（株）メディネットのニュース　メディネット、PP-RP由来がん抗原ペプチドの特許権を取得

株式会社メディネットは、財団法人くまもとテクノ産業財団が保有する、日本国内において成立しているPP-RP（Proliferation Potential-Related Protein）I PP-RPは、食道がんに特異的に高発現していることが確認されているたんぱく質で、樹状細胞ワクチン療法に由来するペプチド5種の権利を取得いたしましたので、お知らせします。
iiやペプチドワクチン療法に応用することで、PP-RPを発現する食道がんに対して有効な治療の可能性を有しているiii
メディネットは、本特許権を取得したことで、それらの有用性を検証しつつ、食道がん等に対して有効な樹状細胞ワクチン療法やペプチドワクチン等の新規技術の開発および各種がん検査診断薬の開発等について検討を進めてまいります。と考えられています。
メディネットでは、今後の成果や進捗により、提供できる免疫細胞治療技術のラインナップが拡大することで、より個別化されたがん治療の実現に寄与できるものと考えています。
尚、本件が短期的な業績に与える影響は軽微であります。

http://v4.eir-parts.net/v4Contents/View.aspx?cat=tdnet&sid=874368

抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）増強を目的として、ガンマ・デルタＴ細胞療法と抗体医薬とを併用する新たな治療プロトコールの確立を目指した共同臨床研究を開始

( 2010/5/18 )

　株式会社メディネット（以下「メディネット」）は、日本赤十字社医療センター（東京都渋谷区、以下「日赤医療センター」）等と抗体医薬と免疫細胞療法との併用療法による相乗効果を期待し、再発又は難治性の悪性リンパ腫に対する新たな治療選択肢の確立を目指した共同臨床研究を開始しましたのでお知らせいたします。

　現在、がん治療において注目されている抗体医薬は、免疫力を治療に活かすことを目的に開発された医薬品であり、日本では、悪性リンパ腫、大腸がん、乳がん等の治療に採用され、一定の成果をあげております。抗体医薬が抗腫瘍効果を十分に発揮するためには、作用機序の１つであるＡＤＣＣ（抗体依存性細胞傷害：Ａｎｔｉｂｏｄｙ－ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ　ｃｅｌｌｕｌａｒ　ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ）を増強することが重要であり、また、そのＡＤＣＣ効果の発揮には、生体内の免疫細胞が非常に重要な役割を果たすと言われております。また、近年では、ＡＤＣＣ効果を効率的に増強させ、より優れた臨床効果を示す抗体医薬品の開発が世界中で行われています。

　メディネットでは、以前よりＡＤＣＣ活性の作用機序に注目して研究を進めており、豪州クイーンズランド州立大学との共同研究において、ＡＤＣＣの作用機序に関与しているＦｃ受容体（＊１）が自社の培養プロトコールで調製したガンマ・デルタＴ細胞に発現していること、さらにｉｎ　ｖｉｔｒｏの系においてリンパ腫細胞株に対する細胞傷害活性が抗体医薬品であるリツキシマブ（＊２）とガンマ・デルタＴ細胞を併用することで各単独時に比べて相乗的に増強したという結果（＊３）を得ております。そのため、メディネットでは、免疫細胞療法と抗体医薬との併用は、抗体医薬の効果をより向上させるものであり、がん治療分野において新しい集学的治療法になる可能性があると考えております。今般の共同臨床研究では、メディネットがこれまでに得た研究結果をもとに、現在、悪性リンパ腫の治療薬として使用されているリツキシマブ単独では十分な治療効果を享受できなかった再発又は難治例の悪性リンパ腫に対して、ガンマ・デルタＴ細胞療法（＊４）を併用療法として実施することで得られる相乗効果によって、より高い治療効果を示す新たな治療選択肢を提供できるものと期待しております。また、本臨床研究を通して、悪性リンパ腫（再発又は難治性）に対するリツキシマブとガンマ・デルタＴ細胞療法との併用治療の安全性や有用性が確認されれば、抗体医薬一般とガンマ・デルタＴ細胞療法との併用による新たな免疫治療プロトコールの開発にも繋がると考えております。

　本共同臨床研究は、日赤医療センターと、メディネットとの契約医療機関である瀬田クリニック東京（東京都千代田区、院長：後藤　重則）および瀬田クリニック新横浜（横浜市港北区、院長：金子　亨）との共同で、日赤医療センターの血液内科　鈴木　憲史部長を研究責任医師として実施し、ＣＤ２０陽性悪性Ｂ細胞性リンパ腫の再発又は難治例に対し、リツキシマブとガンマ・デルタＴ細胞療法との併用治療による安全性と有効性を検証することを目的としています。

