイも塩酸アゼラスチンを配合した製品を発売し、０７年はこの２製品が寄与して前年比２６３．６％の２９億円と大幅に拡大した。０８年もスイッチＯＴＣ分野は４１億円になると見込まれる。この２製品に加え０７年１１月発売のフマル酸ケトチフェン配合「ザジテンＡＬ」ブランドが大幅に実績を拡大し、鼻炎治療剤市場におけるウエイトも２０％を超える見込みである。
　従来、鼻炎治療剤市場は対症療法に終始しており、辛い症状に短期で服用するタイプが多かった。０５年以降は、初期症状から長期間服用するタイプのスイッチＯＴＣ製品が登場しており、初期症状時の需要を取り込む上でもそうした製品特性を知らせてゆく必要がある。

●禁煙補助剤
０７年　５０億円（前年並み）　　０８年見込　６３億円（０７年比１２６．０％）
　武田薬品工業「ニコレット」によって形成され、同シリーズの単独市場となっている。０８年２月末に薬事・食品衛生審議会一般用医薬品部会において、武田薬品工業「ニコレットパッチ」、大正製薬「シガノン」、ノバルティスファーマ「ニコチネルパッチ」のニコチンパッチ剤３製品のスイッチＯＴＣ化が承認され、製品発売が目前に迫っており、新製品投入、参入企業の増加による市場活性化が確実視される。喫煙環境は、健康増進法施行に伴いオフィスや公共機関での禁煙環境整備が進んでいることや、たばこの増税など厳しさを増しており禁煙補助剤にとっては追い風となっている。禁煙促進に向けた流れは年々強まっており、一般用医薬品のパッチ剤が登場することにより、ガム剤で取り込めなかった層への拡販が見込まれ市場は大きく拡大することが期待される。

●耳疾患用剤
０７年　５億円（前年比５倍）　　０８年見込　１０億円（０７年比２００％）
　耳疾患の症状の中でも耳鳴りは原因がさまざまで有効な対応策が少ないが、０７年に小林製薬が血流を良くして耳鳴りの改善を訴求した「ナリピタン」を発売し、広告を通して耳鳴りの啓発を進め、一般用医薬品が認知され市場は大きく拡大した。また耳鳴りは心因性によるケースも多いと指摘されており、０７年１０月に発売された催眠鎮静剤の奥田製薬「奥田脳神経用薬Ｍパッケージ」が生薬配合による耳鳴り、めまいへの効能を訴求した。今後、耳鳴りへの一般用医薬品の対応策として催眠鎮静剤が台頭してくる可能性がある。

●催眠鎮静剤
０７年　５１億円（前年比１０４．１％）　　０８年見込　４９億円（０７年比９６．１％）
　催眠鎮静剤市場は、０３年のエスエス製薬「ドリエル錠」をきっかけに睡眠改善訴求が新たな切り口として浮上し、この製品が牽引するかたちで市場拡大が続いた。「ドリエル錠」の市販後調査が終了し、０７年に入ると塩酸ジフェンヒドラミンを主成分とする睡眠改善薬の発売が、大正製薬、グラクソ・スミスクライン、第一三共ヘルスケアなどから相次ぎ、需要獲得競争が激化している。
　睡眠改善薬の話題性が高まり、店頭においてもコーナー作りが進んで市場拡大に寄与したが、トライアル需要が一巡し０８年以降は競合激化の影響が出て来ている。価格競争に陥ることが危惧され、リピートユーザーを育成定着させることが市場拡大の鍵となる。
　各社とも服用し易さや吸収性、ターゲット設定などの面で差別化を図っているが、"一時的な不眠改善"というコンセプト自体が消費者に正しく浸透せず、手軽に買える睡眠薬という誤ったイメージが先行してしまうと、余り効き目のない医薬品という評価につながりかねない。参入企業は一般用医薬品としての睡眠改善薬の正しい使用目的、方法について丁寧に啓発していくことが顧客育成には必要であろう。

＜調査の概要＞
■調査方法：当社専門調査員による関係企業へのヒアリングを主体に、薬事工業生産動態統計、各社有価証券報告書、その他公表データ類を参考に分析
■調査対象分野と品目数：５分野２３品目
　Ｉ．感冒関連用薬　１．総合感冒薬　２．葛根湯液　３．解熱鎮痛剤　４．鼻炎治療剤　５．鎮咳去痰剤　６．トローチ剤　７．含嗽剤
　ＩＩ．その他精神神経用薬　８．催眠鎮静剤　９．眠気倦怠防止剤　１０．鎮暈剤　１１．小児五疳薬
　ＩＩＩ．泌尿器官用薬　１２．痔疾用薬　１３．尿もれ抑制薬
　ＩＶ．歯科口腔用薬　１４．歯槽膿漏治療剤　１５．外用歯痛剤　１６．殺菌塗布剤　１７．口内炎治療剤
　Ｖ．その他医薬品　１８．殺虫剤　１９．耳疾患用剤　２０．いびき抑制剤　２１．抗ヒスタミン剤　２２．ＯＴＣ検査薬　２３．禁煙補助剤

■調査時期：２００８年２月〜３月

　資料タイトル：「一般用医薬品データブック２００８　Ｎｏ．２」
　体　裁：Ａ４判　２２９ページ
　価　格：９０，０００円（税込９４，５００円）
　調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部
　　　　　　　ＴＥＬ０３−３６６４−５８３１　ＦＡＸ０３−３６６１−９７７８
　発行所：株式会社　富士経済



