株）矢野経済研究所のニュース　日本とオランダにおける植物工場に関する調査結果 2010

調査要綱

矢野経済研究所では、次の要綱にてオランダ及び日本の植物工場市場について調査を実施した。

1．調査期間：2009年12月～2010年12月
2．調査対象：オランダ植物工場関連企業・研究機関及び日本国内有力植物工場及び関連企業　　　
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、および文献調査併用

＜本調査における植物工場市場とは＞
植物工場は、施設内の光、温湿度、二酸化炭素濃度、培養液などの環境を人工的に制御し、周年・計画生産を行うことができる施設である。植物工場には完全密閉された空間で人工光を利用する完全人工光型植物工場と、施設内で太陽光を利用しながら人工光で補光する太陽光・人工光併用型植物工場、また人工光を導入していない太陽光利用型植物工場がある。本調査における日本の植物工場については完全人工光型、太陽光・人工光併用型、太陽光利用型とし、オランダについては太陽光・人工光併用型、太陽光利用型を対象とする。
調査結果サマリー

◆植物工場の先進国であるオランダ、大規模で高い周年収量を実現
　オランダの植物工場は高度化されたガラス温室などの大規模施設にて周年計画生産を行い、高い生産技術や生産性を実現している。生産する食用野菜は主にトマト、パプリカ、きゅうりで、この3品種で全体の90%を占める。
同国の植物工場では産業クラスター化や工場の地域集約型が進んでおり、安いイニシャルコスト＆ランニングコスト、工場の大規模化や自動化・高度化設備の導入、大学を含む国内研究機関と工場運営者間の情報共有・ネットワーク化、生産者である工場運営者と販売を担う流通企業間における役割分担の明確化など、多くの面で日本とは異なる点が多い。トマトの生産性では日本の3倍近い収量を誇っている。

◆日本の植物工場市場は拡大基調
　日本の植物工場における2009年度の市場規模（食用野菜の出荷金額ベース）は138.62億円であった。完全人工光型、太陽光･人工光併用型、太陽光利用型のいずれも全体的には右肩上がりで推移し、2015年度に310億円、2020年度に640億円と比較的順調に拡大していくと予測する。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000737

医療用医薬品の将来予測

( 2011/1/17 )

～「新薬スランプ」という状況下で、わが国製薬市場の将来を探る～

調査要綱

　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内製薬市場の調査を実施した。

1．調査期間：2010年1月～11月
2．調査対象：製薬企業、医薬品卸、医療機関、薬局、行政当局、学識経験者等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用

調査結果サマリー

◆ 2017年医療用医薬品生産高は16兆3,473億円（ケースⅡ）と予測
　ケースⅠは、医療制度改革が医薬品需要に多大な影響を及ぼすことを想定して算出した。その結果、2010年が8兆4,701億円、2014年が9兆6,230億円、2017年が10兆5,143億円と予測する。
　ケースⅡは、医薬品需要と企業努力の底堅さと緩やかに推移する医療制度改革を加味して算出した。その結果、2010年が8兆7,991億円、2014年が12兆717億円、2017年が16兆3,473億円と予測する。

◆ 新薬創出・適応外薬解消等促進加算制度により業界再編の可能性も
　2010年4月より2年間の試行措置として新薬創出・適応外薬解消等促進加算制度*注が実施された。この制度が定着できるかどうかについては製薬企業、医薬品卸、医療機関・調剤薬局の理解と対応にかかっている。同制度が試行から恒久的な制度に移行したならば、新薬上市の目処がたたない状態、あるいは新薬創出加算品目を持たない製薬企業にとっては、市場からの退場を余儀なくされることになる。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000735

健康食品市場に関する調査結果 2010

( 2011/1/13 )

～通信販売チャネルの伸長が市場拡大に貢献～

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内健康食品市場の調査を実施した。

1．調査期間：2010年10月～12月
2．調査対象：健康食品メーカーを中心に、一般食品メーカー、製薬メーカー、関連団体、管轄官庁等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・FAXによるヒアリング、消費者アンケート調査、文献調査併用

＜健康食品とは＞
本調査における健康食品とは、機能性を訴求した食品であり、かつその形状が、錠剤、カプセル、粉末、ミニドリンクタイプの商品のみを対象とする。

調査結果サマリー

◆　2009年度の健康食品市場規模は前年度比100.9％の6,757億円、4年ぶりの拡大
　2009年度の健康食品市場規模は前年度比100.9％の6,757億円（メーカー出荷金額ベース）と推計し、2006年度から2008年度まで縮小傾向にあった同市場は、わずかながらも4年ぶりに拡大に転じた。
　近年、行政による規制・監視の強まり、また健康情報番組の減少によりヒット素材が生まれにくくなっている。さらに景気後退による消費者の消費抑制の動きが健康食品市場にも影響を及ぼし、厳しい市場環境が続いたが、通販市場の伸びが市場拡大に貢献した。

◆　年々存在感を増す通信販売チャネル
　健康食品市場における販売チャネルは無店舗販売と店舗販売の2つに大別され、無店舗販売（訪問販売・通信販売）が約７割と圧倒的割合を占めている。とくに、通信販売チャネルの伸びが近年著しい。同チャネルは2009年度に2,333億円まで拡大し、訪問販売のシェアに近づいてきている。

◆　“内外美容” “アクティブシニア”をキーワードに拡大する美容・アンチエイジング・エイジングケア向け素材
　健康食品市場において、中高年の女性を中心とした需要を取り込んで市場が拡大しているのが、美容・アンチエイジング向けの素材である。“内外美容”という言葉が一般に定着し、体の内側からのケアを行うための美容サプリメントとしてコラーゲンやヒアルロン酸などが堅調に推移している。また、ジョギングやウォーキング、軽登山などを好むアクティブシニアの増加により、健康食品の摂取によって加齢に伴う身体的な悩みを改善させ、健康状態を維持しようとする動きも活発化している。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000733

健康食品市場に関する調査結果 2009

( 2010/1/12 )

～縮小傾向にあるも、美容やアンチエイジング、エイジングケア商品は引き続き堅調～

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000575

糖尿病市場に関する調査結果 2009

( 2009/12/10 )

～患者数増加で市場拡大、新薬上市、新規参入など新たな動きも～
調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にて糖尿病市場の調査を実施した。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000563