　メディネットは、本共同臨床研究において日赤医療センター血液内科及び瀬田クリニック新横浜に対し、独自のガンマ・デルタＴ細胞加工技術をはじめ、当社が保有する免疫細胞療法に係る技術、ノウハウ、及び各種基礎データの提供等の役割を担っております。

　尚、本件の業績に与える影響は軽微であります。

＊１　Ｆｃ受容体
　主にマクロファージなどの免疫細胞に発現している受容体。Ｆｃ受容体が発現している細胞は、抗体の定常部領域（Ｆｃ部分）を認識し、抗体と結合した細胞を傷害する。

＊２　リツキシマブ
　ヒトＢ細胞表面抗原の１つであるＣＤ２０を標的とするモノクローナル抗体。
　Ｂ細胞性リンパ腫のＣＤ２０に結合し、抗体依存性細胞傷害（Ａｎｔｉｂｏｄｙ－ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ　ｃｅｌｌｕｌａｒ　ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ：ＡＤＣＣ）および補体依存性細胞傷害（ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔ－ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ　ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ：ＣＤＣ）により高い抗腫瘍効果が期待される。従来の抗がん剤と副作用が重複しないことから従来の治療と併用しやすく、現在では、悪性リンパ腫の治療に広く使用されるようになっている。

＊３　詳しくは、平成１９年１１月１９日付にて公表しておりますプレスリリース「ガンマ・デルタＴ細胞とモノクローナル抗体治療薬の併用によりがん細胞傷害能を顕著に高めることを確認～第３７回日本免疫学会総会・学術集会で発表～」をご覧下さい。
　http://www.medinet-inc.co.jp//images/admin/511_20071119%20JSI%20Presentation.pdf

＊４　ガンマ・デルタＴ細胞療法（γδＴ細胞療法）
　末梢血液中に含まれるγδ型Ｔ細胞を、がんの溶骨性骨転移などで使用されるアミノビスフォスフォネート製剤とＩＬ－２の組み合わせによって選択的に活性化、増殖させて患者自身の体内に戻す治療法。アルファ・ベータＴ細胞療法（αβＴ細胞療法）と比較して、より活性化されたγδ型Ｔ細胞が数多くを占める。
　メディネットは、平成１９年１０月より、新たな治療技術として、ガンマ・デルタＴ細胞療法に係る技術の提供を開始。

http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=251422&lindID=4

メディネット、国立病院機構大阪医療センターと共同臨床研究を開始

( 2009/3/31 )

～悪性グリオーマに対する新規樹状細胞ワクチン療法を用いた新たな治療法の確立に向けて～
株式会社メディネットは、国立病院機構大阪医療センター（大阪市中央区、院長：楠岡英雄、以下「大阪医療センター」）と共同で、悪性グリオーマi に対する新規の樹状細胞ワクチン療法ii を用いた臨床研究を開始しましたのでお知らせします。
悪性グリオーマは、脳内・脊髄内に浸潤しながら増殖する腫瘍で、正常組織と腫瘍組織が混在していることから完全な腫瘍組織の摘出ができず、再発率が高いと言われています。また、術後の補助療法として放射線療法、化学療法などを組み合わせる集学的治療が行なわれていますが、初回治療が奏功しても再発時は各治療に対して抵抗性を示すため、中間生存期間が12～15 ヶ月と報告されており、生存期間の延長や生活の質（QOL）改善が期待できる新たな治療法の開発が望まれています。
本共同臨床研究は、大阪医療センター脳神経外科森内秀祐科長を研究責任医師として実施し、手術で摘出した腫瘍組織が保存されている悪性グリオーマ患者を対象として、化学療法剤であるテモゾロミドiii に、メディネットが独自開発した新規の樹状細胞ワクチン療法を併用した場合の安全性と有効性を評価検討することを目的としています。尚、本共同臨床研究に先立って行なわれた患者の血液検体を用いた試験で、in vitro の系において従来の樹状細胞ワクチン療法より細胞傷害性Ｔ細胞（CTL）誘導能が高いことを示唆する結果が得られたことを踏まえて実施されるものです。
メディネットは、抗原取り込み能及びCTL の誘導能の向上が確認できている米国MaxCyte 社と共同開発したCell Loading System（セル・ローディング・システム）iv と、ゾレドロン酸を組み合わせた独自
の新規樹状細胞加工技術を導出することにより、本臨床研究をサポートいたします。また、免疫学的研究及びデータ解析の役割も担っています。
本共同臨床研究を通じて樹状細胞ワクチン療法を用いた新たな治療法の安全性及び有用性が確認されれば、難治性疾患である悪性グリオーマに対して生存期間の延長やQOL の向上が期待できる新たな治療法の確立につながるものと考えております。また、当社独自の新規樹状細胞加工技術の有用性が臨床的に証明されるものと考えております。

http://www.medinet-inc.co.jp//images/admin/649_20090331_OsakaNH(J).pdf

メディネット、国立病院機構大阪医療センターと共同臨床研究を開始

( 2009/3/31 )