２００７年の加工食品２９分野３７０品目の国内市場調査を総括分析 ―　加工食品市場調査（総括編）　― ※ニュースリリースを原文のまま紹介しています。 ( 2008/4/9 )
「ザ・プレミアムカルピス」（カルピス）のヒットで殺菌乳製品乳酸菌飲料（ストレート）が０７年対前年伸び率Ｎｏ．１（前年比４４％増）

　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、０７年８月から０８年１月にかけて５回に亘り２９分野３７０品目の市場を調査し、それをベースに加工食品市場を総括分析した。その結果を報告書「２００８年　食品マーケティング便覧　総括編」にまとめた。
　この報告書では、加工食品市場を新たに業界別に分析した他、加工食品市場を取り巻く環境や有力企業５０社のマーケティング戦略を分析した。また、０７年の注目トピックとして、チルド食品市場の動向やネットスーパーの市場動向などもまとめている。

＜２００７年の注目トピック＞

１．チルド食品市場の動向
　鮮度志向が強い顧客の満足度を維持するため小売業者のチルドへの注力度が高まっている。
　９兆円を超えるチルド食品市場は、ここ数年はほぼ横ばいで推移している。その７０％以上が市販用であるが、量販店では和洋日配を中心とした落ち込みが影響し、僅かに前年を下回るものの、ＣＶＳでは調理めん、調理パン、サラダ・惣菜などを中心として伸びており、市販用市場を牽引している。

２．ネットスーパーの市場動向
　お店に来られない顧客の需要を取り込むため２０００年に西友がネットスーパーに参入して以来、イトーヨーカ堂、マルエツ、オークワ、紀ノ国屋などの参入が相次ぎ、０７年にはユニーが参入を果たしている。参入各社は０７年も対象エリア、取扱店舗数、取扱アイテム数を拡大している。主力顧客層は３０〜５０代女性で、夕食のための買い物を自宅まで届けてもらうという日常的な利用が中心であり、牛乳・卵・青果などが売れ筋となっている。今後の課題は受注から配達までの一連のオペレーションの効率化と運営コストの低減、店頭利用顧客層へのアプローチとなるが、高齢者ほどネット操作が難しくなり、利用者拡大の障壁となっている。

３．食の安全性に対する不安の拡がり
　０７年に起きた食の安全性に関する主な事件は、食品偽装や"中国産"食品によるものである。"中国産"食品については０８年１月に起きた中国製冷凍ギョーザによる中毒事件を契機に、安全性に対する不信感から減少すると見られる。そのため今後は国産商品の価格が相対的により高まると見られる。しかし、国産商品は中国産商品と比べてコストが高いため、これまでの中国産商品をそのまま国産商品に置き換えることは困難である。

４．中国に活路を見出す日系企業の動向
　近年、急成長を遂げている中国に進出し、商品を販売する日本の食品メーカーが増加しつつある。一例として、キリンビバレッジは９５年に炭酸飲料の製造販売開始が挙げられる。以来「午後の紅茶」や「生茶」など投入商品を拡大させている。０７年には、中国において缶入りが主流であったミルクティーを、初のＰＥＴボトル入りで投入し大ヒット商品となっている。キユーピーは９４年よりマヨネーズの製造販売を開始している。以来ジャムや卵加工品、ドレッシングと投入商品を拡大させている。ＴＶのスポットＣＭや屋外広告を投下するなど、プロモーション活動も進めている。ヤクルト本社は１９６４年の台湾進出を皮切りに０８年のインド進出を含め、現在では海外３０カ国において商品を販売している。中国に進出したのは０２年で、以来現地で製造販売を行っている。

＜２００７年の業界動向＞

１．冷凍食品業界
　冷凍食品業界はマルハニチロホールディングスのスタート、日本たばこ産業、加ト吉、日清食品の冷凍食品事業統合発表（後に撤回）などのかつてない規模のＭ＆Ａが目立った。後半からは原料、輸送、包材などのコスト上昇や円安による原料輸入の不利などから、既に大半の大手企業が値上げをしている。販売金額（メーカー出荷ベース）が最も伸びた（０６年比）冷凍ギョーザは、０８年１月末に発覚した中国産冷凍ギョーザ問題により、０８年は市場の激減が予測される。他にもうなぎの蒲焼は中国産うなぎから抗菌剤の使用や残留農薬が度々検出されており大幅な減少を続けている。

２．農畜水産加工品業界
　農産加工品業界では、中国産や韓国産の商品から寄生虫卵が検出された問題で国産ウエイトが高まったキムチは、０６年秋ごろから０７年前半まで輸入品の動きに回復が見られたが、夏に発生した中国産ウナギの安全性の問題から中国産原料への不信が募り再び国産に回帰している。煮豆、豆腐、なめ茸茶漬類、素材缶詰でも国産原料を使用した商品へのシフトが見られた。その中で販売金額が前年比５．８％増と最も伸びたのがポテト加工品で、ファーストフード向けに加え最近では各種中食業態、シネコン、スーパー銭湯などからの需要が拡大し好調である。
　畜産加工品業界では販売金額が前年比５．９％増と最も伸びた品目が生ハムである。それに次ぐのが前年比４．８％増の冷凍から揚げである。冷凍から揚げは鳥インフルエンザの影響から脱却し回復基調にある。しかし０８年１月に発生した冷凍ギョーザ問題で、中国産が多い冷凍から揚げも予断を許さない状況である。
　水産加工品業界は古くから消費されてきた品目が多いが、食の多様化などに伴って大半が縮小している。０７年もその傾向は変わらなかった。その中でサバ、イワシ、サンマなどを原料とした青魚缶詰がＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）の健康効果が最近再び注目されるようになり、販売金額は前年比３．３％増と最も伸びた。