ＯＴＣ市場に関する調査結果 2009

( 2009/10/19 )

～2008年は再びマイナス成長に、改正薬事法の施行は市場成長の追い風か？～
調査要綱
　矢野経済研究所では、次の調査要綱にてOTC市場の調査を実施した。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000547

臨床検査薬・機器事業に関する調査結果 2009

( 2009/10/14 )

～日本企業は海外市場を重視の方向に～
調査要綱
　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて、臨床検査薬・機器事業の事業規模調査を実施した。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000545

医薬品流通に関する調査結果 2009 ～変革の動きが加速しはじめた医薬品流通、新たなる取引慣行がどのように定着するのか～

( 2009/8/27 )

調査要綱矢野経済研究所では、次の調査要綱にて医薬品流通市場の調査を実施した。
1．調査期間：2008年4月～2009年8月
2．調査対象：製薬企業、医薬品卸、医療機関、調剤薬局、行政当局、学識経験者等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査、アンケート調査を併用

調査結果サマリー
◆ 「医薬品卸のシェア依存体質」が最大の原因
　2009年6月、医薬品卸の経営者や経営幹部に「医薬品卸経営の現状と将来に関するアンケート調査」を実施した。その結果、回答者の約8割が2009年3月期の決算結果に対して不満を持っていることが明らかになった。そしてその最大の原因は「医薬品卸のシェア依存体質」にあるとした。このこと以外にも今後、医薬品卸が経営を持続させるために最も重要なことは「価格競争からの脱却」としていることが分かった。

◆ 医薬品流通の新たなる動き「メーカー直販」
　わが国においてメーカー直販の動きが出てきている。得意先が特定できうるような医薬品を主力としている製薬企業の中には、さまざまな観点から自社の製品を直販できるのかということを検討しているところもある。しかし、独禁法上においては問題なしとしても、欧米と医薬品流通に関わる歴史的経緯や医療環境が異なることから、わが国においてメーカー直販を行う場合には、解決しなければならない課題もある。それは、①得意先である病院のメリット、②薬価維持、③メーカー流通、④医薬品卸との関係などである。
詳細は下記

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000516
http://www.yano.co.jp/press/pdf/516.pdf

病院の購買・物流戦略に関する調査結果 2009 ～購買最適化をめざす施設増加、企業・他院の支援を得て病院購買物流は転換期～

( 2009/8/24 )

調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にて、病院の購買・調達担当者を対象にアンケート調査を実施した。

詳細は下記

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000515

乳がん検診に関する調査結果 2009～乳がん、子宮がん検診の無料化決定！受診率50％向けて拡大するがん検診市場～

( 2009/7/27 )

調査要綱　矢野経済研究所では、次の調査要綱にてがん予防医療に関する調査を実施し、2009年の都道府県別乳がん無料検診対象者数と当該検診で使用されるマンモグラフィー（乳房X線検査）の都道府県別の充足率を公表する。

1．調査期間：2009年6月～7月
2．調査対象：がん検診実施施設等
3．調査方法：当社専門研究員による電話及び直接面談によるヒアリング、社内蓄積データ、文献調査併用

＜本調査の背景～乳がん検診無料化によるマンモグラフィーの充足度の地域格差＞
　2007年6月の厚生労働省「がん対策推進基本計画」で「がん検診5年以内受診率50％」が示され、2009年度補正予算の「女性特有のがん検診に対する支援」によって、対象年齢における検診無料化が決定した。
その一方で、乳がん検診の検査項目となるマンモグラフィー（乳房X線検査）の都道府県別の充足度合いにおいて地域格差が生じ、問題となっている。

調査結果サマリー
◆ 2009年乳がん検診無料対象者数は、全国で約447万人と推計
　女性特有のがん検診に対する支援（2009年度補正予算）による検診無料対象者となる年齢は、乳がんで40歳、45歳、50歳、55歳、60歳、子宮がんで20歳、25歳、30歳、35歳、40歳である。2009年のがん検診全体の対象者数は全国で約850万人、そのうち、乳がん無料対象者は約447万人に上ると推計する。乳がん検診無料対象者を都道府県別にみると、最も多いのは東京都の約43.7万人、次いで大阪府約31.1万人、神奈川県約30.9万人、埼玉県約25.0万人、愛知県約24.9万人の順である。最も少ないのは鳥取県の約2万人、次いで、島根県約2.4万人、高知県約2.7万人、福井県と徳島県の約2.8万人の順となっている。

◆ 2009年都道府県別マンモグラフィーの充足度合いは最上位と最下位で2倍に近い格差
　2009年の乳がん検診で使用されるマンモグラフィーの充足度合い注を都道府県別に比較すると、最上位の徳島県では7.9ポイントに対して、最下位の埼玉県では14.6ポイントと2倍に近い格差が生じている。なお、乳がん検診無料対象者数の最も多い東京都は10.0ポイントと全国8位に位置し、全国平均は11.4ポイントである。

※YRIマーケットNow! に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000501
http://www.yano.co.jp/press/pdf/501.pdf

就職活動に関する学生アンケート調査 2009

( 2009/7/15 )

調査要綱
株式会社矢野経済研究所と学校法人河合塾キャリア教育事業部は、就職活動を経験した短大生、大学生、大学院生を対象に「学生に望まれる就職支援サービス」ついて次の要綱にてアンケート調査を実施した。

1．調査期間：2009年6月10日～15日
2．調査対象：日本全国の短期大学2年生、4年制大学4年生、大学院（修士）2年生の男女700名
3．調査方法：インターネット形式

＜本調査の背景＞
　矢野経済研究所は、河合塾キャリア教育事業部と共同で、2009年8月より就職を控える学生向け「就職支援サービス」を実施する。本プロジェクトでは、過去数回に亘り、就職活動支援に関する学生のニーズを調査・分析してきた結果を踏まえ、第一段として『業界研究講座』を開講する。また、本調査結果は今後の講座内容に活用される計画である。

調査結果サマリー
1.　悩み・困ったことについて
内々定がまだ出ていない学生は、「自分探し」と「企業探し」の過程につまずき
　『就職活動の悩み・困ったこと』について、未内々定者は、「自分が何に向いているのか？何をやりたいのか？が見つけられない（58.5％）」、「自己分析が上手く出来ない（45.2％）」、「自己分析から具体的な企業選びに結び付けられない（31.1％）」などの回答が、内々定者より高い回答率を示し、中でも「自分にフィットする企業を見つけられない（32.3％）」については内々定者の回答の約2倍を超える結果となった。「自分探し」と「企業探し」につまずきを感じている未内々定者の実態が明らかになった。