メディネット、国立がんセンターと共同研究を開始～がん抗原特異的ＣＴＬ療法に係る新規技術の開発～

( 2008/10/1 )

　株式会社メディネットと国立がんセンター（東京都中央区、総長：廣橋　説雄）は、がん抗原特異的な細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＴＬ）（※）を効率的且つ大量に誘導できる新たな細胞培養技術の開発に向け、共同研究に係る契約を締結いたしましたのでお知らせいたします。

　がんに対する免疫細胞療法においては、抗腫瘍活性を有する抗原特異的ＣＴＬを大量に誘導する技術が確立されれば、格段の治療効果向上が期待されます。

　今般実施する共同研究は、新たなＣＴＬ誘導法の確立を目指し、国立がんセンターの中面　哲也先生（臨床開発センター　がん治療開発部　機能再生室長）を同センター側の研究代表者として実施されるものです。中面先生は、免疫療法の領域において、特にがん抗原ペプチドを用いたペプチドワクチン療法の基礎及び臨床研究に、長年に亘って積極的に取り組んでこられました。

　本共同研究は、国立がんセンターが有するペプチドワクチン療法に係る技術・ノウハウと、メディネットが有する細胞培養に係る技術・ノウハウを融合し、がん抗原特異的ＣＴＬを効率的に誘導する新たな細胞培養技術の開発を目指すものです。本共同研究で、新技術による効率的な誘導能が確認できれば、臨床応用に向けた抗原特異的ＣＴＬの大量培養法の開発を行なうことを、次のステップとして計画しております。

　臨床開発センターのある国立がんセンター東病院（千葉県柏市、院長：江角　浩安）は、先端の研究内容をいち早く臨床に応用することに重点を置いた病院です。
　本共同研究を通じて新たなＣＴＬ誘導法が確立され、臨床に応用されることになれば、がんに対する免疫細胞療法の治療効果向上とその普及促進が期待されます

メディネット、東大病院と難治がんに対する新たな治療法の確立に向けてガンマ・デルタＴ細胞療法を用いた３件の共同臨床研究を開始

( 2008/9/24 )

　株式会社メディネットは、平成２０年９月２４日、東京大学医学部附属病院（東京都文京区、病院長：武谷　雄二、以下「東大病院」）と共同で、『肝細胞がん肝外転移』、『肝内胆管がん』及び『食道がん』を対象として、ガンマ・デルタＴ細胞療法　　（以下「γδＴ細胞療法」）を用いた臨床研究を開始しましたのでお知らせします。
　今般開始する３件の共同臨床研究は、有効な治療法が確立されていないがんに対する新たな治療法の確立を目指し、γδＴ細胞療法の有効性等を評価検討するものです。これらの共同臨床研究を通じて治療法の有効性等が確認されれば、難治がんに対する予後の改善に寄与するものと期待されます。
　尚、これらの共同臨床研究を通じて有効性を示すデータが得られた場合、東大病院により、先進医療または高度医療評価制度に申請することも検討されています。

【各臨床研究の概要】

（１）肝細胞がん肝外転移に対する臨床研究

　１）背景と必要性
　　肝細胞がんは門脈浸潤を起こしやすいこと等から、５年間で６０～８０％の患者が肝内再発を起こすと言われています。肝内再発に対しては、肝切除やラジオ波焼却療法等の局所治療により、十分制御できますが、肝内への治療を繰り返している間に、肺や骨等への肝外転移を来たすことも稀ではありません。このような肝外転移に対する明確な標準治療は定まっておらず、また、肝内再発病変に比べると治療効果が乏しいため、ＱＯＬを維持しつつ病勢制御効果が期待される新しい治療法が必要とされています。

　２）対象と研究内容
　　肝細胞がんからの肝外転移を有する患者を対象に、γδＴ細胞療法による治療を行ない、その有効性等を評価検討します。

　３）共同研究体制
　　研究責任者：東大病院　肝胆膵外科・人工臓器移植外科　國土　典宏教授

（２）肝内胆管がんに対する臨床研究

　１）背景と必要性
　　肝内胆管がんは、外科的切除が根治を期待できる唯一の治療法とされていますが、肝切除を行なっても、５年生存率は約３０％と決して高くありません。さらに、肝内胆管がんはリンパ節転移を来たすことも多く、リンパ節転移陽性の場合では５年生存率は１５％程度と極めて低いことが知られています。このような肝内胆管がんの予後の改善を目指した有用な術後補助療法の構築・確立が求められています。