３．菓子・デザート業界
　菓子業界では、少子化による需要の低迷によりチョコレート、ビスケット・クッキー、ハード・ソフトキャンディ、ガムといった主力品目の減少が響き、スナック菓子や米菓が伸びたものの、菓子市場は微減したと見られる。また、原材料の高騰を受けて商品の値上げが大手や中堅企業で見られた。その中でグミキャンディは、ソフトキャンディでは表現しずらい新食感や新メニューが新鮮に映り、子供と大人の両方の需要を取り込み販売金額が前年比１９．９％増となった。
　デザート業界では、チルドデザート、フローズンデザートの伸びがドライデザートの落ち込みをカバーし、伸びている。チルドデザートは、手作り風デザートを筆頭にチルドプリン、チルドゼリーの増加がプラス成長に寄与している。

４．調味料・調味食品業界
　調味料業界では、値上げや今後の値上げを発表した品目が多かった。０７年以前より値上げを繰り返してきた食用油をはじめ、一部のメーカーではあるがつゆの素や風味調味料、マヨネーズが値上げを実施している。０８年も味噌、ごま油、しょうゆ、コンソメ・ブイヨン（味の素）、スパイス類で値上げが発表されている。販売金額が最も伸びたのは食用油で前年比１２．０％増となった。しかし需要が拡大しているわけではなく度重なる値上げの効果であり販売量はマイナスである。
　調味食品業界も同様に商品の値上げを実施した品目が多く見られ、調味食品では最大の市場規模を誇るインスタントカレーをはじめ、インスタントシチュー、インスタントハヤシ、パスタソース（一部商品）などが値上げされた。その中で販売金額が前年比５．６％増と最も伸びた炒飯の素は、味の素の新規参入、エスビー食品の新シリーズの発売が市場を活性化させて、３年ぶりに増加に転じている。

５．飲料・酒類業界
　飲料業界では、最需要期の夏に記録的な猛暑の恩恵を受け、ミネラルウォーター類、炭酸飲料が止渇需要を獲得し拡大した。炭酸飲料では特にカロリーゼロ商品がヒットした。無糖茶飲料では日本茶が減少したもののブレンドティ、麦茶の伸びが目立つ。販売金額が最も伸びたのは前年比４４．０％増の殺菌乳製品乳酸菌飲料（ストレート）で、その市場に新規参入した「ザ・プレミアムカルピス」（カルピス）のヒットが貢献している。
　酒類業界では、ボリュームゾーンのビール類、低アルコール飲料、ウイスキー、清酒などが減少し、焼酎乙類とワインは増加したものの、改正道路交通法施行の逆風もあり、酒類トータル市場は減少した。その中で伸びた品目はプレミアムビール、カクテルドリンク、スパークリングワイン、機能型ビール類などの高付加価値商品であった。

＜調査結果の概要＞
　２００７年見込（前年比）　　２１兆６，１２８億円　（９９．５％）
　２００８年予測（前年比）　　２１兆５，８３８億円　（９９．９％）

　０７年の加工食品（３７０品目）市場は２１兆６，１２８億円で対前年比９９．５％と僅かに前年を割り込む見込みである。全２９分野の中で０７年にプラス成長が見込まれるのは　その他飲料、炭酸飲料、フローズンデザート、スナック菓子、スープ類を始めとする１６分野である。その中でも　その他飲料は対前年比１１６％と、前年に引き続き最も高い成長を記録している。これは国産・輸入ミネラルウォーター類の毎年の安定した伸長が貢献していると見られる。
　マーケットスケールランキングはビール類が２兆円を超える市場で突出しており、以下は缶コーヒー、パン、飲用牛乳と続く。
　０７年の品目別対前年伸び率ランキング（販売金額ベース）では殺菌乳製品乳酸菌飲料（ストレート）が４４．０％増で最も伸びた品目となった。全体的には、伸長率が上位となる品目には何らかの健康感や機能性を意識したものが複数含まれている。

＜調査方法＞
　＊　関連資料　参照

＜調査期間＞
　＊　関連資料　参照

資料タイトル：「２００８年　食品マーケティング便覧　総括編」
体裁　　　　　：Ａ４判　２５４頁
価格　　　　　：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　　　　　　　　　品目編ＮＯ．１−５　各８５，０００円（税込８９，２５０円）
　　　　　　　　　全６巻セット　４００，０００円（税込４２０，０００円）
　　　　　　　　　全６巻セット（ＣＤ−ＲＯＭ付き）４２０，０００円（税込４４１，０００円）
調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　第一事業部　
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
発行所　　　：株式会社　富士経済