2.　力を入れておけば良かったこと・対策について
内々定が出ている学生も、「自己分析」と「業界・業種・企業を幅広く知ること」には反省の念
　内々定者について『もっと力をいれておけば良かったこと・対策』は、「自己分析（46.6％）」、「企業研究（多数の企業を幅広く知る）（42.3％）」、「業界・業種研究（多数の業界・業種を幅広く知る）（39.7％）」が上位を占めたが、同結果は自分の適性を踏まえて幅広く業界や企業への情報収集を行い、もっと沢山の選択肢を考えられていれば良かったという反省とも受け取れる。

3.　参加したい「業界・企業研究講座」について
「具体的な仕事内容の解説」のみならず「取り巻く環境や課題の解説」に支持が集まる
　『参加したい「業界・企業研究講座」』について、「どんな仕事をしているのかを具体的に解説（51.6％）」といった定番講座への要望に加え、次いで「業界を取り巻く環境や課題を客観的に解説（41.3％）」という結果となった。自分が実際にやることを知りたいと思う一方で、現下の雇用情勢の不安定さを背景に、業界や企業のおかれている外部環境を冷静に判断したいと考える学生が多いことが分った。

矢野経済研究所と河合塾グループ共同プロジェクト“学生向け就職支援サービス”について

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000496
http://www.yano.co.jp/press/pdf/496.pdf

化粧品受託製造市場に関する調査結果2009 ～独自の製品開発と企画・提案力の強化で他社との差別化を図る～

( 2009/7/10 )

調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にて日本国内における化粧品受託製造市場の調査を実施した。

1．調査期間：2009年4月～6月
2．調査対象：化粧品受託製造参入企業、化粧品メーカー、等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、郵送アンケート調査ならびに文献調査併用

＜化粧品受託製造市場とは＞
スキンケア、メイクアップ、ヘアケア、その他化粧品を化粧品メーカーや小売業者から委託製造する市場を指す。

調査結果サマリー
◆ 2008年度の化粧品受託製造市場規模は、前年度比102.4%の1,846億7,300万円
　化粧品メーカーでは、研究開発やマーケティングに投下する費用を確保するため、固定費削減のひとつとして、生産のアウトソーシングが増加している。これに加えて、製造設備を持たない異業種企業の参入やドラッグストアに代表される小売業者のプライベートブランド製品の受注増が寄与し、2008年度の化粧品受託製造市場規模は、前年度比102.4%の1,846億7,300万円となった。

◆ 商品の企画・提案力で差別化を図る受託メーカー、海外進出も目立つ
　大手化粧品メーカーなどの化粧品受託製造市場参入の動きが見られ、市場の競争は激化している。受託メーカーも、処方に沿った製造のみを請け負う体制のままでは、他社との差別化は図れない。このため、リピートオーダーを得る戦略として、独自素材や独自処方などの研究開発や、商品企画や提案力などを強化している。また、化粧品メーカーの海外進出に合わせ、受託メーカーの海外進出も目立ってきた。

◆ 2009年度の受託製造市場規模は、前年度比101.8％の1,880億円と予測
　異業種の新規参入やプライベートブランド製品の受注が増加し、受託メーカーの存在感は高まっているが、大手化粧品メーカーのOEM事業進出で競争が激化し、低価格化が進展していることや、国内の化粧品市場が成熟化していることから大きな成長は望めない。このため、伸び率は鈍化し、2009年度の受託製造市場規模は、前年度比101.8％の1,880億円と予測した

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000495
http://www.yano.co.jp/press/pdf/495.pdf

パンデミック対策製品市場に関する調査結果 2009 ～社会的関心の高まりにより市場拡大　一般企業で備蓄の動き～

( 2009/5/14 )

調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にてパンデミック対策製品市場の調査を実施した。
1．調査期間：2009年1月～4月（「H1N1型」新型インフルエンザ発症前）
2．調査対象：国内のパンデミック対策製品関連企業、自治体の感染症担当部署、関係省庁等
3．調査方法：当社専門研究員による面談、電話ヒアリング、FAXアンケートならびに文献調査併用

<本調査におけるパンデミック対策製品市場とは>
　本調査におけるパンデミック対策製品とは、新型インフルエンザの世界的大流行（パンデミック）とその後の国内まん延期に備えるための製品を指し、調査対象は、「ゴーグル」、「マスク」、「ガウン」、「感染防御・隔離製品」、「消毒薬」、「診断薬、予防・治療薬」の主要6分野とした。
　また、本調査における市場規模予測は、「H1N1型」新型インフルエンザが発症する前段階（未発症時）における市場が対象であるため、発症時における急激な需要の増加などは考慮されていない。

調査結果サマリー
◆ 2008年の市場規模は486.4億円、診断薬、予防・治療薬以外では前年比9％の伸び
　2008年の市場規模は、売上高ベースで486億4千万円となった。タミフル（一部リレンザ）の備蓄が国および地方自治体で一巡したため、前年に比べ315億円ほどの市場縮小が見られた。しかし、タミフル等を除いた「診断薬、予防・治療薬以外の製品」で分類すると、市場規模は2008年で382億円、前年比で約9％の伸びを示した。
2009年の市場規模は、1,016億6千万円に達すると予測した。これは新型インフルエンザ発症前の予測値であるが、市場は全体的に増加傾向であり、特に抗インフルエンザ薬（タミフル、リレンザ）は、行政による追加備蓄の方針により大幅に売上が増加する見通しである。

◆ 社会的関心高まる中、自治体や企業で備蓄が進行、
　　　　　　　　　　　　　　　「事業継続計画（BCP）策定支援サービス」などで新規参入の動き
　国によるガイドライン策定や、鳥インフルエンザウイルス「H5N1」のヒト感染の脅威を伝える報道など、新型インフルエンザ対策への社会的関心が以前より高まり、自治体や企業で製品の備蓄が進んだ。特に、ライフライン関連企業以外の一般企業で製品購入の動きが見られており、新たな商品導入先として注目を集めつつある。また、保険会社やコンサルティング会社が「BCP策定支援サービス」を商品化するなど、新規参入の動きも見られた。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000472
http://www.yano.co.jp/press/pdf/472.pdf