　２）対象と研究内容
　　肝内胆管がんの術後患者を対象に、化学療法（ゲムシタビン）とγδＴ細胞療法を併用した術後補助療法を行ない、その有効性等を評価検討します。

　３）共同研究体制
　　研究責任者：東大病院　肝胆膵外科・人工臓器移植外科　國土　典宏教授

（３）食道がんに対する臨床研究

　１）背景と必要性
　　食道がんは、診断技術の向上や外科手術の進歩により、治療成績が向上しつつあります。しかしながら、手術不能であった場合では、様々な治療方法が提唱されるものの、その適応を提示するのにとどまっているのが現状です。また、手術可能であった場合も、約３０～５０％が再発すると言われる上、抗がん剤に対する感受性が低いため、再発及び手術不能な食道がんに対する新たな治療法が求められています。

　２）対象と研究内容
　　再発または手術不能な食道がん患者を対象に、γδＴ細胞療法による治療を行ない、その有効性等を評価検討します。
　３）共同研究体制
　　研究責任者：東大病院　胃・食道外科　森　和彦助教

　メディネットは、いずれの共同臨床研究においても、当社が保有する免疫細胞療法に係る技術、ノウハウ、各種基礎データの提供及び、データ解析等の役割を担っております。

新たな免疫細胞治療技術の実用化に成功、サービス提供を開始～　ガンマ・デルタＴ細胞療法　～

( 2007/9/25 )

　メディネットは開発を行ってきたガンマ・デルタＴ細胞療法に係る技術の実用化に成功し、平成１９年１０月より、新規にサービスの提供を開始した。
　メディネットが提供を開始するガンマ・デルタ型Ｔ細胞に係る技術は、これまで困難であった末梢血からガンマ・デルタ型Ｔ細胞を選択的かつ安定的に大量培養するものという。メディネットは当該培養技術の開発に成功し、既に特許を出願している（公開番号：ＷＯ２００６／００６７２０）。また、平成１７年より同技術の臨床応用に向け、Ｇｒｅｅｎｓｌｏｐｅｓ　Ｐｒｉｖａｔｅ　Ｈｏｓｐｉｔａｌ（豪州クイーンズランド州）、日本赤十字社医療センター（東京都渋谷区）、東京大学医学部附属病院（東京都文京区）等との共同臨床研究に参画している。
　抗体医薬の作用機序の１つである抗体依存性細胞傷害作用に働く細胞であることについても確認（特許出願中）。ゾレドロン酸との併用による骨腫瘍や骨転移症例に対する優れた効果が期待されるほか、抗体医薬との併用による相乗効果等についても期待される。
　ガンマ・デルタ型Ｔ細胞に係る治療技術は、メディネットの契約医療機関である医療法人社団　滉志会　瀬田クリニックグループの４医療機関に対して提供を開始。

米国ＭａｘＣｙｔｅ社とエレクトロポレーション技術のライセンス契約を締結

( 2007/8/27 )

　メディネットは、ＭａｘＣｙｔｅ社（ＭａｘＣｙｔｅ，Ｉｎｃ．，米国メリーランド州、社長兼ＣＥＯ：Ｄｏｕｇｌａｓ　Ａ．Ｄｏｅｒｆｌｅｒ）と行なってきた共同開発を完了し、同社とエレクトロポレーション技術に係るライセンス契約を締結した。

膵がんの臨床研究が検証的フェーズへ進展

( 2007/8/9 )

　メディネットは、名古屋大学医学部附属病院光学医療診療部、及び医療法人社団　滉志会　瀬田クリニック新横浜と共同で、切除不能局所進行膵がんを対象とする化学療法と免疫細胞療法との併用治療に係る臨床研究を開始した。
　膵がんは、予後が極めて不良であることで知られており、特に切除不能症例の場合、５年生存率はほぼ０％と推計されている。これに対して、２００５年６月から２００７年３月に名古屋大学医学部附属病院と瀬田クリニック新横浜によって実施された切除不能局所進行膵がんを対象とする化学療法と免疫細胞療法を併用した臨床研究では、５症例のうち１例で部分奏効、２例で長期不変がみられるとともに、５例中４例で１年を超える生存が確認された。
○免疫細胞療法
　患者自身の血液から免疫細胞（リンパ球等）を取り出し、体外で薬剤を用いて活性化・大量増殖させた上で、再び患者の体内に戻すことを繰り返し、免疫細胞の働きを人為的に大幅に強め、力のバランスを免疫の方に傾けることによって、異常細胞（がん細胞）を排除する治療法。自己の細胞を用いるため、本質的に副作用がなく、入院の必要がない外来での治療が可能であり、患者ＱＯＬを高く保てるなどの特徴がある。
○部分奏効
　画像診断により腫瘍の大きさを測定し、断面積が半分以下に小さくなった場合。
○長期不変
　画像診断により腫瘍の大きさを測定し、不変（大きさが断面積として半分以下に小さくなっていないが、２５％以上の増加もしていない）の状態が６ヶ月以上継続した場合。
○膵がんにおける生存期間
　膵臓の頭部に発生した癌２７３例の１年後の生存率は９％、体尾部に発生した癌１４９例では１２％であったとの報告がある（追跡期間：１９６８年１月～１９９４年１２月）。また、ゲムシタビンを用いて海外で行われた臨床試験において、ゲムシタビンが投与された場合（評価対象例６３例）、生存期間の中央値は５．７ヶ月で、１年後の生存率は１８％であったとの報告がある。