感染症関連検査市場の調査を実施 ―　２００７年見込　―　感染症関連検査市場　８４４億円（前年比　２．３％増） ( 2007/9/28 )
　富士経済は、細菌やウイルスを検査する培地／診断薬と検査装置などの感染症関連検査市場について調査した。
　その結果を報告書「２００７　感染症診断市場」にまとめた。この報告書では、感染症関連検査を細菌検査は「細菌培養検査」、「細菌免疫同定検査」、「細菌ダイレクト検査」、「細菌抗体検査」とし、「ウイルス検査」、「遺伝子検査」の６検査分野に分け市場を分析した。
　近年、急発生し猛威をふるう感染症は多く、プール熱やノロウイルス、ごく最近では麻疹ウイルスの流行による感染症診断市場への影響は小さくない。但し、これらは一過性のため概ね翌年のマーケットには反映されない場合が多い。一方、インフルエンザは流行の度合いにより市場に与える影響に差はあるが、一定のマーケットは確保できる。このような検査の取り込みや、慢性疾患に対する簡便な検査法の開発、そして新規感染症診断への取り組みが求められている。
　２００６年の感染症診断市場は細菌検査と遺伝子検査が各々前年に対し２％前後の伸びを示したのに対し、ウイルス検査が縮小したことで前年比１．１％減の８２５．２億円となった。ウイルス検査が５５％、細菌検査は３６％、遺伝子検査が９％を占めている。２００７年は同２．３％増の８４４億円が見込まれる。
○　資料タイトル：「２００７　感染症診断市場」
　体　　　裁　：Ａ４判　　　２２５頁
　価　　　格　：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　　　　　　　　１１０，０００円（税込み１１５，５００円　本体＋ＣＤ−ＲＯＭ）
　調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　メディカルグループ
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機能性化粧品市場の調査を実施 ―２００７年のスキンケアにおけるアンチエイジング市場は２，８０７億円（前年比３．５％増）の見込 ( 2007/9/25 )
　富士経済は、スキンケア、メイクアップ、ボディケア、ヘアケア・ヘアメイクの４カテゴリーにおける機能を訴求する化粧品について調査を行った。その結果を調査報告書「機能性化粧品マーケティング要覧　２００７」にまとめた。
＜調査結果の概要＞
　０６年の機能性化粧品市場は、前年比０．６％増の１兆６，５９４億円で、化粧品市場におけるウエイトは７４．９％となった。プレミアム訴求のトイレタリーブランドの投入が積極的に行われ、引き続き好調のヘアケア市場と、堅調な伸びを続けるスキンケア市場が機能性化粧品市場の底上げに貢献した。０７年もプレミアム訴求の大型新ブランド投入が相次ぐヘアケア市場の活況が続く見通しであり、スキンケア市場においても資生堂が大型新ブランドの投入と拡販に注力しており、機能性化粧品市場は引き続きプラス成長が見込まれる。
＜カテゴリー別市場の動向＞
１．スキンケア
　『アンチエイジング』を重視した商品市場が急拡大しており、これに牽引される形でスキンケア市場はプラス成長が続いている。０６年は春〜夏にかけての天候不順の影響で『ホワイトニング』のメラニン生成抑制を訴求した商品が低迷したことや、コエンザイムＱ１０配合商品の需要が一巡し、伸び悩んだ影響でスキンケア市場は微増に留まった。
２．ベースメイク
　『敏感肌』と『くすみ・小じわ』訴求の商品が拡大したが、『ホワイトニング』や『テカリ・毛穴』、『モイスチャー＆カバー』訴求の商品が実績を落としたことで０６年のベースメイク市場は縮小となった。『ホワイトニング』は、買い替えチャンスとなる需要期初頭の４月後半〜５月にかけて気温が低く、全国的に多雨であったことが影響した。また、『テカリ・毛穴』対策商品はトップブランドである「レヴュー」（カネボウ化粧品）が春・夏商品を『モイスチャー＆カバー』へと移行したことや、春・夏対策として展開するマス向けブランドがファンデーションの通年使用によって買い替えが進まなかった。
３．ボディケア
　０６年のボディケア市場は、『フレグランス／アロマ』と『敏感肌』訴求商品の実績が高い伸びを示したものの、主力の『モイスチャー』や『ＵＶ（ホワイトニング）』が天候不順の影響で縮小となり、全体では微増に留まった。しかし、『モイスチャー』の化粧品系は「ロクシタン」（ロクシタン　ジャポン）等のライフスタイル提案型ブランドが拡大傾向にある他、『ＵＶ（ホワイトニング）』においても高付加価値商品の投入が進むなどの好要因も多く、安定した需要が見込まれる市場環境といえる。また、ライフスタイル提案型ブランドにより、香りによるアロマテラピー効果の認知度が高まり、他ブランドにおいてもアロマによる高付加価値商品が需要を獲得していることから、今後の市場拡大が期待される。
４．ヘアケア
　０６年のヘアケア市場は、継続して大々的な販促展開を行った「ツバキ」（エフティ資生堂）の実績増が貢献し、微増となった。機能別では、『ダメージケア』は引続き需要が高く、新ブランド投入が行われたことで市場拡大した。また、「ツバキ」や「いち髪」（クラシエホームプロダクツ）といったプレミアム訴求のトイレタリーブランドが牽引し『モイスチャー＆マイルド』が大幅に伸びた。『モイスチャー＆マイルド』と『ダメージケア』でヘアケア市場の５割弱の構成比を占めるまでに成長した。
資料タイトル：「機能性化粧品マーケティング要覧　２００７」
体　裁：Ａ４判　２１５頁
価　格：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　　　　ＣＤ−Ｒセット価格　１１０，０００円（税込み１１５，５００円）
調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第二事業部
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発行所：株式会社　富士経済

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産業用ロボットの世界市場および業務・民生用ロボットの国内市場を調査 ( 2007/8/31 )
　富士経済は２００７年５〜７月にかけて、日本、アジア、米州、欧州の世界４大市場の産業用ロボットおよび電子部品実装機、国内市場の業務・民生用ロボットなどを調査した。その結果を報告書「２００７　ワールドワイドＦＡロボット／ＲＴ関連市場の現状と将来展望」にまとめた。
ＦＡ：ファクトリーオートメーション（工場自動化）
ＲＴ：ロボットテクノロジー
　今回の調査は、産業用ロボットに新たに業務・民生用ロボットを加え、各メーカーの海外戦略、有望事業分野に対する取り組みに注目し、その現状と将来展望を明らかにすることを目的とした。