ＯＴＣ市場に関する調査結果 2008 ～改正薬事法施行で転換期を迎えたＯＴＣ市場の明日を探る～

( 2009/2/19 )

調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にてOTC市場の調査を実施した。
1．調査期間：2008年6月～10月
2．調査対象：国内有力OTCメーカー18社
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail等によるヒアリング、ならびに文献調査併用

＜OTCとは＞
OTCとは、Over The Counterの略で、医師による処方箋を必要とせずに購入できる一般用医薬品を指す。主な薬効として、総合感冒薬、ドリンク剤、ビタミン剤、胃腸薬、解熱鎮痛剤などがある。

調査結果サマリー
◆2007年の薬系チャネルにおけるOTC市場規模は、前年比0.4％減の7,380億円
　2007年の薬系チャネル（ドラッグストア、薬局・薬店への販売チャネル）におけるOTC市場（医薬部外品含む）は、前年比0.4％減の7,380億円と推計した。一方、ドリンク剤を中心に食系チャネル（コンビニエンスストアや量販店・スーパーマーケットへの販売チャネル）に出荷された医薬部外品も含めた市場規模は8年振りにプラス成長で推移した。

◆総合感冒薬やドリンク剤、生活習慣病関連製品が好調、市場拡大を牽引
薬効別では、総合感冒薬やドリンク剤が市場を牽引し、拡大した。このほか、2007年はメタボリックシンドロームなど生活習慣病予防を目的とした漢方薬や美白関連製品が好調であった。

◆改正薬事法の施行でOTC市場は拡大の様相も、利益確保が課題
　2009年6月から改正薬事法が全面的に施行され、今後は総合スーパーやコンビニエンスストアといった異業種企業によるドラッグ事業への参入が見込まれる。OTCメーカーにとって売り場が増えることは業績拡大の好機ともいえるが、その反面、価格競争に陥ることも考えられる。このため、利益確保の面で苦戦する企業が増えることも予測され、価格競争に巻き込まれない差別化製品の開発が求められる。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000444

ＯＴＣ市場に関する調査結果 2008 ～改正薬事法施行で転換期を迎えたＯＴＣ市場の明日を探る～

( 2009/2/19 )

飲料市場に関する調査結果　２００８～猛暑などにより市場は拡大するも、原料高騰で収益を圧迫～

( 2008/9/22 )

■調査要綱
　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて飲料市場の調査を実施した。

　１．調査期間：２００８年６月～８月
　２．調査対象：飲料メーカー、販売企業、自販機オペレーター、自販機メーカー、ならびに業界関連団体、管轄省庁等
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・ｅ－ｍａｉｌによるヒアリング、ならびに文献調査を併用

■調査結果サマリー
◆２００７年度の飲料市場は５兆１００億円、前年度比１０１．８％と３年ぶりに拡大
　２００７年度の総市場規模（牛乳・乳飲料を含む）は、前年度比１０１．８％の５兆１００億円となり、３年ぶりに市場は拡大した。記録的な猛暑などの天候要因や、ミネラルウォーター等が引き続き好調を継続したことに加え、コーラ飲料やブレンド茶が復活したことで市場は拡大した。

◆ミネラルウォーター、コーラ飲料が大きく拡大、牛乳は引き続き減少
　２００７年度はコーラ飲料、ミネラルウォーターが２ケタ増と大きく伸張し、他の多くの品目についても同様に増加した。その一方で、飲用牛乳については減少傾向に歯止めがかからず、同年度も市場は縮小した。

◆業界再編が本格化、資本・業務提携が相次ぐ
　飲料業界では、近年の原料高、原油高によるコスト上昇や、少子化、人口減に備えて資本提携や業務提携などの業界再編が進んできている。今後も国内外の市場をにらみ再編が進む。

■資料発刊
　資料名：　「２００８年版　飲料市場の現状と展望」
　http://www.yano.co.jp/market_reports/C50114300

学生の就職活動に関する『意識・実態』調査結果２００８

( 2008/8/27 )

【　調査要綱　】
　矢野経済研究所では、２００９年採用の学生の就職活動における実態に関し、次の調査要綱にて学生に対するアンケート調査を実施した。

　１．調査期間：２００８年４月２１日～２００８年４月２４日
　２．調査対象：日本全国の短期大学２年生、４年制大学４年生、大学院（修士）２年生の男女３５８名
　３．調査方法：インターネットによるアンケート調査

【　調査結果サマリー　】

１．就職活動開始時期と内々定の関係について
　大学３年生の１２月までに就職活動を開始することが早期内々定の鍵
　大学４年生の４月後半に内々定を獲得した大学生の６割以上は、大学３年生の１１月末までに、８割以上は、大学３年生の１２月末までに活動開始をしていたことが明らかになった。活動を振り返っての感想で非常に多かった＜もっと早く始めれば良かった＞という後悔は、“早く活動した学生の方が、早く内々定が出ている”という事象とも重なる。

２．男女別就職活動進捗状況について
　売り手市場と言われつつ、依然厳しい女子
　女子学生の方が男子学生に比べ、全体的に早めに活動を開始しているだけでなく、大学の準備する支援サービスへの参加率も高い傾向がある。しかし、女子の内々定率は、男子の内々定率に比べ１０％弱低い結果となっており、彼女達の頑張りは必ずしも報われていない印象を受ける。

３．都市・地方別就職活動進捗状況について
　内々定獲得率は、都市部学生と地方部学生で２倍以上の差　地方部学生に不利な就職活動の現状
　都市部学生に比べ、スロースタート傾向がある地方部学生。内々定率の差は、活動時期の遅れが関係しているという見方もある一方で、同じ条件で積極的に就職活動するためには、金銭面の負担も大きく、地方での合同説明会や就職支援対策を要望する切実な声も目立った。

４．国公立・私立別就職活動支援内容の充実度について
　支援体制が弱い国公立大学　学生の要望にも国公立と私立で差
　『大学にある支援内容』を比較したところ、国公立は私立に比べ、“就職試験対策関連”の支援が少ないことが分かった。学生に聞いた『大学側への要望』では、“一般的な支援の充実”を望む国公立大学生と、“マンツーマン指導・支援の更なる充実”を望む私立大学生という像が明らかになった。