急性骨髄性白血病に対する新たな治療法の確立に向け樹状細胞療法を用いた共同臨床研究を開始

( 2007/7/19 )

　メディネットは、平成１９年７月１９日、京都大学医学部附属病院血液・腫瘍内科と共同で、急性骨髄性白血病に対する新たな治療プロトコルの開発を目的として、樹状細胞療法　を用いた臨床研究を開始したのでお知らせする。
　急性骨髄性白血病（ＡＭＬ；　Ａｃｕｔｅ　Ｍｙｅｌｏｉｄ　Ｌｅｕｋｅｍｉａ）は、白血病　の一種で、日本では成人急性白血病の約８割を占めている。適切な治療を行うことで多くのケースで寛解が期待できるが、治療が行えなかった場合には急激に病状が悪化し、数ヶ月間で死に至ることが知られている。通常、急性骨髄性白血病の治療には、まず化学療法が選択され、長期生存を目指すためには、完全寛解に持ち込むことが前提とされている。また、化学療法のみでは治癒が困難な症例に対しては、化学療法終了後に造血幹細胞移植が行われている。しかしながら、急性骨髄性白血病患者の多くを占める高齢者においては、化学療法による完全寛解率が低い上、造血幹細胞移植については多数の症例でその治療効果に比べ副作用が大きいことから、実際に造血幹細胞移植が選択されることは多くない。このような急性骨髄性白血病の治療の現状から、高齢者に対しては、化学療法後の新たな治療法を確立することが望まれている。
　本共同臨床研究は、化学療法で一定の効果が得られた症例の中で、造血幹細胞移植が適用されず、かつ、がん細胞に特異的なたんぱく質を発現している患者様を対象として、同たんぱく質由来のがん抗原ペプチドを感作させた樹状細胞を投与し（樹状細胞ワクチン療法）、治療法の安全性と有効性を検討する。樹状細胞に特定のがん抗原ペプチドを感作させることで、体内でより高い特異的免疫反応を引き起こすことが期待される。

国立病院機構大阪医療センターに対し、免疫細胞治療技術を供与

( 2007/6/13 )

　メディネットと国立病院機構大阪医療センターとは、平成１９年６月１３日、同センターにおける免疫細胞療法の導入及び実施に伴い、メディネットが技術支援を行なうことで合意し、ライセンス契約を締結したのでお知らせする。　大阪医療センターは、全国に１４６病院のネットワークを有する国立病院機構の中核的役割を担っており、特にがん医療においては、国立がんセンターを頂点とするがん政策医療ネットワークの近畿地区の基幹医療施設として位置づけられている。また、例えば脳腫瘍に対する治療においては、最先端のナビゲーションシステムを用いた手術療法、リニアック等の最新治療装置による放射線療法、それらとの併用による化学療法に加えて、インターフェロン－βを用いた免疫療法を実施するなど、専門化・先鋭化された医療技術を組み合わせた集学的治療を実践している。　今般、院内に備えた細胞加工施設を利用して、免疫細胞療法を実施していくに当たり、悪性脳腫瘍を対象疾患とした活性化自己リンパ球療法（ＣＤ３－ＬＡＫ療法）の導入、実施が決定された。今後、大阪医療センターにおける他の疾患に対する免疫細胞療法の導入については、悪性脳腫瘍にかかる活性化自己リンパ球療法の効果等を多角的に検証のうえ、検討されることとしている。

世界初となるＣＤ３－ＬＡＫの医薬品としての製造・販売承認を取得

( 2007/5/16 )