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抗リウマチ剤、前立腺肥大症治療剤など医療用医薬品市場の調査を実施 ( 2007/8/27 )
　富士経済は、６分野１５品目の医療用医薬品市場について調査分析し、その結果を報告書「２００７　医療用医薬品データブック　Ｎｏ．６」にまとめた。
　本報告書は、２００６年３月から調査分析を開始した医療用医薬品市場調査の第６回目であり、今回は、関節・骨疾患治療剤、女性疾患治療剤、泌尿器疾患治療剤、腎疾患治療剤、痔疾患治療剤、ヒト成長ホルモン剤の６領域を対象とした。

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国内における粘着剤・接着剤市場の調査を実施 ( 2007/8/15 )
　富士経済は、環境対応や高機能化する粘着剤・接着剤の市場を調査。その結果を報告書「2007年　粘接着剤の用途・機能別マーケットの展望」にまとめた。
　本報告書は、粘着剤・接着剤市場を「合板・木工」、「包装・製本・紙加工」、「建築・土木」、「繊維・皮革」、「エレクトロニクス」、「自動車・車両」、「その他」の７つの"用途分野"と粘着材・接着剤２８の"品目"の両側面から分析し、用途分野別では最新需要動向、品目別では市場推移や環境問題対策、用途開発動向などを明らかにした。

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一次電池・二次電池の世界市場調査結果を発表 ( 2007/7/25 )
　富士経済は、一次電池市場、二次電池市場、アプリケーション動向、二次電池材料市場、主要電池メーカーの取り組みについて調査を実施した。その結果を報告書「２００７　電池関連市場実態総調査」にまとめた。
　本報告書では、日系電池メーカーの海外生産移管が一段落し、海外電池メーカーの成長が著しい市場環境や新規参入が相次ぐ業界動向を総合的に俯瞰すると共に、ワールドワイド生産ベースで捉えた最新市場データを提供している。あわせて、アプリケーション動向、二次電池材料動向、主要電池メーカーの取り組みを分析し、将来を展望した。
　調査結果詳細は下記URLからご覧いただける。

＜調査結果の概要＞
　２００６年までは、電池メーカー間の提携など既参入企業間の動きに注目が集まっていた。各社が強みを持つ製品に開発・生産リソースを集中し、それ以外の製品は提携によって補完しあう関係の構築である。しかし、ここにきて電池業界に新規参入するメーカーが相次いでいる。蓄電デバイスとしての電池が今後ますます重要度を増し、その需要拡大を見越した新たな事業プランに基づく新規参入である。
　二次電池の中で、現状では最も優れた電池であるリチウムイオン二次電池は、安全性の向上などにより新たなアプリケーション展開と共に市場拡大が見込まれる。ハイブリッド自動車向けの電池開発について、電池メーカーと自動車メーカーとの間で相次いで提携が結ばれており、今後はハイブリッド自動車、電気自動車への搭載が見込まれる。また、既にリチウムイオン二次電池に大きくシフトした電動工具のような市場も存在する。
　一方、各アプリケーションユーザーからの「低価格化」要求の激しさが増しているなか、ニッケルなどの部材の高騰が長期化しており、電池メーカーを取り巻く環境は益々厳しくなっている。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07056.html


機能性プラスチックコンパウンドのアジア市場を調査 ( 2007/7/5 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、このほどアジア地域における機能性プラスチックコンパウンド市場と樹脂・コンパウンドメーカーの事業戦略を調査した。その結果を報告書「２００７　コンパウンド市場の展望と中国・アジア戦略」にまとめた。
　本報告書では応用用途が拡大している汎用樹脂コンパウンド５品目、エンプラコンパウンド７品目、スーパーエンプラコンパウンド４品目のアジア市場動向を調査し今後の予測を行った。また、アジア地域に展開する樹脂メーカー１６社及びコンパウンドメーカー３７社の生産体制や事業戦略を明らかにした。

＜調査結果の概要＞
　０６年の汎用樹脂コンパウンド市場は、数量ベースで５２０．７万トン、金額ベースで１兆１，０３６億円となった。数量ベースで６０％以上を占めるＰＶＣ（塩ビ　コンパウンド）は、中国や東南アジアで需要が拡大しているが、日本では縮小している。需要量が概ね自動車生産台数と連動するＰＰ（ポリプロピレン　コンパウンド）は日本の需要が５０％を占めるが、今後は自動車生産台数の急増が見込まれる中国やインドが牽引して市場が拡大すると予測される。ＰＥ（ポリエチレン　コンパウンド）を主に電線・ケーブル向けに採用しているのは日本のみである。今のところ新規用途が見当たらず、今後は微増推移が予測される。ＡＢＳ（アクリルニトリルブタジエンスチレン　コンパウンド）は難燃性ＡＢＳが電気・電子機器類向けに、耐熱性ＡＢＳが自動車部品向けに採用されている。中国と日本の需要比率が高いが、東南アジアでも需要が増加しつつある。
　調査結果の詳細は下記URLからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070705_07051.pdf