※リサーチエクスプレスに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
　その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。

カー用品の需要動向調査の結果

( 2007/8/23 )

　矢野経済研究所ではカー用品産業を主要１０分野に分類し、分野別市場動向の調査・分析を行った。また、消費者モニター調査を併用することにより、カー用品産業の現状課題と今後の方向性を検証した。

http://www.yano.co.jp/

福祉車両市場に関する調査結果

( 2007/8/20 )

　福祉車両の販売台数は１９９５年のおよそ４０００台からこの１０年間でほぼ１０倍の規模に拡大したが、２００３年以降は４０，０００台強で横這い状態。高齢化の推移などから、介護式福祉車両、自操式福祉車両ともに潜在的なニーズは高まっている。しかし、標準の車両と異なり専用部品を多用することからも、福祉車両は価格面において未だ“特別なクルマ”である。
　矢野経済研究所は、製造・販売・流通に関わる事業者へのインタビューと、法人・個人ユーザー及び地方自治体へのアンケートを実施し、現状における福祉車両の需要ついて明らかにした。

http://www.yano.co.jp/

２００７　飲料市場の最新市場動向

( 2007/8/20 )

矢野経済研究所では、飲料業界について、メーカー別、品目別、チャネル別動向等のマーケット現状分析と今後の展望を行うことを目的に調査を行った。

http://www.yano.co.jp

２００６－０７年版　真空関連機器メーカーの現状と次世代戦略

( 2007/7/12 )

◆調査要綱
１．調査目的：
　真空コンポーネンツメーカー、および真空装置メーカーに対して、製品面を中心としたビジネスへの取り組み状況と今後の展開について取材することで当市場の実態を把握し、さらに今後の製品、市場動向に関する予測を行う。
２．調査対象先：
　真空ポンプをはじめとする真空コンポーネンツメーカー、および半導体、ＦＰＤ（フラット・パネル・ディスプレイ）、光学、分析機器等に関連する真空装置メーカー。（２６社）
３．調査方法：
　当社専門調査員による直接面接取材を中心に、電話によるヒアリング、アンケート調査、各種統計資料・文献等を併用。
４．調査、編集期間：
　２００６年１０月～２００７年４月
◆調査結果サマリー
★真空関連機器の２００５年度の総市場は、１０，６０６億円であった。
★２００２年度に市場は落ち込んだものの、その後２００３年度、２００４年度と順調に市場は回復し、２００５年度も前年度に比べ僅かであるが５．３％の増加となった。ここ数年の増加は、デジタルカメラや情報家電等のデジタル関連機器、液晶、プラズマテレビの販売が好調でこれらの下支えが大きいと見られる。
★主な需要分野別構成で見ると、半導体分野が５９．５％、ＦＰＤ（フラット・パネル・ディスプレイ）分野が２５．６％、電子分野が５．０％、光学分野が２．０％、理化学・分析が４．１％、一般産業が１．２％、研究開発が０．８％、その他が１．７％となった。

２００７～０８年版　カーエレクトロニクス市場の実態と中期展望

( 2007/6/25 )

　環境対応とアクティブセイフティ（予防安全）を旗印に世界をリードする日本カーエレクトロニクス産業。矢野経済研究所では、メーカ各社の生産実態、提携戦略、開発戦略、次世代市場への考え方などに関して、国内主要自動車メーカ、カーエレメーカ５０社に対する調査を実施。

【　調査結果サマリー　】
・２００６年、日本自動車メーカの海外現地生産台数はおよそ１，１００万台に到達。国内生産台数（国内出荷＋輸出）１，１７０万台に匹敵するようになった。海外メーカとの競争のために、海外生産車にもアクティブセイフティ（予防安全）搭載は進む。ＢＲＩＣＳなどで競争激化するスモールカーに対してもアクティブセイフティ搭載が進む可能性もでてきた。
・２００１年から２０１２年にかけてのカーエレクトロニクス装置国内生産推移（台数ベース、国内出荷＋輸出）を予測すると、他の分野のカーエレクトロニクスがいずれも１０４～１０７％程度の成長率なのに対して、アクティブセイフティの平均成長率は１６２．９％となり圧倒的に急成長市場であることがわかった。
・海外現地生産増のため日本の自動車メーカは、世界中のどこで生産を行う場合でもコストを押さえ、その上で同じ品質のソフトを開発できるように体制を組む。そのために世界標準での組込みソフト基本プラットフォーム規格を確立させようと試みている。
・日本の自動車メーカの年間生産台数は、全世界の生産台数の１／３に匹敵する。したがって環境問題においても世界の１／３の責任を負う。ハイブリッドやディーゼルカーが増えていくが、スモールカーの場合は「エンジンの燃焼効率化」や「ＣＶＴなど新型変速機の導入」などのカーエレクトロニクス技術が鍵を握っている。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000256

医療・疾患別連携に関する調査

( 2007/6/21 )

　矢野経済研究所では、地域医療における拠点病院に位置付けられることが予想される各種施設類型別の取得・届出状況や、全国各地で先進的に疾患別連携を実施している病院や診療所、さらには団体などの実践１３事例について調査報告書をまとめた。
１．調査対象：医療・疾患別連携を実施している病院や診療所、団体等　２．調査期間：２００６年１０月～２００７年５月　
３．調査方法：弊社専門研究員による直接面接取材及び文献調査
　医療費適正化を基調とする施策が推進されている中、医療計画の大幅な見直しが行なわれている。これにより医療連携についても、これまでの大学病院を頂点とし診療所を底辺とした１～３次医療のピラミッド型連携（第１ステージ）が解体されることとなり、“疾患への着目”と“患者の視点”が組み込まれた診療ネットワーク体制の第２ステージに突入することが予想される。
　医療計画では、２００８年４月から４疾患（がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病）５事業（小児救急医療、周産期医療、救急医療、災害医療、へき地医療）について、地域における医療体制を構築することによって医療機能分化・連携を推進し、医療機関相互の連携によって急性期から亜急性期・回復期を経て在宅に至るまで、シームレスな医療提供を可能するとともに、現在の医療提供体制の水準と将来の数値目標を設定し、その達成に向けた具体的方策が明示されることとなる。　このようなことから、地域医療における拠点病院に位置付けられることが予想される各種施設機能６項目についての取得・届出数と全国各地で先進的に疾患別連携を実施している病院や診療所、さらには団体などの実践１３事例について調査報告書をまとめた。