　メディネットが技術支援するＩＮＮＯＭＥＤＩＳＹＳ　Ｉｎｃ．（以下「ＩＭＳ社」）は、免疫細胞療法におけるＣＤ３－ＬＡＫの医薬品としての製造・販売承認を、韓国食品医薬品安全庁（以下「ＫＦＤＡ」）から取得した。今般の行政当局による自己の細胞を用いた免疫細胞療法製剤の製造・販売承認は、世界的にも最初のケースとなる。
　尚、本承認に伴い、ＩＭＳ社によりＣＤ３－ＬＡＫ（製品名「ＩＮＮＯＬＡＫ」）の製造・販売が開始され、メディネットとしては同社からのロイヤルティ収受が開始する。

新規樹状細胞加工プロセスで少量培養時の機能向上を確認

( 2007/4/23 )

　メディネットは、ＭａｘＣｙｔｅ社と共同で開発中の加工プロセスが、少量培養において従来法に比べ樹状細胞の大幅な機能向上をもたらすことを確認できたことを受け、平成１９年４月２３日、大量培養法の確立に向けた“共同開発　第２ステージ”に移行することでＭａｘＣｙｔｅ社と合意した。
　メディネットは、平成１８年８月、ＭａｘＣｙｔｅ社と共同研究契約を締結し、自社で蓄積してきた細胞加工技術及びノウハウに、ＭａｘＣｙｔｅ社のエレクトロポレーションを用いた細胞加工技術を組み合わせ、外科手術等で摘出した腫瘍細胞をより効率的に樹状細胞に取り込ませる細胞加工プロセスの開発と機能の検証を行なってきた。これまでの共同開発及び検証を通じて、共同開発中のプロセスにより加工した樹状細胞が、少量培養時において従来の加工法に比べて約１０倍の効率での抗原を取り込み、さらに、５～２０倍の抗原特異的Ｔリンパ球を誘導することが確認された。

Ｔｈ１細胞を用いた免疫細胞加工技術の開発と実用化を目指して業務提携

( 2007/3/28 )

　メディネットは、バイオイミュランスと、両社技術の融合による新たな免疫細胞加工技術の共同開発を目的として、業務提携することを決定した。
　この度の共同開発は、メディネットが有する細胞加工等に係る技術と、バイオイミュランス社が有するヘルパーＴ細胞の中でも特に抗腫瘍免疫に有益なＴｈ１細胞ｖｉに係る技術を用いることで、新たな免疫細胞加工技術の開発と実用化を目指していく。ヘルパーＴ細胞を中心とした免疫細胞療法は、国内の研究機関・医療機関での実施が確認されておらず、その有効性の確認ならびに実用化が実現されれば、他の治療技術との相乗効果や棲み分けを含め、免疫細胞療法の新たな方向性を示す画期的な技術となることが期待される。

活性化自己γδＴ細胞療法と放射線療法の併用による臨床研究を開始

( 2007/3/1 )

　メディネットは、平成１９年３月１日、東京大学医学部附属病院と共同で、臨床研究を開始した。本共同研究は、固形がんが骨に転移した患者様に対し、活性化自己γδＴ細胞療法（ｉ）及び放射線療法の併用による治療を、同大学医学部附属病院　放射線科　中川　恵一助教授の主導のもと、同院「免疫細胞治療学（メディネット）講座（ｉｉ）（免疫細胞治療部門）」との連携により実施される。尚、本併用療法は、安全性、有効性が確認されれば将来、東大病院において先進医療として提供される可能性がある。
　本共同臨床研究において、転移性骨腫瘍に対する放射線治療を同院放射線科が、活性化自己γδＴ細胞療法に係る治療を免疫細胞治療学（メディネット）講座が担当する。メディネットは同社が保有する技術、ノウハウ、各種基礎データを提供するとともに、治療結果から得られるデータを解析する役割を担っている。

http://www.medinet-inc.co.jp/images/admin/434_Press_Release%20Collabrative%20Study%20with%20UTH%20RT.pdf

順天堂大学などと共同で非小細胞肺がん対象の臨床研究を開始

( 2007/2/26 )

　メディネットは、平成１９年２月２６日、順天堂大学医学部呼吸器内科、及び医療法人社団滉志会新横浜メディカルクリニックとの間で、非小細胞肺がんを対象として、分子標的薬（ｉ）であるゲフィチニブ（ｉｉ）と活性化自己リンパ球療法（ｉｉｉ）（ＣＤ３－ＬＡＫ療法）の併用療法に係わる共同臨床研究を開始したのでお知らせする。本共同研究は、非小細胞肺がんに対する本併用療法の安全性、有効性の探索を目的としており、同大学医学部附属病院４施設（順天堂医院、順天堂浦安病院、順天堂東京江東高齢者医療センター、練馬病院）において実施し、平成２１年１２月までの期間を予定している。