ＳＰＯＴ（簡便・迅速）検査の国内市場調査を実施 ( 2007/6/27 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、このほど医療機関（病院内）と医療機関以外（病院外）のＳＰＯＴ検査とされる装置及び診断薬の国内市場を調査した。その結果を報告書「２００７　ＳＰＯＴ検査市場」にまとめた。 　ＳＰＯＴ検査（富士経済の造語）はＰＯＣ（Ｐｏｉｎｔ　ｏｆ　Ｃａｒｅ）検査を包含する簡便・迅速に対応できる検査の総称であり、検査室や手術室、病棟、外来等の病院内と集団検診や人間ドック、患者本人が実施する検査など病院外で実施される簡便・迅速検査である。 本報告書では病院内で実施されるＳＰＯＴ検査　装置５品目と診断薬２０品目、病院外で実施されるＳＰＯＴ検査　装置１品目と診断薬４品目の国内市場の分析と将来市場予測を行った。
　調査結果詳細は下記URLからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07049.html


バイオテクノロジー関連市場の調査を実施 ( 2007/6/21 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、このほど、医療・医薬品、環境分野などで応用用途分野が拡大するバイオテクノロジー関連市場の調査を実施した。その結果を報告書「２００７　Ｂｉｏ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ関連市場実態総調査」にまとめた。

＜調査結果の概要＞
　大きな市場の流れとして、エネルギー問題、環境問題からグリーンバイオ分野の拡大が期待され、単なる微生物の利用からゲノム情報を活用したものへとテクノロジーの進化が見込まれる。また、バイオテクノロジーとナノテクノロジーを融合したナノバイオや、バイオエレクトロニクス等、バイオテクノロジーが「使える技術」として、他の産業、技術分野から評価されるようになり、新たな市場を産み出しつつある。メインの用途である医療分野でもＤＮＡチップの性能が向上しつつあり、テーラーメイド医療実現への一歩を踏み出している。バイオテクノロジーが活用されるシーンは多様化してきており、今後は医療、グリーン分野、エレクトロニクスの境界を越える動きが出てくるものと考えられ、それによって、バイオテクノロジー市場がさらに勢いを増し、活性化すると見込まれる。

　調査結果詳細は下記URLからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070621_07047.pdf


メイクアップ１０品目、ボディケア７品目の化粧品市場調査を実施 ( 2007/6/20 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、ファンデーション、フェイスパウダー、アイシャドウなどメイクアップ１０品目、リップクリーム、サンタン・サンスクリーン、ボディシャンプーなどボディケア７品目の化粧品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧２００７　Ｎｏ．３」にまとめた。

＜注目市場＞ 　
メイクアップ市場が低迷するなかで、目元を強調するメイクが１０〜２０代女性から３０代〜４０代女性にも広がりつつあることで、アイシャドウ、アイライナー、アイブロウ、マスカラの各市場が拡大している。 　　
品目　　　　　２００６年　　　前年比　　２００７年見込　　前年比
アイシャドウ　　３５５億円　　１０２．６％　　３６２億円　　１０２．０％
アイライナー　　　６９億円　　１０９．５％　　　７３億円　　１０５．８％
アイブロウ　　　１９５億円　　１０２．６％　　１９７億円　　１０１．０％
マスカラ　　　　　２９１億円　　１０７．８％　　３０５億円　　１０４．８％

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07046.html


医療用医薬品１２薬効領域の調査結果を発表 ( 2007/5/22 )
　富士経済は、抗がん剤や経腸栄養剤など１２薬効領域の疾患概要、患者動向、治療薬剤、市場概況、開発状況、市場予測などの調査を行った。その結果を調査報告書「２００７医療用医薬品データブックＮｏ．５」にまとめた。
　２年に１回の医療用医薬品市場の調査は、今回０６年１月開始以来、６回に分けてその結果を報告している。今回の報告書は、その５回目をまとめたものである。がん関連用剤、栄養補助剤、麻酔・筋弛緩剤、免疫抑制剤、体内診断薬、そして消毒剤について、製品開発および販売戦略を立案する支援データを提供することを狙いとした。
　この情報は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070522_07037.pdf


４分野３５製品向け大型二次電池と部材の市場調査結果を発表 ( 2007/5/14 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、このほど大型二次電池を搭載する４分野３５製品における大型二次電池と部材の市場を調査した。その結果を報告書「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望２００７（上・下巻）」にまとめた。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07036.html


一般用医薬品市場（胃腸薬・目薬・外皮用薬など２１品目）の調査結果を発表 ( 2007/5/10 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、一般用医薬品（大衆薬）市場と、医薬部外品について医薬品規制緩和で活性化が図られた０４年から０６年までのデータを基に０７年から２０１０年までの動向を予測した。その結果を報告書「一般用医薬品データブック２００７（Ｎｏ．１）」にまとめた。
　＜調査結果の概要＞ 　
　今回の調査では整腸薬が注目市場として挙げられる。０５年の新範囲医薬部外品の指定によって既存の武田薬品工業「ビオフェルミンＳ」などが医薬部外品となり、医薬品としての整腸薬市場の先行きが心配された。しかし大腸訴求の「ザ・ガードコーワ整腸錠」（興和新薬）、「パンシロンＮ１０」（ロート製薬）、そして０７年からは「太田胃散整腸薬」（太田胃散）が参入し、整腸薬市場における新カテゴリーを生み出して市場の拡大が見込まれる。また、医薬部外品となっても依然として「新ビオフェルミンＳ」は薬局・薬店での取り扱いが増え、乳酸菌商品のひとつとして整腸効果を訴求する健康食品からの需要も取り込んでおり、医薬品、医薬部外品双方の市場が活性化している。"保健薬"から"健康食品"へ移行しても、品質面において医薬品扱いであることが優位となることを示した。将来は便秘薬などを含めてより広範囲の腸内環境訴求商品の新しい提案が期待される。
　調査の結果は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070510_07034.pdf