民生用加速度センサの可能性を調査

( 2007/5/23 )

　矢野経済研究所では、カーナビゲーションやノートＰＣ、携帯電話など様々な需要分野で採用が期待されている民生用加速度センサを取り上げ、ワールドワイドにおける市場規模、搭載製品、メーカシェア、技術動向などを明らかにし、今後の民生用加速度センサの可能性を分析した。
　調査対象先：民生用加速度センサを製品化している電子部品メーカー、半導体メーカー（１２社）　調査期間：２００７年１月～２００７年３月　調査方法：参入各社への直接面談取材を中心に各種統計資料・文献等による情報収集および分析を実施。
　調査結果の詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000250

自動車セキュリティー機器に関する調査結果を発表

( 2007/5/16 )

　矢野経済研究所では、イモビライザー装着車種の拡大などによる自動車盗難件数の減少傾向に反して、低迷する検挙率の原因と今後の課題を検証。自動車セキュリティ機器市場について製品カテゴリーごとに市場参入企業の動向を分析、自動車セキュリティ機器市場の現状と今後の方向性を分析した。
　調査結果の詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000247

メタボリックシンドローム関連市場に関する調査結果を発表

( 2007/5/9 )

　矢野経済研究所では、２００６年流行語大賞トップテンに選出されるなど、国民の健康意識を飛躍的に増大させた「メタボリックシンドローム」に関連する市場について、身体的効果を及ぼす視点から市場を絞り込み、市場セグメント、参入製品・サービスを抽出、総合的に整理し、市場の現状分析及び展望などをまとめた。　
　詳細については下記ＵＲＬからご覧いただける。

調査対象先：メタボリックシンドロームに関連し、身体的効果を及ぼす製品・サービスに参入している企業　
調査期間：２００７年１月～２００７年３月　
調査方法：面接取材、文献調査、各種情報整理　資
料名：２００７年版メタボリックシンドローム関連市場の実態と展望
　詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000245

スマートフォンの国内・世界市場動向に関する調査結果を発表

( 2007/4/26 )

　矢野経済研究所では、昨今大きな注目を集めるスマートフォンについて、国内及び世界市場の動向と、スマートフォンメーカの動向について大手メーカを中心に調査を実施し、２００９年迄の予測を行った。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000243
http://www.yano.co.jp/press/pdf/243.pdf

２００７　健康食品の最新市場動向

( 2007/4/10 )

　矢野経済研究所では、健康志向の高まりと高齢化社会を迎えて注目されている健康食品市場の商品、価格、品目別動向、チャネル別動向等マーケットの現状分析と、今後の展望を行うことを目的に当調査を行った。　
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/press.php/000241
http://www.yano.co.jp/press/pdf/241.pdf

非接触ＩＣカード及びＲＦ－ＩＤ（無線ＩＣタグ）市場を調査

( 2007/4/3 )

　矢野経済研究所では、非接触ＩＣカード及びＲＦ－ＩＤ（無線ＩＣタグ）市場を調査対象と捉え、市場を全体的かつ総合的に把握するため市場調査を実施した。非接触ＩＣカード市場では、交通分野や行政分野（住民基本台帳、運転免許証、パスポート等）、ＩＤ分野（社員証など）等７分野に、また、ＲＦ－ＩＤ（無線ＩＣタグ）市場では、製造分野や物流分野（宅配便、航空タグ、ＳＣＭ、トレーサビリティ等）、流通分野等６分野に渡り、両市場合計で１３分野にマーケットを分類・整理、それぞれのアプリケーションに対して２０１０年度までの市場規模推移を予測した。

http://www.yano.co.jp/mrnew/2007/03/C48206100.html

角速度センサの市場調査結果　２００６－２００７

( 2007/3/7 )

　矢野経済研究所では、自動車の安全システムや、カーナビゲーション、デジタルカメラ等で用途が拡大している角速度センサについて調査を行い、需要分野別の構成比や市場動向等を明らかにし、市場規模を数量・金額ベースで推計した。

　調査対象先：角速度センサを製品化・出荷しているメーカ　２０社
　調査期間　：２００６年１０月～２００７年１月
　調査方法　：参入各社への直接面談取材を中心に各種統計資料・文献等による情報収集および分析を実施。

進展するパワー半導体の最新動向と将来展望２００６－２００７

( 2007/3/7 )

　矢野経済研究所では、民生機器、白物家電、自動車や産業分野など、様々な機器にスイッチング素子として搭載されているパワー半導体を調査。ワールドワイドにおける市場規模、採用事例、技術動向などを明らかにし、今後のパワー半導体の可能性を分析した。

◆調査結果サマリー
２００６年パワー半導体のワールドワイドにおける市場規模は、前年比１６．４％増の１兆７，９３０億円。１９９９年から２００６年までの年平均成長率は１６．２％となる。
情報・通信機器分野は、薄型テレビ市場の拡大、パソコンなどのマイクロプロセッサの高周波・大電流化がパワー半導体市場規模に大きく影響。
白物家電では、海外市場におけるエアコンのインバータ化が今後のパワー半導体の市場規模を押上げる。
２００７年以降は自動車向けパワー半導体の動向が注目される。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/pdf/234.pdf

ドライブレコーダの最新動向に関する調査結果

( 2007/3/5 )

　矢野経済研究所では、ドライブレコーダに関する実態を調査し、日本国内におけるドライブレコーダの市場規模（台数、金額）の販売動向、デバイスの採用動向、技術動向等を明らかにすることで、今後のドライブレコーダの動向を分析、２０１２年までの市場規模を予測した。
　１．調査期間：　２００６年６月～１２月
　２．調査方法：　弊社研究員による面接取材、電話取材、文献調査等
　３．調査対象：　カメラ付きドライブレコーダの販売動向
　４．調査対象先：　ドライブレコーダメーカ、販売業者、タクシー事業者
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/pdf/232.pdf

自動車用蓄電池に関する調査

( 2007/2/14 )