東大病院と免疫細胞療法総合支援サービス契約を締結

( 2007/2/6 )

　メディネットは、平成１７年１０月１１日に締結した基本契約に基づき、平成１９年２月６日、東京大学医学部附属病院と、免疫細胞療法総合支援サービスｉ契約を締結し、同院の２２世紀医療センターｉｉ内に開設された「免疫細胞治療学講座（免疫細胞治療部門）」に対する免疫細胞療法総合支援サービスの提供を開始する。
　免疫細胞治療学講座（免疫細胞治療部門）は、当社が企画設計、設置した最先端の細胞加工施設（ＣＰＣ；Ｃｅｌｌ　Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ　Ｃｅｎｔｅｒ）を併設する外来診療セクション、研究開発セクションから構成されており、免疫細胞療法を今後普及される医療として確立するために必要となる一貫した機能を有している。

http://www.medinet-inc.co.jp/images/admin/425_Press_Release%20Service%20Contract%20with%20UTM20070206.pdf

ＯＴＳ社とがん特異的免疫療法医薬品開発で共同研究を開始

( 2006/11/20 )

　メディネットと、オンコセラピー・サイエンスとは、両社の技術を用いた共同研究開発を開始することで合意し、平成１８年１１月２０日、覚書を締結した。
　この共同研究は、両社のこれらの情報・技術を融合させて、新たながん特異的免疫療法医薬品の開発を目指したもの。
　メディネット社は、これによって免疫細胞療法総合支援サービスに加え、新たに免疫療法医薬品分野にも進出することになる。

http://www.medinet-inc.co.jp/

「自動細胞加工培養システム」を開発

( 2006/10/16 )

　（株）メディネット、千代田アドバンスト・ソリューションズ（株）、（株）アステック、（株）細胞科学研究所、ニプロ（株）は共同で、細胞医療・再生医療に係る自己由来細胞の培養の効率性と安全性を高める自動培養評価機能付きの『自動細胞加工培養システム』を開発した。
　本システムは、CCD カメラで撮影した細胞画像を用いて独自に開発した評価プログラムにより細胞状態を判断する“自動培養評価機能”を有することで、細胞加工・培養工程自体の完全自動化を実現した。これにより、従来行なわれていた目視による細胞状態の判断が不要になり、個々の細胞状態に即した培養プロセスでの自動培養を可能とすることで培養の最適化が図れ、培養期間が大幅に短縮されることが確認されている。また、培養工程に手作業が介在しないため、人的コストが低減されるとともに、更なる安全性の向上が図れる。更に、リモート制御機能を備えることで、インターネットを介しての遠隔操作を可能にする。

http://www.medinet-inc.co.jp/
http://www.chiyoda-as.co.jp/

米国ＭａｘＣｙｔｅ社とがん免疫細胞療法に係る樹状細胞加工プロセスの共同開発に着手

( 2006/8/16 )

　メディネットは、平成１８年８月、ＭａｘＣｙｔｅ社と、樹状細胞の抗原提示能力向上を目的とした独自の細胞加工プロセスに係る共同開発に着手した。
　樹状細胞は、がん細胞に由来するたんぱく質を貪食し、それをがん抗原としてＴリンパ球に提示することにより、がん細胞を特異的に攻撃するＴリンパ球を誘導する働きをする。したがって、樹状細胞療法においては、いかにして大量のがん抗原を樹状細胞に取り込ませるかが、強力かつ特異的なＴリンパ球を大量誘導し、より有効な治療結果が得られるかどうかに大きな影響を与える。
　ＭａｘＣｙｔｅ社は、独自の細胞加工技術を基に、あらゆる細胞に対して、様々な物質を効率的に細胞内に導入することが可能な自動装置を開発し、その事業化に成功。同社の技術を用いて、より効率的に樹状細胞にがん組織を導入することにより、従来の方法に比べて樹状細胞の高い抗原提示能が示され、がん細胞を特異的に攻撃するＴリンパ球がより多く誘導されることが基礎実験において明らかとなっている。また、既に動物実験では、同社の技術により加工した細胞を用いた樹状細胞療法で、増殖、成長したがんに対する顕著な治療効果を示すデータが報告されている。
　本共同開発では、新たな細胞加工技術によるヒト由来の樹状細胞の抗原提示能の顕著な向上、がん細胞特異的ヒトＴリンパ球の活性上昇について、半年程度の期間で検証する予定。
●樹状細胞（Ｄｅｎｄｒｉｔｉ　Ｄｅｎｄｒｉｔｉｃ　Ｃｅｌｌ；　ＤＣ）
　免疫細胞の１つで、高い抗原提示能を有する。血液、体液中をたえず移動し、種々の組織に分布する。癌細胞やウイルス感染細胞などの異物を貪食し、それらを分解して細胞表面に特異抗原を発現することで、リンパ球を介して効率的に免疫反応が誘導される。
●樹状細胞療法
　樹状細胞を用いた免疫細胞療法。体内でがん細胞を特異的に攻撃するＴリンパ球を誘導し、攻撃させる治療方法。