健康食品利用実態調査を実施 ( 2007/5/2 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、このほど、健康食品利用経験者を対象に、健康食品の利用実態、特定保健用食品の使用状況、機能・健康訴求飲料と医薬部外品ドリンク剤の利用状況などを調査し、その結果を報告書「Ｈ・Ｂフーズマーケティング便覧　２００７　消費者動向編」にまとめた。
　調査結果の詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070502_07033.pdf


スキンケア９品目、フレグランス７品目の化粧品の市場調査 ( 2007/4/27 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、２００７年１月〜３月にかけて、スキンケア９品目、フレグランス７品目の化粧品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧２００７　Ｎｏ．１」にまとめた。
　調査結果の詳細は下記ＵＲＬからご覧いただけます。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07032.html


中国の菓子加工品、農・水・畜産加工品など２６品目市場の調査を実施 ( 2007/4/24 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、このほど急増している中国の食材・加工食品市場に関する調査を実施した。今回の調査では、菓子５品目、ステープル５品目、農産加工品７品目、水産加工品３品目、畜産加工品６品目の中国国内市場とチャネル別の動向などを分析し、併せて参入企業の動向も明らかにした。その結果を報告書「中国有望食材・加工食品市場の全貌　２００７　Ｎｏ．２　農水畜産加工品・菓子編」にまとめた。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07030.html


健康食品・化粧品・トイレタリー用品向け機能性素材市場を調査 ( 2007/4/23 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、０７年１〜３月にかけて、伝統的な天然素材を中心に注目される機能性素材（健康食品・化粧品・トイレタリー用品分野）の研究開発と応用展開について調査を行った。その結果を調査報告書「次世代市場を予感させる機能性素材の研究開発と将来展望　２００７年版」にまとめた。
　調査では、「メタボリックシンドローム」、「内外美容」、「疲労・ストレス」、「高齢化対応」の４つの注目キーワード市場を分析し、さらに注目される２０の機能訴求分野別に有望な機能性素材の特徴・市場規模・研究開発動向を明らかにした。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07029.html


１０薬効領域の疾患概要、患者動向、治療薬剤、市場概況、開発状況、市場予測などの調査を行う ( 2007/3/26 )
　（株）富士経済は、糖尿病治療剤や高脂血症治療剤など１０薬効領域の疾患概要、患者動向、治療薬剤、市場概況、開発状況、市場予測などの調査を行った。その結果を調査報告書「２００７医療用医薬品データブックＮｏ．４」にまとめた。
　この報告書では、高脂血症治療剤、代謝系疾患治療剤、解熱消炎沈痛剤、血液関連薬剤、漢方製剤の医療用医薬品について既存薬、新薬、開発品のマーケティング戦略を立案するためのデータを提供する。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07025.html


特定保健用食品、サプリメント市場について調査 ( 2007/3/20 )
　（株）富士経済は、特定保健用食品、サプリメント市場について調査・分析を行った。その結果を調査報告書「「Ｈ・Ｂフーズマーケティング便覧　２００７　Ｎｏ．３　総括編」にまとめた。
　本報告書では、特定保健用食品、シリーズサプリメント市場について詳細に調査分析するとともに、No.1（機能より味覚面を重視する健康志向食品の分野を明らか食品とドリンク類に分けて分析：2006年12月）とNo.2（味覚より機能面を重視した商品設計で一般用医薬品との競合が予想される商品である機能志向食品を健康食品とシリーズサプリメントに分けて分析：2007年1月発表）の結果からチャネル別、コンセプト別、主要参入企業別などにフォ−カスした詳細分析を実施、更にH・Bフーズ市場の総合的な分析を行った。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07023.html


２００６年　加工食品２９分野の市場調査　総括分析 ( 2007/3/9 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、２００６年の食品産業界２９分野３６４品目の市場について０６年８月から調査を行い、今年１月に終了した。今回は、「セグメント化で需要開拓を図る食品業界」をテーマに、商品別分析と今後の展望、有力５０社のマーケティング分析に加えて、シルバー＆シニアフード市場の動向、大手メーカーの本格参入が相次ぐチルド食品、潜在需要の創出に成功した駅ナカビジネスなど６つの最新情報を解説し、報告書「２００７年　食品マーケティング便覧　総括編」にまとめた。
　この情報は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07020.html


燃料電池・関連技術を調査 ( 2007/3/8 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、このほど、燃料電池システムの本体市場を中心に、構成機器、補機類、評価・解析システムなど周辺機器の調査を実施した。その結果を報告書「２００７年版　燃料電池関連技術・市場の将来展望（上巻）」にまとめた。
　この情報は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07019.html


サービス産業１００市場を調査 ( 2007/3/1 )
　Ｗｅｂによる情報提供、市場調査情報サービスを展開している（株）富士グローバルネットワークは、雇用の拡大・新産業創生など産業構造の転換促進、不動産価値の向上を担う産業として期待されるサービス産業市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「２００７年版　サービス産業要覧」にまとめた。
　調査結果概要は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070301_07017.pdf


光機能材料・製品の市場調査 ( 2007/2/28 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、「光硬化型樹脂」及び「低・高屈折材料」の関連製品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「２００７年　光機能材料・製品市場の全貌」にまとめた。製品は、半導体や液晶・ＰＤＰ、プリント基板、塗料・コーティング、接着剤、オプトロニクスといった近年の成長分野における主要製品を幅広くカバーしている。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07016.html