　矢野経済研究所では自動車において需要・重要度が高まっている『電源』確保の観点から蓄電池（バッテリー）の実態について調査、現状の市場観や参入企業の取組動向、日米欧を中心とした環境関連法令などをもとに、現在から近い将来にわたっての開発トレンドを調査した。ＥＶ／ＨＥＶを中心とした自動車用途における蓄電池の選択肢や可能性を分析、蓄電池デバイス別に２０１５年までのワールドワイドにおける市場規模を予測した。
　１．調査対象：自動車用蓄電池（鉛、Ｎｉ－ＭＨ、Ｌｉ－Ｉｏｎ二次電池、キャパシタ）
　２．調査期間：２００６年５月～２００６年８月
　３．調査方法：当研究所専門調査研究員による直接面接取材、電話取材、文献調査等

http://www.yano.co.jp/

健診・人間ドック市場に関する調査結果を発表

( 2007/2/1 )

　矢野経済研究所では、２００８年から始まる４０歳以上を対象とした特定健診・特定保健指導の義務化を前に、健診施設に対するアンケート調査並びに各種市場調査を行い、健診・人間ドック市場に関する概要をまとめた。

＜健診に関するアンケート調査概要＞

　１）調査期間：　　　　　　２００６年１１月～２００６年１２月
　２）調査対象者：　　　　全国の健康診断実施施設
　３）アンケート送付数：　３，９３１施設
　４）回収数：　　　　　　　１６０（回収率４．１％）

＜アンケート結果のポイント＞
・１日（日帰り）ドック、２日（宿泊）ドックを比較して、相対的に１日（日帰り）ドックは活況で、２日（宿泊）ドックは下降傾向にある。
・健診施設機能評価については、取得に対して前向きな回答が多い。
・特定健診・特定保健指導体制の義務化における影響については、特定保健指導体制、健診事業を強化するところが多い。また、健診収入ＵＰと見込むところが２０％を超えている。
・特定保健指導体制について、半数以上が未定であるが、新規採用と現職員対応は約２０％の同数の結果が出ている。また、外部委託については、５．５％と少ない。

「病院グループ徹底分析２００７年版」

( 2007/1/18 )

　矢野経済研究所では、診療報酬のマイナス改定、医療法改正、国公立病院などからの経営譲渡、事業継承など、医療機関運営のあり方に見直しが迫られるなか、ＤＰＣ対応、共同購入（適正価格での仕入れ）、医療情報の整備、療養病床対策、第５次医療法改正に対する考え方などを中心に、各病院グループの動向や今後の展望などを整理した。
　

調査対象
●日本赤十字社、社会福祉法人恩賜財団済生会、ＪＡ　厚生連、板橋中央医科グループ、戸田中央医科グループ、上尾中央医科グループ、愛仁会、武田病院グループ、洛和会ヘルスケアシステム、協和会グループ、国際医療福祉大学・高邦会グループ、南東北グループ、ふれあいグループ、徳洲会グループ計１４グループ
●２００４年度医療法人所得ランキング上位３００法人
調査期間　
　２００６年９月～２００６年１１月
調査方法　
　訪問面接調査、文献調査
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/pdf/223.pdf

「主要環境関連企業３０社の事業分析と将来展望」の調査結果を発表

( 2006/11/20 )

　矢野経済研究所では、大型環境設備、リサイクル、廃棄物処理等の環境関連事業を展開している大企業・大手企業に対する企業調査を中心に、市場規模・動向、技術開発動向、課題点等を抽出。
　２００１～２００５年度の市場動向をまとめた。また、今後の市場の方向性を検討する為に２００６?２００８年度の市場規模を予測した。
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

１．調査対象　　大手機械、鉄鋼、輸送機器、建設、水処理関連企業、その他。
２．調査時期　　２００５年１２月?２００６年６月
３．調査方法　　弊社専門研究員による直接面接調査、電話調査等。

http://www.yano.co.jp/press/pdf/213.pdf

車載ネットワークの市場動向を調査

( 2006/11/13 )

　矢野経済研究所では、自動車内の情報通信ネットワークに関する実態を調査し、代表的な通信規格別にワールドワイドの市場規模、ノード（ネットワークに接続さているＥＣＵやセンサ、アクチュエータ）の搭載実績、技術動向、採用動向、規格策定動向等を明らかにすることで、今後の車載ネットワークの動向を分析、２０１５年までの市場規模を予測した。
　１．調査期間：　２００６年５月～８月
　２．調査方法：　弊社研究員による面接取材、電話取材、文献調査等
　３．調査対象：　車載ネットワーク（ＣＡＮ、ＬＩＮ、ＦｌｅｘＲａｙ、ＩＤＢ１３９４、ＭＯＳＴ）の採用動向
　４．調査対象先：　半導体メーカ、システムメーカ、自動車メーカ、ソフトウェアメーカ
　調査結果詳細は下記ＵＲＬからご覧いただける。

http://www.yano.co.jp/press/pdf/207.pdf

「国公立・公的病院改革の現状と今後２００６」の調査結果を発表

( 2006/9/5 )

　自治体病院を中心に病院再編統合の動きが活発となるなかで、従来とは異なる方法で民間の力を活用し、収支改善に取り組む国公立・公的病院の実状と今後、具体的な経営改革項目を探るべく、検証を行った。

◆サマリー
○経営状況の厳しい病院を有する自治体は約８割。原因は人件費負担大と医師不足。
○今後の経営改善策として注目を集めているのは、業務委託の再検討、電子カルテの導入、予防・検診（健診）事業、カードやコンビニを利用しての医療費支払方法の多様化。
○国公立・公的病院（労災病院・社会保険病院等）のいずれも、統合や廃院、譲渡が進められる一方で、集約化や拠点化により、拠点病院の高度専門化も促進、病院建物の建て替え、ＩＴ化、高額医療機器の導入にも積極的である。
○拠点病院の多くがＤＰＣ（Ｄｉａｇｎｏｓｉｓ　Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ　Ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ：急性期医療に係る診断群分類別包括評価）対象病院または導入を目指す病院である。コスト管理徹底、後発医薬品使用、医薬品・医療機器などの共同購入が行われるようになってきている。
○市町村立病院においても、行政区分を超えて近隣の病院との連携を望む意見もある。
○業務委託に関しては、拡大する方向のみでなく、包括化・一括化の動きがみられる。その際に民間から人材を登用する、委託事業者と病院との間に入り、コスト削減と質の担保の両立を図ること等に民間のアイデアを求めるようになってきている。
○政策医療以外の診療科については外来機能を民間診療所に委託することで、公立病院の総合機能を失わず、かつコスト減、院内活性化につなげるという手法をとる病院もある。
○今後の自治体病院では地方公営企業法の全部適用、地方独立行政法人化、指定管理者制度（公設民営）、民間移譲（民設民営）等の経営形態見直しが進む。ＰＦＩも新たな段階へ。
○自治体に譲渡された旧・国立病院等のなかには、管理・運営を民間団体に任せる例が多数みられる。労災病院改革も統廃合から譲渡へと変わってきた。