ラジオ波焼灼（ＲＦＡ）療法ｉと樹状細胞療法肝細胞がんに対する臨床研究を開始

( 2006/7/18 )

　メディネットは、学校法人東京医科大学、新横浜メディカルクリニック（横浜市港北区）との間で、肝細胞がんに対するラジオ波焼灼（しょうしゃく）（ＲＦＡ）療法ｉと樹状細胞療法ｉｉの併用療法に係る共同臨床研究を開始した。また、東京大学大学院医学系研究科免疫細胞治療学（メディネット）講座（東京都文京区、助教授垣見和宏）が、この臨床研究に対する治療方針の検討および評価等を支援することで合意している。
　国内における平成１７年の肝がんによる死亡者数は３４，０００人を超え、肺がん、胃がん、大腸がんに次いで、がんによる死因の第４位となる１０．５％を占めた。肝がんの約９４．５％は肝細胞がんが占めており、その中でもＣ型肝炎ウィルス感染に由来する症例が８割近くを占めている。現在、肝がんに対し、ラジオ波焼灼（ＲＦＡ）療法、肝動脈塞栓（そくせん）術、肝切除術、肝移植、等の治療が行われているが、繰り返し再発する可能性が高く、再発予防が現在の肝がん治療の大きな課題。
　樹状細胞療法を用いた独自の治療法の臨床効果が確認されれば、肝細胞がんにおける新たな治療法として幅広く医師・医療機関の認知度が向上するとともに、免疫細胞療法自体の評価向上につながるものと期待される。

樹状細胞療法
　免疫細胞療法の１種である樹状細胞によりがん細胞の情報をＴリンパ球に伝え、がん細胞を特異的に攻撃するＴリンパ球を誘導し、攻撃させる治療方法。樹状細胞療法には、がん抗原ペプチドまたは患者自身のがん組織等を利用し、予めがん抗原を認識させた樹状細胞を投与する樹状細胞ワクチン療法と、貪食作用を保持した樹状細胞をがん病巣に直接注入する樹状細胞腫瘍内局注療法などがある。

共同利用型の最先端がん治療施設設立構想を進める「株式会社東京ベイ・メディカルフロンティア」の設立に参画

( 2006/6/14 )

　メディネットは、共同利用型の最先端がん治療施設「東京ベイ・メディカルフロンティアセンター（仮称）」設立構想の実現を目指す株式会社東京ベイ・メディカルフロンティア（以下、ＴＢＭＦ社）の設立に参画し、出資した。
　メディネットは、免疫細胞治療施設の事業計画、施設計画の策定を中心に、ＴＢＭＦ社に対して積極的な協力を行ない、免疫細胞療法の普及化を図る意向。

免疫細胞療法を用いた膵がんの術後補助療法の臨床研究を開始

( 2006/2/20 )

　メディネットは、横浜市立大学とメディネットの契約医療機関である新横浜メディカルクリニックとの間で、治癒切除可能膵がんに対する免疫細胞療法を用いた術後補助療法について共同研究契約を締結した。同大学院医学研究科消化器病態外科学の主導により、共同臨床研究を開始したもの。

「２２世紀医療センター」への免疫細胞療法総合支援サービスの提供について

( 2005/10/11 )

　メディネットは、東京大学医学部附属病院との間で、2006年3月、同院新中央診療棟に竣工予定の「２２世紀医療センター」に、細胞加工施設（Ｃｅｌｌ　Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ　Ｃｅｎｔｅｒ；　ＣＰＣ）を備えた「免疫細胞治療センター（Ｃｅｎｔｅｒ　ｆｏｒ　Ｉｍｍｕｎｅ　Ｃｅｌｌ　Ｔｈｅｒａｐｙ；　ＣＩＣＴ）（仮称）」を新設し、同社が「免疫細胞療法総合支援サービス」ｉを提供することで、合意した。
　今回の合意に基づいて実現する東大病院の免疫細胞治療に対する本格的な取り組みは、免疫細胞療法をＥＢＭ（Ｅｖｉｄｅｎｃｅ　Ｂａｓｅｄ　Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）として確立し、身近な医療として普及させていく。２２世紀医療センタープロジェクトは、新たな臨床医学または医療関連サービスに係る研究・開発を行なうことを目的として、東大病院が推進しているプロジェクト。

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