国内バイオビジネスの市場調査 ( 2007/2/27 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、研究支援分野のＤＮＡチップ、医療分野の抗体医薬、再生医療、テーラーメイド医療などを中心に期待される国内のバイオビジネス市場の試薬・機器、医療などの２８分野と受託サービス７分野について調査を行った。このほど、その結果を報告書「２００７　バイオビジネス市場」にまとめた。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。
　

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07015.html


飲料７分野を市場調査 ( 2007/2/16 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、２００６年の食品産業界について０６年８月から調査を行っている。今回は、アルコール飲料を除く各種飲料の７分野６９品目について調査を行い、その結果を報告書「２００７年　食品マーケティング便覧Ｎｏ．５」にまとめた。嗜好飲料、乳性飲料、健康飲料、果実飲料、炭酸飲料、その他飲料、嗜好品の計７分野６９品目の市場動向を収載した。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07013.html


「コンビニのチョコレート販売状況」を調査 ( 2007/2/14 )
　（株）富士グローバルネットワークは、首都圏（１都３県）のコンビニエンスストア２６６店舗のＰＯＳデータを利用して、バレンタイン商戦中のコンビニエンスストアのチョコレート販売状況を調査した。
　チョコレート販売金額は、例年２月に年間の約２５％、特に２月８日〜２月１４日の１週間だけで１５〜１６％と集中する。そこで、バレンタイン商戦直前の２月５日（月）から２月１１日（日）までの１週間の販売データを基に、コンビニエンスストアでのチョコレート販売の変化を販売数量ランキングと客層別ランキングからまとめた。
　調査結果の概要は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070214_07011.pdf


環境ビジネス関連を市場調査 ( 2007/2/6 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、大気・排ガス、バイオマス関連、廃棄物処理、水処理、環境リスク低減・修復の５分野の環境ビジネスの調査を実施した。その結果を報告書「２００７　環境事業における最新企業戦略と将来の方向」にまとめた。
　本報告書では、５分野の市場の将来性を分析すると共に、主要メーカー３０社の環境事業分野における実績や事業戦略、研究開発動向なども分析した。
　調査結果概要は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070206_07009.pdf


化粧品・トイレタリー分野を調査 ( 2007/2/5 )
　総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、化粧品とトイレタリー用品分野の医薬部外品について０６年までの動向を基に０７年見込みを調査した。その結果を報告書「医薬部外品マーケティング要覧２００７」にまとめた。

＜調査結果の概要＞
　メタボリックシンドロームに代表されるような健康の自己管理に対する消費者の関心が高まっている。こうした傾向は医薬部外品にも現れており、各メーカーは総合的な健康や美容の維持のために商品構成を広げ、細部にわたってきめ細かな商品供給に取り組んでいる。オーラルケアでは口腔衛生の一環として、のど清涼剤を追加し、スキンケア・ボディケアでは薬用成分によるアンチエイジング訴求品、またトイレタリー用品ではストレス回避を図ったものなどが開発されている。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070205_07008.pdf


機能志向食品に関する市場調査 ( 2007/1/25 )
　総合マーケティングビジネスの富士経済は、このほど健康美容食品市場を効能・効果別に１５分野に分類して市場の構造や特性、トレンドについて調査・分析を行った。その結果を調査報告書「Ｈ・Ｂフーズマーケティング便覧　２００７　Ｎｏ．２（機能志向食品編）」にまとめた。本報告書では、味覚よりも機能面を重視した商品設計で一般用医薬品との競合が予想される商品である機能志向食品を健康食品とシリーズサプリメントに分類して調査分析した。
　調査結果概要は下記ＵＲＬからご覧いただける。
　

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070125_07005.pdf


２００６年の加工食品市場調査 ( 2007/1/23 )
　総合マーケティングビジネスの富士経済は、２００６年の食品産業界について０６年８月から調査を行っている。今回は、調味料、調味食品、育児用食品、ペットフードの４分野７０品目の市場について報告書「２００７年　食品マーケティング便覧Ｎｏ．４」にまとめた。２月まで６回に分けて食品産業界の動向と今後の展望、有力企業のマーケティング分析などをまとめて順次報告する。
　今回の調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070123_07004.pdf


電力・ガス・エネルギーサービス市場戦略調査　２００７（上・下） ( 2007/1/16 )
　総合マーケティングビジネスの富士経済は、このほどエネルギーの自由化、原油価格の高止まりなどにより環境変化の著しい電力・ガス自由化市場、エネルギーソリューションサービス市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「電力・ガス・エネルギーサービス市場戦略総調査　２００７（上・下）」にまとめた。
　上巻では、エネルギー自由化に伴う電力・ガス市場新規参入事業者のビジネス戦略を中心に、業種の垣根を越えた相互事業進出・業界再編の動き、燃料調達、エネルギーインフラの整備状況などを調査分析し、エネルギー市場を俯瞰した。下巻では、主要参入各社の戦略をもとに省エネ・省コストの観点から普及が進む「オンサイト発電」「ＥＳＣＯ」を調査分析した。

＜調査方法＞ 　
富士経済専門調査員によるヒアリング調査および各種統計資料等による文献調査
＜調査期間＞ 　
２００６年８月〜１１月

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化粧品のチャネル別市場動向調査 ( 2006/12/15 )
　総合マーケティングビジネスの富士経済は、このほどチャネル別の化粧品市場動向および各チャネルで注目される６５ブランドの動向を調査した。その結果を「化粧品チャネル・トレンドデータ　２００６」にまとめた。
　近年成長が著しく注目のメーカー／ブランドのケーススタディを通じて今後の化粧品トレンドを探った。

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