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医療機関のＧＥ医薬品選定・採用実態

( 2006/6/8 )

　矢野経済研究所では、使用が進むジェネリック医薬品について、ＧＰ（＝ｇｅｎｅｒａｌ　ｐｒａｃｔｉｔｉｏｎｅｒ：２０床未満施設）の医師、およびＨＰ（＝ｈｏｓｐｉｔａｌ：３００床以上施設　一般病床＋療養病床の合計）の薬剤部長を対象にアンケート調査を行った。
　（１）ＧＥ医薬品市場シェア１６％時代（数量ベース）における使用実態
　（２）ＧＥ医薬品採用の選定項目
　（３）２００５年７月追補収載ＧＥ医薬品の採用実態
　（４）ＧＥ医薬品メーカー評価－などについて調査を実施した。
標　本　数：ＧＰ＝発送数７２５（１００％）、有効回答数５５４（７６．４％）
　　　　　　　ＨＰ＝発送数９０６（１００％）、有効回答数１７６（１９．４％）
調査地域：ＧＰ（東京都、近畿（大阪府、京都府、兵庫県）、ＨＰ：全国
調査期間：２００５年１１月～１２月
調査結果
　採用医療機関でのＧＥ医薬品メーカーに対する評価は、トップがエルメッドエーザイ、次いで沢井製薬、東和薬品の順となった。なお、施設形態別で見た場合、ＧＰのトップは東和薬品、ＨＰのトップはエルメッドエーザイ。
　２００５年７月にＧＥ医薬品が収載された先発医薬品における切り替え状況は、トップが「ハルナールカプセル・錠」、次いで「ベイスン錠」、「キネダック錠」、また、今後切り替えを予定している製品では、トップが「ベイスン錠」、次いで「タケプロンカプセル」、「セフゾンカプセル」と、大型製品がＧＥシフトの対象となっている。

「２００６年版　健康食品の市場実態と展望」を発刊

( 2006/2/22 )

　矢野経済研究所は、健康志向の高まりと高齢化社会を迎えて注目されている健康食品市場の商品、価格、品目別動向、チャネル別動向、特定保健用食品の販売状況等、マーケットの現状分析と今後の展望を目的に当調査を実施した。
◆調査結果サマリー
通販ルートが好調、コエンザイムＱ１０の人気により健康食品市場は成長
　コエンザイムＱ１０の登場により美容系素材が注目され２００４年度の市場規模は対前年比５．５％増の６，８４８．５億円
販売チャネル別では、通信販売ルートが市場を牽引
　通信販売企業のファンケル、小林製薬とサントリーなどを始めとする企業の売上増加等により、２００４年度の通信販売ルートは、前年度比１１．２％増の１，８３０億円
２００４年度は、コエンザイムＱ１０を始めとする美容系素材が人気
　２００４年度は、前年度に続きＣＯＱ　１０人気が継続するとともに、“美肌”、“アンチエイジング”ニーズにより美容系素材に人気が集中。また、ブルーベリー、グルコサミンなども需要増が続く
◆資料体裁
資料名：「２００６年版　健康食品の市場実態と展望」
体裁：Ａ４判　４２１頁
定価：１０５，０００円（税込）
発刊日：２００５年１２月２８日

２００６年版製薬市場の１０年展望

( 2006/1/25 )

　矢野経済研究所のニュースリリース原文まま
＜調査要綱＞
　２００６年４月の診療報酬及び薬価改定は厳しい改定率となり、診療報酬についてはこれまでで最も厳しい引き下げ率となった。また、薬価改定についても過去２年間の医薬品卸による激しい納入価引き下げ競争の影響などにより、厳しい引き下げ率になることが決まった。
　２００６年度以降も医療制度改革が段階的に実施されることとなっており、医療関連業界にとって厳しい状況が続くことが予想される。
　このような状況下において、これまで医療費の伸びとともに成長を持続してきた製薬産業も大きな転機を迎えている。このままでは１０年後の医薬品生産高の伸びが、最悪の場合、「実質ゼロ成長」となる可能性も想定されうる。
　本書では現在進められている、いわゆる医療制度構造改革の最新状況を踏まえ、さらに弊社独自の市場実態調査結果を加え、今後の製薬市場や関連する国民医療費などの最新予測を行った。

＜調査結果サマリー＞
◎弊社では、２００３年の推定数値に基づき、医療用医薬品生産高（輸入品を含む）の予測（２００４年～２０１３年）をケースＩとケースＩＩという２つのパターンで行った。ケースＩは、医療制度改革が医薬品需要に多大な影響を及ぼすことを想定して作成した。その結果、２００５年が６兆９，５２６億円、２００９年が６兆９，８９２億円、２０１３年が７兆２，６３７億円となった。なお、このケースでは、２００６年が金額ベースでの底となった。ケースＩＩは、医薬品需要と企業努力の底堅さと緩やかに推移する医療制度改革を加味して作成した。その結果、２００５年が７兆１，９８２億円、２００９年が７兆６，１４２億円、２０１３年が８兆１，４９３億円となった。
◎今後成長が期待される分野としては、消化器官用剤及び代謝性医薬品、抗腫瘍剤、中枢神経系用剤、泌尿・生殖器官用剤及び性ホルモン剤、診断薬が挙げられる。
　なお、循環器官用剤については、今後も新薬が相次いで上市されることが予想され、その中から大型製品に成長する新薬が登場する可能性があるものの、ジェネリック医薬品が増加することになり、全体としては緩やかな伸びになる。
■発刊要領
　発刊日　２００５年１２月２６日
　Ａ４版２３１頁
　定価：１２６，０００円（消費税等込み）

http://www.yano.co.jp/press/pdf/4.pdf

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